昨日、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会は、2020年に開催される予定の東京オリンピック及びパラリンピックの開会式と閉会式の制作体制を決議し、公表しました[1]。

制作体制は、総合統括が野村萬斎氏、五輪統括が山崎貴氏、パラリンピック統括が佐々木宏氏、総合チームが川村元気氏、栗栖良依氏、椎名林檎氏、菅野薫氏、MIKIKO氏で、2017年12月から式典コンセプト検討メンバーを務めた各氏がそのまま演出を担当する形となっています[2]。

いずれもそれぞれの専門分野で一定の実績を残している人物のため、開閉会式の演出を担当する際に相応の手腕を発揮することが期待されています[2]。

その一方で、自らが専門とする分野で実績を残すこととオリンピックやパラリンピックの開閉会式の演出において手腕を発揮することが自ずから異なることは、例えば日本を代表する演出家の一人であった浅利慶太氏が1998年の冬季五輪長野大会の開閉会式の総合演出を担当したものの漫然とした内容に終始し、芳しい成果を示せなかったことからも容易に理解することが出来ます。

また、佐々木氏や椎名氏、MIKIKO氏は2016年に行われたリオデジャネイロ五輪の閉会式で東京五輪で実施される33競技の象徴物に合わせて50名の踊り手が踊りを披露させるとともに、、元水泳選手の北島康介氏や『スーパーマリオブラザース』のマリオ、『パックマン』のパックマン、『キャプテン翼』の大空翼、キティちゃんなどのビデオゲームや漫画などの作中の人物や安倍晋三首相を登場させる企画と演出を担当しており、演出家としての能力が高くないことが実証されています。

すなわち、リオデジャネイロ五輪での演出は、安倍首相にマリオの仮装をさせる演出は人目を引くものではあったものの一国の首相にふさわしい威厳を損ないかねないという点で不適切であり、パックマンや大空翼、キティちゃんなどは日本人には「日本で生まれたキャラクター」と分かるものの、日本人以外の人々には「自分も知っている、どこの国で作られたかは知らない、あるいはどこの国で作られたかに興味がないキャラクターがいる」と受け止められるだけの可能性が否定され得ないという点で東京都の存在感を誇示するよりはビデオゲームや漫画の主人公の存在に焦点を当てるだけに終わったのです[3]。

こうした事実からは、佐々木氏らが「情報を発信すること」には興味や関心を抱いているとしても、「情報がどう受け止められたか」に十分な注意を払っていないことが推察されます。

あるいは、総合統括の野村氏も狂言師や俳優としては斯界を代表する人物であるとしても、種々の要素が入り組む五輪の開閉会式の演出を行うだけの能力を有するかは未知数です。

このように考えるなら、不首尾に終わった演出を担当した佐々木氏らが東京大会の演出を担当することは賢明な判断とは言い難いですし、野村氏や山崎氏、川村氏、栗栖氏、菅野氏が最善の人選であるかも不明です。

もとより理念を欠く東京大会[4]だけに、いかなる人選がなされたとしても驚くに値しません。

しかし、期待されないということはなすべきことをなすべきようになすだけで評価を得ることが可能でもあります。

それだけに、野村氏らには、これからの2年の間、よりよい開会式と閉会式を実現するための演出を行うべく研鑽と精進を怠らないことが求められるのです。

[1]東京2020大会開会式・閉会式記者会見 野村萬斎さん「全力を尽くしたい」. 東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会, 2018年7月31日, https://tokyo2020.org/jp/news/notice/20180731-01.html (2018年7月31日閲覧).
[2]復興・共生 伝える五輪. 日本経済新聞, 2018年7月31日朝刊35面.
[3]鈴村裕輔, リオ五輪閉会式は「日本のソフトパワー」の危うさを示す. 2016年8月23日, https://researchmap.jp/jo2lpn2jj-18602/.
[4]鈴村裕輔, 理念なき開催都市東京が背負う重い責任. 2018年9月8日, https://researchmap.jp/jo0w2nxnb-18602/.

<Executive Summary>
Incompetent Eight Directors for the Olympic and Paralympic Games 2020 Have to Do Their Best to Realise Remarkable Opening and Closing Ceremonies (Yusuke Suzumura)

The Tokyo Organising Committee of the Olympic and Paralympic Games announced that Mr. Nomura Mansai and other seven individuals were appointed as a director for the opening and closing ceremony of the Olympic and Paralympic Games 2020 on 30th July 2018. Their ability as a director is somewhat incompetent or unclear, so they have to do their best to realise remarkable ceremonies.

