日本政府は，近年，外国人留学生が高度外国人材として日本企業へ就職し，活躍することを促進している。しかし，高度外国人材に求められるビジネス日本語能力の習熟度の判定は難しく，その評価基準も定まっていないのが現状である。本研究は，汎用的な評価基準となる「ビジネス日本語フレームワーク」の構築を目的としており，このフレームワークは高度外国人材の育成・教育・評価に資する枠組みとなる。ビジネス日本語フレームワーク構築のプロセスには「直観的手法」，「質的調査法」，「量的調査法」があり，本稿では，「直観的手法」について述べる。本研究では，既に存在する尺度（CEFR，JF 日本語教育スタンダード，TOEIC Can-Do Guide 等）からCan-do 項目を抽出し，基準を設定した上で能力記述文をビジネス日本語のCan-do 項目として書き換えた結果，約800 項目が能力記述文バンクに登録された。