豊橋市防災・安全・安心情報 @city_toyohashi

「豊橋市消防本部からの緊急告知です 平成24年11月28日午後3時から11月29日午後6時までに豊橋市西口町字土橋8番地の「サンネクスト　セルフ豊橋給油所」で、灯油を購入された方はご注意ください。ガソリンスタンドが間違って灯油にガソリンを混ぜて販売してしまいました。使用すると火災になる危険性がありますので、絶対に使用しないでください。 購入された方は上記ガソリンスタンド（電話0532-69-2673）にご連絡ください。」＜情報源1＞twitterで2つに分れて流れてました。

情報が分断していると，分かりにくいので1つにしました。
全体をWEBにあげ，概要だけTwitterで流すとよいかもしれません。

http://gogo.gs/shop/2399000096.html
に，中日新聞の記事へのリンクがありました。
お店の写真はNHKの放送で流れたものと同様でした。
「店舗からのお知らせ

【注意】２８日午後４時～２９日午後９時半、ガソリンが混入した灯油を販売 - 中日新聞 11月30日 00時
http://www.chunichi.co.jp/s/article/2012113090002719.html　」＜情報源2＞

東日新聞＜情報源3＞　混入量の記載あり。この記事から午後3時から午後9時半までの購入者を対象にする必要を推定。

ガソリンが混ざると引火点が低くなり，火災の原因になる。

外に出ていた方が家に帰ったらするとよいこと（案）

1　家族に最近灯油またはガソリンを購入していないか聞く。

2　家族で旅行，出張などで出かけている人がいる場合には，在庫の灯油の貯蔵状況を確認する。携帯電話などで連絡が取れる場合には，連絡して購入の有無を聞く。

3　家族の財布から領収書などを出してもらい，２８日午後３時～２９日午後９時半(該当する期間)に灯油(該当する商品)を購入していないか確認する。

4 　灯油を補給する前に，ガソリンが混入していないか確認する。確認方法は混入率によって違うかもしれないので購入先に聞く。色，におい，...

火がついたまま給油しない。
消えたばかりで熱いうちに給油しない。
消火器をそばに置いておく。
消火器がなければ買ってくる。
町内の消火器設置場所を確認する。
消火器が未使用で，使用期限切れかどうか確認する。

5 平日，家の用事をする人と，土日，家の用事をする人が違う場合に，うまく話が通じていなくて，火災が起きることがないようにしましょう。

6 子供，お年寄りが寝ている部屋で，ストーブのつけっぱなしは止めましょう。
大人も寝る前に切る。

参考：
 適切な消火器で消しましょう. ガソリンや灯油、軽油の火災は水で消すことができません。消防庁
御給油
灯油にガソリンが混ざると
誤給油　異常燃焼　全国消防庁会
誤給油　異常燃焼
　点火後（約２時間１５分経過後）、異常燃焼。すぐに火災が起きるとは限らないのでストーブの側から離れるときは一旦消すとよい。
ストーブにガソリンは禁物！
ガソリン等の危険物の事故防止　消防庁
灯油、ガソリンの取扱いに注意しましょう　愛知県春日井市
　においが違うという記事

ほかにするとよいことがあれば，ご意見をいただけると幸いです。

<この稿は書きかけのため順次追記しています。>

ps.
豊橋地区以外の方は，防災訓練として，消火器，石油製品の置き場所の点検などを実施してはいかがでしょうか。

東京芸術大学藝術資料館　陳列館

1999年10月21日 - 11月10日

図録。
アート印刷。
撮影　内田芳孝。
テキスト　小泉晋弥，薩摩雅登
翻訳　アルファコーポレーション。
デザイン　Kato Design Office

近代的な印象を与える作品群。
作品とともに取材して書いた文章がいただけないかも。
意味不明の方がまだ考えさせるだけよいかも。

　　　観覧者　10,117名

旭川市博物館（平成20年11月1日～12月24日）

　　　観覧者　7,198名

<この稿は書きかけのため順次追記します。>

３　資料借用先

　　イギリス：大英博物館、国立スコットランド博物館

　　ドイツ　：ハイデルベルグ民族学博物館、ビーディヒハイム市立博物館

　　日　本　：東京国立博物館、天理大学附属図書館、東大資料編纂所

　　　　　　　道内博物館等

４　開催館

　　北海道立帯広美術館（平成11年7月2日～7月28日）

　　　観覧者　4,500名

　　埼玉県立博物館（平成11年9月3日～10月17日）

　　　観覧者　17,500名

２　展示資料

　アイヌ民族資料419点

３　資料借用先

　上ノ国町教育委員会、北海道立埋蔵文化財センター、財団法人北海道埋蔵文化財センター、平取町教育委員会、札幌市教育委員会、北海道大学埋蔵文化財調査室、市立函館博物館、市立函館図書館