この度、スポーツ庁と文部科学省は2020年に開催される予定の東京オリンピック及びパラリンピックにおいて学生の「ボランティア活動」への参加などを促すため、全国の大学と高等専門学校に対して会期中の学事日程を柔軟に変更するよう求める通知を出しました[1]。

この通知は、大会の開催期間が大学や高等専門学校の講義日ないし試験期間と重複する一方、会場周辺が混雑し、警備も厳重になるため、現在の大学設置基準などの下でも学事日程を柔軟に変更できることを周知するために出されたとされています[1]。

オリンピックとパラリンピックの期間中は、会場周辺だけでなく首都圏各地の交通機関が観戦者などの利用によって混雑することは容易に想像されます。それだけに、通常の学事日程を繰り上げ、あるいは繰り下げるなどして対応することは各大学にとっても重要と言えるでしょう。

その一方で、スポーツ庁と文科省の通知が「競技やボランティアに学生が参加することは教育的な観点からも意義があると判断」[1]したことに基づくとされている点は、看過し得ない問題を含んでいます。

すなわち、「競技に参加すること」が日頃の練習の成果を発揮する重要な機会であり、「ボランティア活動」に従事することが異文化交流や多文化理解という点において一定の意味を有することは明らかではあるものの、「ボランティア活動」に参加することで得られる教育的な意義と、例えば専門科目や演習を受講することで得られる教育的な意義とが同じであることは明らかではありません。

また、通常は10週ないし15週にわたって実施することを厳格に求めている授業回数[2]を短縮するためには「教育上必要があり、かつ、十分な教育効果をあげることができると認められる場合」[2]でなければならないのですから、「教育的な観点からも意義がある」という場合、いかなる成果が得られるか、あるいはいかなる意味において意義があるのかが明示されない以上、「教育的な観点からも意義がある」とはスポーツ庁や文科省の主観的な願望であって客観的な事実とはなり得ません。

あるいは、大会の会場となる地域だけでなく全国の大学と高等専門学校に向けて通知することは、各校を同等に扱うように見えつつ、実際には大会組織委員会が達成を目指しているものの実現が困難視されている11万人という「ボランティア活動」への従事者の確保[3]のため、大学や高等専門学校に対応を強制する裁量行政の現れと考えられます。

何より、今回の通知は「オリンピックと名が付けば何をやっても許される」という当事者の思惑が見え隠れするだけに、各校には適切さを欠く通知に毅然として対処することが求められるのです。

[1]五輪期間 休み柔軟に. 日本経済新聞, 2018年7月30日朝刊30面.
[2]大学設置基準. 第二十三条.
[3]東京五輪ボランティア 高い壁. 日本経済新聞, 2018年4月29日朝刊31面.

<Executive Summary>
A Notification by the JSA and the MEXT Is an Administrative Sidcretion for the Olympic and Paralympic Games of 2020 (Yusuke Suzumura)

The Japan Sports Agency and the Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology notify to universities and technical colleges to change an academic calendar of 2020 to correspond with Olympic and Paralympic Games of 2020. However it is a typical administrative discretion by the JSA and the MEXT, since no rational reason is shown by them to change plans.

昨夜は19時20分から21時までNHK-FMで『N響ザ・レジェンド』を聞きました。

今回は前半が2017年10月25日（水）に録音された、NHK交響楽団の第1869回定期公演におけるブラームスの交響曲第4番の演奏で、後半が1954年4月21日（水）に日比谷公会堂で収録されたNHK交響楽団の特別演奏会でのチャイコフスキーの交響曲第6番「悲愴」の演奏でした。指揮はブラームスがクリストフ・エッシェンバッハ、チャイコフスキーがヘルベルト・フォン・カラヤンでした。

エッシェンバッハのブラームスについては2017年10月20日（金）の第1868回定期公演でブラームスの交響曲第2番と第3番を聞いており、その際の演奏を補完する内容と言えました。

煽情的で幻惑的なエッシェンバッハの指揮[1]は交響曲第2番と第3番では作品の持ち味を引き出すことが出来なかったものの、ビブラートを多用するゲスト・コンサートマスターのライナー・キュッヒルによって官能的な色合いが強くになった交響曲第4番はやや甘味が強かったものの濃厚な仕上がりとなっていました。

一方、カラヤンによるチャイコフスキーの交響曲第6番の演奏は1939年のベルリン・フィルハーモニー管弦楽団との録音でも明瞭に示された疾走感を強調して情緒的な節回しになることを戒める、彫りが深く筋肉質な内容でした。

残念ながら指揮者の指示に演奏者が対応し切れず、アンサンブルに綻びが生じたり戸惑いや焦燥感が演奏に現れてはいたものの、すでに世界の音楽界において名声を確立していたカラヤンに正面から挑んで音楽を作り上げたNHK響の演奏者の格闘の様子が音楽に躍動感を与えていました。

すでに市販された音源を通して接している1954年のカラヤンとNHK響の録音ながら、改めて耳を傾けると新たな発見もあり、意義深いひと時を過ごすことが出来たと思うところです。

[1]鈴村裕輔, NHK交響楽団第1868回定期公演. 2017年10月21日, https://researchmap.jp/jolgbdfba-18602/.

