白田 佳子
基本情報
- 所属
- 国立大学法人茨城大学 監査室 監事
- 学位
-
博士(経営学)(1999年3月 筑波大学)修士(経営学)(1994年3月 筑波大学)
- 通称等の別名
- Cindy Yoshiko Shirata
- J-GLOBAL ID
- 200901079161382934
- researchmap会員ID
- 1000204762
- 外部リンク
筑波大学大学院経営・政策科学研究科企業科学専攻修了。修士(経営学)、博士(経営学)(筑波大学)
日本航空(株)、企業経営、スポルディングジャパン(株)社長付、(株)帝国データバンク副社長付、(株)ヘキストジャパン高機能材料部、中央クーパース・アンド・ライブランドコンサルティング(株)マネージングアソシエイツを経て、1996年筑波技術短期大学助教授、
2001年日本大学助教授、2002年教授。2005年芝浦工業大学大学院工学マネジメント研究科教授。2010年ドイツミュンヘン大学客員教授。2012年イギリスシェフィールド大学Management School客員教授。2007年筑波大学大学院ビジネス科学研究科教授。2015年法政大学イノベーション・マネージメント研究センター客員研究員。2021年~2023年東洋大学国際学部グローバル・イノベーション学専攻 客員教授、東京国際大学商学部 特命教授を歴任。2026年現在IPU環太平洋大学国際経済経営学部国際経済経営学科 客員教授、
参議院国土交通調査室客員調査委員、都市基盤整備公団施設評価委員会委員、日本学術振興会研究事業部科学研究費専門委員、、日本学術会議第20期連携会員、第21期~第22期会員・第一部経営学委員長(2008年10月~2014年9月)、日本学術会議幹事(2011年4月~2012年10月)、日本学術振興会特別研究員等審査会専門委員、国際事業委員会書面審査委員、アジア学術会議事務局長(2011年~2014年)、国土交通省国土審議会不動産鑑定評価部会委員、国土交通省土地鑑定委員会委員、法務省法制審議会委員(2012年~2022年)、東証一部上場 (株)アデランスホールディングス取締役、監査役、エステー(株)社外取締役、ピー・シー・エー(株)社外取締役、国立研究開発法人建築研究所 監事、DIC(株)監査役(社外)、宝印刷(株)社外取締役、ウィン・パートナーズ(株)取締役(社外)、(株)ファミリーマート 監査役(社外)、(株)ファミリーマート 顧問、官民ファンドである(株)海外交通・都市開発事業支援機構の取締役(社外)、国立大学帯広畜産大学 監事、国立大学法人北海道国立大学機構 監事、法務省法制審議会委員、東京国税局土地評価審議会会長、 株式会社RYODEN社外取締役、北海道国立大学機構帯広畜産大学 顧問、Growthix Capital株式会社 社外取締役、国立大学法人茨城大学学長アドバイザリーボード、(株)大阪ソーダ 顧問等を歴任。現在国立大学法人茨城大学監事、日本社会事業大学 監事。2025年より日本商学研究学会名誉会員、日本行政監査学会名誉理事長。
2026年3月現在、Asia-Pacific Conference on International Accounting Isseues日本代表理事。
日本経営分析学会賞、日本リスクマネジメント学会賞、日本リスク・プロフェッショナル学会賞を受賞。2009年筑波大学BEST FACULTY受賞。2017 Albert Nelson Marquis Lifetime Achievement Award。2023年世界で活躍する女性TOP50を選出する「Top50 Global Professional & Career Women Awards 2023」に日本人として初めて選出された。
研究キーワード
5研究分野
1主要な経歴
50-
2020年4月 - 2023年8月
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2016年6月 - 2023年6月
-
2022年4月 - 2022年6月
-
2011年10月 - 2013年2月
学歴
3-
- 1999年3月
-
- 1991年9月
委員歴
28-
2016年5月 - 2024年5月
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2012年6月 - 2022年6月
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2008年10月 - 2014年9月
-
2008年7月 - 2014年6月
-
2005年7月 - 2014年6月
-
2011年10月 - 2014年2月
-
2009年10月 - 2014年2月
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2012年3月 - 2013年3月
-
2011年3月 - 2011年9月
-
2011年6月
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2008年10月 - 2009年9月
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2008年5月 - 2009年5月
-
2008年5月 - 2009年3月
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2006年8月 - 2009年3月
-
2008年1月 - 2008年12月
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2008年6月 - 2008年9月
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2006年4月 - 2008年9月
受賞
10-
2025年10月
-
2025年3月
-
2023年11月
-
2010年3月
-
2004年5月
論文
93-
日本経営会計学会『経営会計研究』 26(1) 1-14 2023年5月 査読有り筆頭著者
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月刊『税理』 5 20-28 2021年5月 筆頭著者
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月間監査研究 (4(569)) 1-6 2021年5月1日 筆頭著者
-
日本内部監査協会『監査研究』 45(6) 1-7 2019年6月 招待有り
-
Proceeding of 30th Asian-Pacific Conference on International Accounting Issues: will be published in November, 2018 2018年11月
-
法政大学イノベーション・マネジメント研究センター『イノベーション・マネジメント』 14(14) 1-14 2017年3月 査読有り招待有り
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RIDディスクロージャーニュース 30 96-101 2015年10月 招待有り
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実践危機管理 (30) 3-8 2015年5月
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(112) 13-13 2014年6月 招待有り
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『危険と管理』 33(45) 18-37 2014年3月 査読有り
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実践危機管理 (28) 44-50 2013年8月
-
実践危機管理 (27) 84-86 2013年1月
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商工振興(公益法人大阪府工業協会) 65(8) 503-515 2012年11月
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會計 182(4) 503-515 2012年10月
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年報経営分析研究 (28) 37-48 2012年3月 査読有り
-
Journal of Emerging Technologies in Accounting 8(1) 31-44 2011年12月 査読有り
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産業経理 7(3) 117-138 2011年10月 査読有り
