本研究の目的は2つある。１．市民と看護師の＜パートナーシップに基づく市民主体型便秘改善プログラム＞の効果を検証することである。研究者が作成した便秘改善プログラムは、①行動変容をもたらすのか②便秘の改善をもたらすのか③QOLの向上をもたらすのか④自己効力感をもたらすのかについて、明らかにする。
２．効果の検証結果から＜行動変容をもたらすパートナーシップに基づく市民主体型便秘改善プログラム＞を開発することである。
2021年度の実施計画は、対象者（目標50名）をリクルートし対面でプログラムを実施し、データ収集を終了することであった。しかし、COVID-19の感染拡大による緊急事態宣言等により、対象者を得ること、対面でのプログラムの実施が困難となった。そこで、webでの相談プログラムの実施に計画を変更し、同時に、量的尺度を用いたデータと相談内容および対象者へのインタビュー内容の質的データを用いて、事例ごとに詳細なデータ分析をする混合研究法に変更した。
30代～60代の研究対象者22名に6週間にわたり3回の面談を含む便秘改善プログラムを実施し、量的・質的データについて全てのデータ収集を終了した。
量的データは、日本語版便秘評価尺度ST版（CAS-MT）、腸内環境（尿中インドキシル硫酸塩）値、排便パターン分類、日本語版便秘特異的QOL尺度（JPAC-QOL）、自己効力感尺度である。質的データは、便秘相談ケア記録と2週間の排便・生活記録、インタビューデータである。
次年度が最終年度であるため、量的データと質的データをデータ分析・統合し、プログラム評価について学会発表と論文公表を行う予定である。また、プログラム評価を踏まえて、プログラムの修正・開発を行う予定である。