<Executive Summary>
Karajan and Eschenbach in the NHK Symphony Orchestra (Yusuke Suzumura)

A radio program of the NHK-FM entitled with "NHK Symphony Orchestra the Legend" was on the air on 28th July 2018. In this time, two symphonies, Brahms' 3rd symphony and Tchaikovsky's 6th symphony were played. Conductors were Christoph Eschenbach for Bramhs and Herbert von Karajan for Tchaikovsky.

2018年7月27日（金）、18時35分から20時32分まで、法政大学市ヶ谷キャンパス・ボアソナード・タワー25階B会議室において、法政大学江戸東京研究センター（EToS）「アートとテクノロジー」グループの第2回研究会が開催されました。

今回は白石さや氏（岡崎女子大学／東京大学）を招き、「「アートとテクノロジーでみる江戸東京－－表現し、表現されてきた都市、シリコンバレー度は世界37位」」と題して報告と質疑応答が行われました。司会はEToS研究員で法政大学文学部教授の安孫子信氏でした。

白石氏による報告の概要は以下の通りでした。

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マイケル・モーのThe Global Silicon Valley Handbook (2017)によれば、過去3年間のスタートアップ企業への支援など複数の指標を総合的に判断した結果、東京の「シリコンバレー度」は世界で38位であるとされている。モーは東京について「伝統を重んじ、決まった方法を遵守し、食べ物が美味しい」と評している。一方で、モーはシリコンバレーを「イノベーションをもたらす精神」と定義していることを考え合わせれば、「伝統を重んじる」という東京の姿がイノベーションとそぐわないのであろうか。

一方、ルース・マクベイが1963年に発表したIndonesiaには、インドネシアにおける革命の原動力は、後に第2代大統領となるスハルトが1945年に24歳であったことが示すように、10代後半から20代前半の若者たちであったことが指摘されている。日本においても、1945年の終戦直後から10代後半から20代前半の漫画家たちがコミックを描き始めている。「受け取る人が「新しいものだ」と意識すること」を“innovation”と捉えるなら、『冒険ダン吉』の作者である島田啓三が手塚治虫に「君のマンガはマンガではない」と指摘したとされる逸話は、漫画家として一家を築いていた島田にとっては手塚の作品が自分の知るマンガとは異なる新しいものであったことを示唆しており、マンガの分野における手塚のイノベーションを表している。

ところで、マンガの内容を理解するためには、「黒白」、「単純な線描」、「右から左に読み進める」といった「マンガのリテラシー」を備えている必要がある。アジアにおいて日本のマンガは『ドラえもん』を通して各国に普及した。そして、主な読者は1980年代から1990年代にかけて家庭にテレビを所有していた新興富裕層が日本のマンガを享受していた。これに対して、米国においては、1980年代以降に大学でコンピューターサイエンスを学ぶ学生を中心に日本のマンガが普及した。そして、コンピューター･ネットワークに接する層がマンガの最初の享受者であり、米国に根付いていたSFクラブのコンベンションの形式がマンガやアニメの分野に広まった。さらにコンピューター･サイエンスを学ぶものが中心であったため、インターネットも情報の収集と交換の手段として積極的に活用されており、アニメやマンガの愛好家の広まりとインターネットの普及が同時進行的に展開したのも、米国の特徴であった。また、マンガやアニメの伝播の特徴の一つが「センター」を持たないということである。例えばマクドナルドが世界各国に出展する際に米国の本社が販売する商品の内容や宣伝の方法を一元的に管理しているのに対して、マンガやアニメの場合はシンガポール、中国、フランス、イタリアでは広まり方が全く異なり、普及を一元的に担う「センター」が存在していないのである。実際、スペインの場合、1975年にフランコ体制が終わった後に国内各民族の言語の使用が復活すると、カタルーニャ地方では親が子どもに日本のアニメをスペイン語ではなくカタルーニャ語で見せることで、アニメが浸透している。

ここで、基本的な概念として「国際化」と「グローバル化」の特徴を確認しよう。「国際化」は20世紀の国民国家を基本としており、国民国家の主権が擁護され、ナショナリズムが主要なアイデンティティとして存続している。これに対して「グローバル化」は新たな情報技術を駆使して時間と空間を超えるとともに、non-state-actorが活動することで成立し、国民国家内での多様性と同じ嗜好を持つ者が国境を越えて結び付くことである。このような定義に従えば、国家の枠組みを超えて流通、普及していることからも、マンガが世界各地に広まっているのは国際化の結果ではなくグローバル化の所産であることが分かる。しかし、近年日本政府が推進する「クールジャパン政策」などはグローバル化したマンガに対して国家が所有権を主張していることにほかならず、文化と国民国家の間の相違、あるいはマンガがグローバル化から国際化の空間へと引き戻されようとしていることを示している。
また、マンガやアニメとテクノロジーとの関係を考えるなら、以下の5つの特徴を備えていることが分かる。
(1) 科学技術への夢
(2) 科学技術の可能性とパワー
(3) 通信技術の進化とともに発展
(4) 米国ではSFファンが享受の第一世代
(5) 米国では1980年代以降コンピューターの普及と軌を一にしてマンガが普及する

