本邦においては、ファカルティ・ディベロップメント（FD）が義務化となって以降、大学教育センター等に所属する教育開発者とFD担当者らが、プログラム提供の担い手となり、教員の授業設計、学生の学修支援体制の整備、組織的な変革を促してきた。しかし、制度的な支持基盤をデザインする方略や教育学習のアウトカム評価の枠組み策定は未だ途上にある。本研究では、日本版CTLアセスメント基準の策定を通して、理論的・実践的基盤を提案するとともに、ディベロッパーとCTLにかかる組織構造・資源分配とインフラ・プログラムとサービスの重層的指標に基づいた教育開発の質的研究から、次代の大学教育を支える教育開発の在り方を提起する。