裵 潤
ベ ユン (Yoon Bae)
更新日: 03/31
基本情報
- 所属
- 全北大学校 公共コンフリクトと地域イノベーション研究所 客員研究員
- 学位
-
博士（政策・メディア）(慶應義塾大学)修士（政策・メディア）(慶應義塾大学)学士(武蔵工業大学（現：東京都市大学）)
- J-GLOBAL ID
- 201701015861227926
- researchmap会員ID
- B000272329
学歴
3-
2005年 - 2011年
-
2003年 - 2005年
-
1999年 - 2003年
受賞
2-
2017年10月
委員歴
5-
2025年11月 - 2026年3月
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2023年9月 - 2025年8月
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2023年1月 - 2024年1月
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2020年4月 - 2021年2月
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2018年1月 - 2018年12月
論文
7-
当代韓国 85(2) 50-59 2015年6月 査読有り
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アジア経済 54(3) 101-125 2013年9月 査読有り
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環境アセスメント学会誌 9(2) 35 2011年8月 招待有り
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博士学位論文（慶應義塾大学） 1-383 2011年3月
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次世代人文社会研究 (5) 1-21 2009年3月 査読有り
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KEIO SFC Journal 8(2) 95-106 2009年3月 査読有り
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地域社会 (53) 50-53 2006年8月
経歴
12-
2024年 - 現在
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2026年1月 - 2026年3月
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2023年4月 - 2026年3月
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2011年 - 2026年3月
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2009年 - 2026年3月
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2020年 - 2024年
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2020年 - 2024年
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2013年 - 2022年
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2014年 - 2015年
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2013年 - 2015年
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2006年 - 2008年
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2006年 - 2008年
MISC
27-
世界地方自治動向 (56) 5-8 2024年10月 招待有り筆頭著者
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北東亜研究消息 2024年9月 招待有り筆頭著者
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北東亜研究消息 2024年9月 招待有り筆頭著者
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世界地方自治動向 (54) 7-10 2024年4月 招待有り筆頭著者
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世界地方自治動向 (51) 2-6 2023年10月 招待有り筆頭著者
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世界地方自治動向 (49) 10-15 2023年8月 招待有り筆頭著者
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世界地方自治動向 (47) 17-22 2023年6月 招待有り筆頭著者
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世界地方自治動向 (45) 6-9 2023年4月 招待有り筆頭著者
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世界地方自治動向 (42) 9-12 2023年1月 招待有り筆頭著者
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世界地方自治動向 (持続可能性と均衡発展：国家別 地域経済の活性化 機会特区の事例 特集号) (37) 11-26 2022年8月 招待有り筆頭著者
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世界地方自治動向 (持続可能性と均衡発展：気候変動とカーボンニュートラル 特集号) (36) 11-22 2022年7月 招待有り筆頭著者
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世界地方自治動向 (地方政府レベルのデジタル及びプラットフォーム政府の推進事例 特集号) (34) 1-12 2022年5月 招待有り筆頭著者
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世界地方自治動向 (33) 6-11 2022年4月 招待有り筆頭著者
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世界地方自治動向 (30) 6-13 2022年1月 招待有り筆頭著者
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世界地方自治動向 (27) 5-11 2021年10月 招待有り筆頭著者
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世界地方自治動向 (24) 4-9 2021年7月 招待有り筆頭著者
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世界地方自治動向 (21) 4-7 2021年4月 招待有り筆頭著者
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世界地方自治動向 (19) 4-11 2021年2月 招待有り筆頭著者
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北東亜研究消息 2021年2月 招待有り
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世界地方自治動向 (15) 6-11 2020年10月 招待有り筆頭著者
書籍等出版物
3-
韓国環境政策・評価研究院 2013年9月
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アスベクト 2008年6月
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慶應義塾大学出版会 2008年4月
講演・口頭発表等
22-
『2024年、北東アジアの行方』2024広島韓国FORUM 2024年5月21日 招待有り
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韓国の社会と文化、特別講演、フェリス女学院大学 2023年1月20日 招待有り
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2021年 現代日本学会（対面と非対面のハイブリッド開催）、韓国、国家安保戦略研究院 2021年12月17日 招待有り
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2020年度 アジア政経学会春季大会（書面開催） 2020年6月7日
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2018年度 アジア政経学会春季大会 2018年6月10日
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2017年 韓国地方自治学会 夏季学術大会 2017年8月 招待有り
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2016年度日本地方自治学会研究大会 2016年11月
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2015年度 日本公共政策学会 研究大会 2015年6月
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2015年度 アジア政経学会 全国大会 2015年6月
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日本行政学会、2015年度研究会 ポスターセッション 2015年5月
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第1回アジア未来会議 ポスターセッション 2013年3月
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第4回 国際開発協力学会 定期学術大会 2011年12月
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第15回寺島文庫塾 北東アジア研究会 2011年9月 招待有り
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第10回 現代韓国朝鮮学会 2009年11月
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第35回 日本環境学会 研究発表会 2009年6月
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東北アジア環境問題シリ−ズ研究会&政策提言シンポジウム 2008年7月 招待有り
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第5回 日韓次世代学術フォ−ラム 国際学術大会 2008年6月
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慶應義塾大学 政策COE 国際シンポジウム ポスターセッション 2008年1月
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慶應義塾大学 政策COE 国際シンポジウム ポスターセッション 2007年1月
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第5回 日本環境アセスメント学会 研究発表会 2006年9月
担当経験のある科目(授業)
6共同研究・競争的資金等の研究課題
7-
慶應義塾大学 森泰吉郎記念研究振興基金 2010年4月 - 2011年3月
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富士ゼロックス 富士ゼロックス小林節太郎記念基金 2009年8月 - 2010年7月
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慶應義塾大学 森泰吉郎記念研究振興基金 国外学会発表経費補助 2008年7月
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慶應義塾大学 森泰吉郎記念研究振興基金 2007年4月 - 2008年3月
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慶應義塾大学 21 世紀COE プログラム 若手研究者対象研究費補助 2007年4月 - 2008年3月
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The Asia Research Fund 研究助成 2007年1月 - 2007年12月
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慶應義塾大学 21 世紀COE プログラム 若手研究者対象研究費補助 2006年4月 - 2007年3月
その他
54-
2024年8月企業版ふるさと納税（企業派遣型）の実態および改善点などをヒアリング、 行政安全部および全北大学校, 公共コンフリクトと地域イノベーション研究所の委託調査
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2024年7月大統領直属 民主平和統一諮問会議、日本東部協議会の諮問委員として、日韓国交正常化６０周年の事前事業として、フェリス女学院大学や法政大学の学生をkpop コンサートに招待
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2024年7月企業版ふるさと納税（人材派遣型）の実態および改善点などをヒアリング、 行政安全部および全北大学校, 公共コンフリクトと地域イノベーション研究所の委託調査