さらに、デジタルメディアが世界中に広まると、マンガとアニメは国境を越えたグローバルなデジタルカルチャーの一部を形成するに至っている。そして、ビル･ゲイツが20歳でマイクロソフトを創業し、スティーヴ･ジョブズが21歳でアップルを、マーク・ザッカーバーグが20歳でフェイスブックを始めたように、シリコンバレーで新しいデジタルメディアを作り上げた人々も、革命の世代と同様に若く、また新しい世界を切り拓いた。これらのかつての若者たちは、今や寺島実郎氏が「データを支配するものがすべてを支配する」と述べたように、人々にとって不可欠な種々のプラットフォームを提供することで実質的に世界を支配していると言えるだろう。

このようなシリコンバレーでは、かつての「コンピューター･キッズ」が現在では親の世代となり、子育ての時期を迎えている。サンフランシスコ、ロサンゼルス、シアトル、サンディエゴ、シリコンバレーで聞き取り調査を行った結果、親となったかつての「コンピューター･キッズ」が子育ての上で重視していることは、「新しいアイデアを生み出すこと」、「好奇心を大切にし、文化の違いを体験すること」、「音楽、文学、アートに触れる機会を与えること」、「完成と心とビジョンを育てること」、「美味しいものを食べさせ、メディアリテラシーを持たせること」に集約されることが分かった。また、シリコンバレーのように「勝者が全てを取る社会」で重要なこととして、「親子の理解」、「自分の仕事を自分で作る」、「既存の教育システムではない新しい教育」、「視覚的アートへの親しみ」、「文化の多様性」、「言語と文字」が挙げられた。こうした親の意向を反映し、シリコンバレーでは「近代的子ども観に沿って子どもを自由に遊ばせる幼稚園」（スタンフォード大学心理学部附属幼稚園）、「STEM教育を重視する幼稚園」（州立大学幼稚園）、「宗教や東洋的伝統を採用する幼稚園」、「IT産業に従事するエンジニアが自分で作る幼稚園」（グーグル）のように、主に4つの幼稚園の型が認められる。さらに、シリコンバレーには、スティーヴ・ジョブズが子どもを通わせた、諸費用が年間440万円かかる幼稚園The Nueva Schoolや、アラビア語の幼稚園なども所在する。そして、これらの園は、それぞれ「人間を理解する」、「プログラミング・スキルと早期教育」、「文化的、宗教的アイデンティティの重視」、「IT技術者が考える夢のカリキュラム」という特徴を備えているのである。

これまで確認したように、グローバル化は多様化をもたらすものであり、グローバルなマーケットは多文化を前提とする。そして、シリコンバレーにおいて、「トップを狙うのはプラットフォーム構築者」であり、「プログラミング技術を修得しても成功が確約されていない」のである。ヒルドレッド・ギアツのIndonesian Cultures and Communities (1963)には、「インドネシアの島々の間の距離はコミュニケーションハイウェイ」であり、「島々の多様性は各々が隔離されていたからではなく、外界との多様で柔軟、オープンで選択的な接触と需要によって生み出された」と指摘している。シリコンバレーの状況とギアツの指摘を総合するなら、世界は相互に接触し、多様性を増すなら、誰かが作ったプラットフォームではなく多様で異なるものを抱え超える新たなプラットフォームを作ることが重要であるし、新たなプラットフォームを作る際に、国家の枠組みを越えた江戸東京を研究する意義があると言えるのだ。
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シリコンバレーを「イノベーションをもたらす精神」が集まる場と捉え、シリコンバレーに集う人々のあり方を「親になったコンピューター・キッズの子育て観」という視点から検討することで新たにプラットフォームを作り出すことの重要性と江戸東京研究が持つ可能性を指摘したことは、今後の江戸東京研究に一つの指針を提供する大きな意義を有すると考えられた。

<Executive Summary>
EToS' Research Meeting "Edo-Tokyo Seen from Art and Technology" (Yusuke Suzumura)

The Hosei University Research Center for Edo-Tokyo Studies held a research meeting at Hosei University Ichigaya Campus on 27th July 2018. In this time Professor Dr. Saya Shiraishi of Okazaki Women's University and the University of Tokyo made her speech entitled with "Edo-Tokyo Seen from Art and Technology".