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実践危機管理 (24) 34-38 2011年7月
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年報経営分析研究 (27) 30-39 2011年3月 査読有り
MISC
6-
危険と管理 = Risk and management : RM双書 (45) 18-37 2014年3月
-
海洋政策研究財団「ニューズレター」(オンライン) (325) 1-4 2014年2月 招待有り
-
経営情報学会2008年春季全国研究発表大会 2008年
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第22回人工知能学会全国大会, 3B2-01 22 1-4 2008年
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国際会計研究学会年報 2007 39-47 2007年
書籍等出版物
12-
税務経理協会 2019年3月
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明石書店 2013年2月
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中央経済社 2009年10月
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同文館 2008年5月
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中央経済社 2008年3月
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日本経済新聞社 2003年11月
-
日本経済新聞社 2003年11月
-
中央経済社 2003年3月
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東林出版社 2001年8月
-
中央経済社 2000年8月
-
中央経済社 1999年3月
-
トッパン 1996年11月
講演・口頭発表等
49-
ICMA Global Minds Forum: Innovate & Publish: Multidisciplinary Trends to Scopus 2026年4月26日 招待有り
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Taiwan National Chung Cheng University 2025年12月30日 招待有り
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The 3rd ICMA International Conference on “The Synergistic Role of Digital Technology and Forensic Accounting in Advancing Authentic Sustainability Reporting: From Regulatory Compliance to Corporate Consciousness” 2025年10月11日 招待有り
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The 4th ICMA (International Profession Educational Research Association Conference ) Anniversary celebration, Jakarta 2025年9月20日 招待有り
-
2025年9月19日 招待有り
-
第24回日本経営会計学会全国学術大会 2025年3月9日 招待有り
-
3rd International Profession Educational Research Association Conference 2024年2月27日 招待有り
-
IKATAN CENDEKIAWAN MUDA AKUNTANSI (ICMA) , Indonesia 2023年12月16日 招待有り
-
32th Asian-Pacific Conference on International Accounting Issues 2023年10月15日
-
第2回日本信用格付学会全国大会 2023年9月10日
-
情報処理学会 その先へ情報処理が貢献できること「ITとデータセンターのカーボンニュートラル入門 セミナー2022」 2022年11月10日 招待有り
-
日本経営学会第94回大会 2020年9月5日
-
第35回日本経営分析学会年次大会 2018年6月30日
-
The Special Topics in Strategic and Emerging Technologies in Accounting Conference, "2018 Text Analytics in Accounting” Strategic and Emerging Technology Section, American Accounting Association, New York 2018年3月8日
-
International Conference A Scholarly Conference on Emerging Trends in Business IT and Educaiton 2017, KL 2017年11月23日 招待有り
-
International Conference A Scholarly Conference on Emerging Trends in Business IT and Educaiton 2017, KL 2017年11月23日 招待有り
-
XBRL Asia Roundtable, Asian Development Bank, Manila 2017年10月9日 招待有り
-
American Accounting Association Annual Meeting 2017, San Diego 2017年8月9日
-
2016年国際戦略経営研究学会第9回全国大会 2016年9月18日
担当経験のある科目(授業)
19-
2020年4月 - 2023年8月
所属学協会
8共同研究・競争的資金等の研究課題
13-
日本学術振興会 基盤研究(C) 2014年4月 - 2017年3月
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日本学術振興会 基盤研究(c) 2014年4月 - 2016年3月
-
科学研究費補助金 基盤研究(B) 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2009年4月 - 2013年3月
-
日本学術振興会 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2009年 - 2012年
-
日本学術振興会 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2009年 - 2012年
-
科学研究費補助金 基盤研究(B) 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2006年4月 - 2008年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2004年 - 2006年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2003年 - 2005年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2001年 - 2002年
-
日本学術振興会 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2000年 - 2002年
-
日本学術振興会 基盤研究(B) 基盤研究(B) 1999年 - 2000年
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(財)全国銀行学術研究振興財団活動助成 出資金による受託研究 1998年1月 - 1998年12月
-
日本学術振興会 基盤研究(C) 基盤研究(C) 1997年 - 1998年
学術貢献活動
5メディア報道
2-
東洋経済新報社 週刊東洋経済 倒産危険度ランキング 2025年3月 新聞・雑誌
-
東洋経済新報社 週刊東洋経済 Part2 危ない企業の見抜き方 2021年3月 新聞・雑誌
社会貢献活動
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