昨日、17時から19時5分まで、法政大学市ヶ谷キャンパスボアソナード・タワー19階D会議室において、法政大学国際日本学研究所（HIJAS）の公開研究会「新しい「国際日本学」を目指して(2)」が開催されました。今回は、HIJAS客員所員で慶應義塾大学附属研究所斯道文庫准教授の高橋悠介先生により、「中世密教僧の日本国号説と社参作法―『日本得名事』を読む」と題して行われました。司会はHIJAS所員で法政大学文学部史学科専任講師の大塚紀弘先生、コメンテーターはHIJAS所長で法政大学文学部史学科教授の小口雅史先生でした。

今回の報告では、主に『日本得名事』（称名寺蔵・神奈川県立金沢文庫管理）という神祇書を対象に、中世に生じた日本を「大日本国」、すなわち真言密教の教主である大日如来の本国（「大日の本国」）とする考えについて検討されました。

その結果、僧侶が神社に参拝することを正当化するために「大日の本国」という説が唱えられたこと、中世の神道資料である『諸社口決』は先行する種々の神話を引き受けつつ「大日本国」説を唱えたこと、さらに中世の僧侶たちは「衆生の中に神がいるから人々は神を感知できる」という形で神を内在化したこと、さらに蒙古襲来以降の神国思想が日本中心であったのに対して13世紀半ばまでは「日本は粟散辺土であるがゆえに神が救済に現れる」というように、神国思想が必ずしも好ましいものとは考えられていなかったことなどが指摘されました。

以上のような原資料の検討を通して、今なお定説が提示されるに至らない「日本」という国号の由来に関する最新の議論の一端が紹介され、日本を考えるという「国際日本学」の領野の広がりが示されることになりました。

なお公開研究会「新しい「国際日本学」を目指して」は2018年度後半も継続して開催される予定ですので、ぜひご期待ください。

<Executive Summary>
HIJAS' Open Research Meeting Series (2) : "Priests of Esoteric Buddhism in the Middle Age and Their Discussion on the Origin of Japan's Country Name and Manner of Worshipping" (Yusuke Suzumura)

Hosei University Research Center for International Japanese Studies (HIJAS) held HIJAS' Open Research Meeting Series (2) on 26th July 2018. In this time Dr. Yusuke Takahashi of Keio University made his speech entitled with "Priests of Esoteric Buddhism in the Middle Age and Their Discussion on the Origin of Japan's Country Name and Manner of Worshipping".

現在法政大学国際日本学研究所（HIJAS）が募集している第4回ヨーゼフ・クライナー博士記念・法政大学国際日本学賞（クライナー賞）の締め切り日である7月31日（火）まで、残すところあと5日となりました。

本賞は、HIJASの客員所員でボン大学名誉教授のヨーゼフ・クライナー博士の多年にわたる日本学の発展への貢献を記念し、45歳以下の海外に活動の拠点を持つ日本学者、日本研究者を顕彰することを目的として2014年に創設されました。

賞の詳細はHIJASの公式ウェブサイトからご覧いただけますので、関係各位の積極的な応募をお待ちしております。

*法政大学国際日本学研究所公式ウェブサイト
http://hijas.hosei.ac.jp/news/the-kreiner_award4.html

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The deadline of application for the "4th Professor Josef Kreiner Hosei University Award for International Japanese Studies" is the 31st July 2018.

This award has been created to publicly celebrate Professor Josef Kreiner in his remarkable academic efforts to promote Japanese studies  in Europe and at Hosei University Research Center for International Japanese Studies (HIJAS). At the same time we want to encourage overseas scholars of Japanese studies and to contribute to further development in this academic field.

Detailed information for the "Kreiner Award" is available on the official website of the HIJAS.

We look forward for your submission.

*Official Webiste of the HIJAS
http://hijas.hosei.ac.jp/en/news/the-kreiner_award4.html

<Executive Summary>
Call for Application for the "4th Professor Josef Kreiner Hosei University Award for International Japanese Studies" (Yusuke Suzumura)

The Hosei University Research Center for International Japanese Studies releases a call for application for  the "4th Professor Josef Kreiner Hosei University Award for International Japanese Studies". We wait your submition.

昨日、鈴木俊一東京オリンピック・パラリンピック競技大会担当国務大臣が閣議後の記者会見で「今後は計画された取り組みを具体化し、準備を本格的に進める段階に入る」と指摘し、重点課題に暑さ対策を挙げつつ「2年後も今年のような猛暑に見舞われることを想定し、関係機関と連携してしっかりと取り組みたい」と述べました[1]。

2020年に開催される予定の東京オリンピックとパラリンピックについて、会期中の東京の気温の高さについて外国からも懸念が示されていること[2]を考えれば、鈴木五輪相が「暑さ対策」を重点的な課題の一つに挙げたことは当然と言えます。

特にオリンピックの「花形競技」とされるマラソンについては選手だけでなく沿道に多数の観客が観戦することが予想されるため、確実な対応が不可欠となります。そのため、東京都は千代田区、中央区、港区など13区の都道136キロメートルについて路面の温度の上昇を8度から10度抑える特殊な舗装工事を進めていますし[3]、民間企業がミストシャワーによる体感温度の上昇の抑制を試みるなどの対策[4]が取られています。

一方、国際オリンピック委員会（IOC）が定めるオリンピック憲章には開催すべき年を「オリンピアードの最初の年に開催され」ると定めているものの[5]、開催すべき月は明記されていません。

そのため、理論上は10月に行われた1964年の場合のように今回も開催時期を7月末から8月までではなく10月に移行させることは可能です。

しかし、9月に入るとヨーロッパではプロサッカーリーグが、米国では大リーグやNFLが最盛期を迎えます。そのため、特に2014年から2032年までの夏季と冬季の10大会を米国で独占中継する権利を購入したNBCが、約120億ドルの放映権料を回収する必要からも他の有力な競技との競合を嫌うため、夏季五輪を9月以降に開催することが難しいのが現状です。

もちろん、オリンピックが継続的に開催されるためには商業的な成功が重要になるでしょうし、そのために大口の資金を提供する「スポンサー」などの意向を無視することは、たとえオリンピック憲章で「オリンピック競技大会の開催日程はIOC理事会が定める」[6]と規定されているIOCであっても容易でないことは容易に推察されます。

それでも、「スポンサー」の意向を優先させて選手への健康被害が予想される環境の下で競技を行うことは、選手が持てる能力を発揮することを目指すIOC[7]の理念に背くことになります。

従って、もし開催時期を変更することが出来ないのであれば、選手の安全が確保されない限り大会の返上も止むを得ないと言えます。また、大会の返上が開催都市としての東京の名誉を損なうと考えるのであれば、選手が長時間にわたって屋外で活動する必要のある競技を東京都ではなく、北海道のように比較的冷涼な地域で実施することも検討されねばなりません。

IOCと東京オリンピック･パラリンピック競技大会組織委員会には、「優先すべきこと」と「優先したいこと」を峻別し、よりよい環境で大会を実施するための最大限の努力を重ねることが期待されます。

[1]「今年のような猛暑を想定」 鈴木五輪相. 日本経済新聞, 2018年7月24日夕刊10面.
[2]Japan heatwave: record broken as concern grows over 2020 Olympics. The Guardian, 23rd July 2018, https://www.theguardian.com/world/2018/jul/23/japan-heatwave-prompts-concern-over-conditions-for-2020-olympics (accessed on 25th July 2018).
[3]成功へ暑さ対策急ぐ. 日本経済新聞, 2018年7月25日朝刊32面.
[4]最新技術 味方に. 日本経済新聞, 2017年9月14日朝刊30面.
[5]オリンピック憲章〔2017年9月15日から有効〕. 第32条第1項, 国際オリンピック委員会, 2017年, 59ページ.
[6]同, 第32条第3項.
[7]Athletes our priority. The International Olympic Committee, year unknown, https://www.olympic.org/olympic-solidarity-athletes (accessed on 25th July 2018).

<Executive Summary>
Will the IOC and the Tokyo 2020 Organising Committee Do What They Shall Do? (Yusuke Suzumura)

Heatwave in Tokyo becomes one of serious problems for the Tokyo Olympic Games 2020. It is very important for the International Olympic Committee and the Tokyo 2020 Organising Committee to realise the best Olympic Games not for the sponsors but for participating people.

今日からちょうど2年後の2020年7月24日（金）、2020年に開催される予定の夏季オリンピック東京大会が開幕します。

大会の理念と正当性の欠如、市民が日常的に用いる公共交通の利用制限の問題など、2020年の東京オリンピックとパラリンピックに課題が山積していることは周知の通りです。

また、今年は7月に入って各地で記録的な高気温を観測し、昨日は東京都青梅市で40.8度を記録して東京としては初めて気温が40度を超えるなど、大会期間中の熱さへの対策が喫緊の課題となっているのも広く知られるところです。

こうした状況を受けて東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会は7月18日（水）に公表した大会日程の中で、酷暑への対策としてマラソンなど一部の競技を早朝に実施する計画を示しています[1]。

確かに、今夏の東京地方の状況を見るだけでも、2020年の7月から8月の気温が高くならないことを当てにするのは過度に楽観的であることが推察されます。それだけに、競技の実施時間を繰り上げるないし繰り下げることは適切な対応と言えるでしょう。

しかし、東京の夏の暑さはここ1、2年で突然生じた現象ではなく、東京でのオリンピックの開催を目指した2013年の時点で周知の事実でした。

それにもかかわらず暑さの盛りとなる時期に大会を開くという計画を立てたことは選手だけでなく関係者、なかんずく競技の現場で運営に従事する人たちへの配慮を欠いていると言わざるを得ません。

実際、招致委員会が国際オリンピック委員会（IOC）に提出した「立候補ファイル」は、次のように書かれています[2]。

2020年東京大会の理想的な日程
東京での2020年オリンピック競技大会は7月24日（金曜日）の開会式に続いて、7月25日（土曜日）から8月9日（日曜日）までの16日間で開催し、閉会式は8月9日（日曜日）に予定する。また、パラリンピック競技大会は8月25日（火曜日）から9月6日（日曜日）までの開催を予定する。
この時期の天候は晴れる日が多く、且つ温暖であるため、アスリートが最高の状態でパフォーマンスを発揮できる理想的な気候である。また夏季休暇に該当するため、公共交通機関や道路が混雑せず、ボランティアや子供たちなど多くの人々が参加しやすい。さらに、この時期は日本全国で伝統的な祭が多く開催される時期であることから、祝祭ムードが漂っている。また、重要な点として、この開催期間は他の大規模な国際競技大会とのスケジュールと重複しておらず、東京においても大会開催に影響を及ぼすような大規模イベントの開催を予定していない。

毎年7月下旬から8月下旬にかけて、東京で晴天の日が多いことは明らかです。しかし、気温は35度を超える猛暑が続くこと、さらに8月に入ると台風がしばしば直撃することも事実です。

この「立候補ファイル」はそのような事実を伝えず、「晴れる日が多」いという断片的な情報と「温暖である」という虚偽の情報を記載しているという点で不誠実の誹りをまぬかれ得ません。

何より、このような誤った情報がIOCの委員たちがオリンピックの開催都市を決定する際の判断の材料として提供されたことは、開催都市である東京都の不名誉となることはあっても、決して声価を高めることにはなりません。

こうした点からも、東京都は2020年のオリンピックの開催としての適性を欠いていることは明らかですし、誤解に基づく判断によって開催が決定した大会で競技が早朝に挙行されることは、最善の体調で競技に臨むことを妨げられるという意味で参加する選手の不利益に繋がります。

1912年にスウェーデンで開催されたオリンピック・ストックホルム大会では、ポルトガル代表のフランシスコ・ラザロ選手が脱水症状を主因として死亡しています[3]。

2020年の東京オリンピックでは、選手だけでなく観客や大会関係者を含めて同様の悲劇が起きないよう、開催時間や開催場所の変更も含め、万全の対策を施さねばなりません。

そして、もし十分な対策を行えないのなら、東京都は「選手、観客及び大会関係者の安全を確保できない」として大会の開催を返上しなければなりません。

もちろん、IOCや世界各国の選手たちは東京での大会が返上されれば落胆することでしょう。しかし、非人道的な環境の中で競技を行うことが選手、観客、大会関係者のいずれにとっても不利益でしかないことを説明するなら、東京都は「目先の利益を追わず、真に選手のことを最優先する優れた都市」としてその名を不朽のものとすることになります。

2年後に脱水症状や熱射病で犠牲者を生む前に前非を悔いて果敢に決断することこそ、東京が成熟した都市であることを示す格好の証拠となり、今後のオリンピックのあり方を矯正する最善の方法となるのです。

[1]東京2020オリンピック競技大会セッションスケジュールの公表について 史上最多33競技の熱狂が続くエキサイティングな夏！. 東京オリンピック･パラリンピック競技大会組織委員会, 2018年7月18日, https://tokyo2020.org/jp/news/notice/20180718-01.html (2018年7月24日閲覧).
[2]立候補ファイル（日本語版）. 東京オリンピック･パラリンピック競技大会組織委員会, 公開日未詳, 13ページ, https://tokyo2020.org/jp/games/plan/data/candidate-entire-1-JP.pdf (2018年7月24日閲覧).
[3]マラソン大競走　葡国選手死亡. 東京朝日新聞, 1912年7月17日朝刊5面.

<Executive Summary>
Will Tokyo Return the 2020 Olympic Games? (Yusuke Suzumura)

On 24th July 2018, we have only two years for the opening day of the Tokyo Olympic Games 2020. It is very important for us to decide to return the Olympic Games according to the idea of "athlete first", since Tokyo in July and August is the hot season.

毎日新聞の報道によれば、政府は2020年に開催される予定の東京オリンピック及びパラリンピックにおける輸送の混雑を緩和するため、通常のお盆休みから大会期間中の7月24日から8月9日までを中心に、夏季休暇を振り替えるよう首都圏の企業に協力を要請することを決めたとのことです[1]。

政府は、2012年のロンドン大会で200人以上の社員のいる企業に大会期間中に夏休みを取るよう呼びかけて混雑緩和に成功した例を参考にするとともに、今年から一部の企業に聞き取りを行い、経済界からも好感触を得ているということで、東京大会の開幕2年前となる7月24日（火）を節目として呼びかけを開始する予定とされています[1]。

本件については毎日新聞以外の主要な報道機関が報じていないため、毎日新聞の誤報であるか、あるいは世論の反応を見るために政府筋や大会実行委員会が毎日新聞を用いてある種の観測記事を書かせた可能性があります。その点で、今回の報道の真偽のほどは定かではありません。

その一方で、たとえ観測記事であるとしても、今回の内容の記事がかかれるということ自体、看過し得ない問題を含んでいると言えます。

すなわち、もし実際に要請がなされるとすれば、そのような事態はオリンピックのためであれば政府が法的な根拠がなくとも民間企業の活動に介入し得ることを意味するのです。

もちろん、日本で開催される国際的な競技会において参加者の安全を確保することは重要ですし、会場への移動が円滑になされることも肝要であることは論を俟ちません。また、企業が社会に対して果たすべき責任を考えるなら、会期中に各企業が自発的に時差通勤を導入することは適切な対応と言えるでしょう。

しかし、規模や業種、あるいは業態も異なる種々の企業に対して一律に夏季休暇の振り替えを依頼することは各企業の実態を顧慮しないばかりでなく、究極的には営業の自由や営業権といった権利を侵害することになりかねません。

しかも、もし利潤の最大化を求める営利企業が夏季休暇の振り替えによって損失を被るとしても、振り替えを要請する政府が何らかの補填をする可能性は極めて低いのですから、各企業にとって進んで協力する余地は乏しく、もっぱら規制当局への配慮ないし遠慮によって判断がなされることになるでしょう。

このように考えるなら、政府による夏季休暇の振り替えの要請は公共の福祉の促進というよりも企業の健全な活動に対する不当な規制となりかねないことが分かります。

それだけに、政府には「オリンピックと名が付けば何でも出来る」といった安易な考えによらず、法的な根拠を整備して対応することが望まれると言えるでしょう。

[1]「五輪中に夏休み」　政府、首都圏企業に要請　輸送対策. 毎日新聞, 2018年7月20日朝刊2面.

<Executive Summary>
Can the Japanese Governmnet Ask the Private Companies to Shift the Term of Summer Holidays for the Tokyo Olympic Games 2020? (Yusuke Suzumura)

It is reported that the Japanese Government plans to ask the private companies to date of summer holidays for the Tokyo Olympic Games 2020. It might be cencerned, since the government will intervent companies' business regardless of the law.

6月3日（日）の本欄でお伝えしたとおり、来る2018年10月21日（日）、青山フィルハーモニーOB・OGオーケストラの第29回定期演奏会が開催されます。

今回の会場は改装前を含めて2年連続5回目となる杉並公会堂大ホールで、前半にボロディンの歌劇『イーゴリ公』序曲と交響曲第3番、後半にシベリウスの交響曲第2番を演奏します。指揮は2014年の第25回定期演奏会以来5回連続6度目の登場となる高井明さんが担当します。

「ロシア5人組」の一人として民族主義的な芸術作品の創造を目指したボロディンと、ロシアの支配下にあったフィンランドの人々の愛国心を音楽によって鼓舞しようとしたシベリウスの作品は、音楽と民族の関係をよりよく理解するための重要な手掛かりとなります。

詳細は以下の通りですので、皆様のご来場をお待ちしております。

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青山フィルハーモニーOB・OGオーケストラ
第29回定期演奏会

［開催日］
2018年10月21日（日）

［開場時間］
13時30分

［開演時間］
14時

［会場］
杉並公会堂大ホール（JR中央線、東京地下鉄丸ノ内線「荻窪」駅下車）

［入場料］
入場無料、全席自由

［指揮］
高井明

［曲目］
シベリウス／交響曲第2番
ボロディン／交響曲第3番
ボロディン／歌劇『イーゴリ公』序曲

［演奏］
青山フィルハーモニーOB・OGオーケストラ

［詳細情報］
青山フィルハーモニーOB・OGオーケストラ公式サイト
http://aophil-ob.main.jp/
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<Executive Summary>
Second Announcement: Aoyama Philharmony OB OG Orchestra the 29th Regular Concert (Yusuke Suzumura)

The Aoyama Philharmony OB OG Orchestra will hold the 29th Regular Concert at the Suginami Kokaido Main Hall on 21st October 2018. In this time Borodin's Prince Igor overture and 3rd symphony, and Sibelius' 2nd symphony will be performed. Conductor is Akira Takai.