Daiju Wada

研究者/実務家として、専門知識を多方面で活かし、世の中の発展に寄与する。

近年、横断的かつ学際的な研究領域においては、研究者でありながらも同時に社会で活躍する実践家の顔をも持つような、「実践的研究者」と呼べる研究者が増え始めている。彼らは学会論文などの研究業績を積み上げるだけでなく、その研究の価値を社会に伝えたり、研究知見を活かした社会貢献活動を行ったり、産学連携のプロジェクトを展開するなど、積極的に社会に働きかけながら、世の中にインパクトを与えることを志向している。私もまだまだ不十分ながら、安全保障分野（特に国際テロリズム論）を通して学術と実務を横断できる専門家になりたいと願っている。現在、国際政治・安全保障の分野でも海外危機管理、ビジネスリスクといった視点からのコンサルティングの重要性が増している。

大学の授業では、政治学や安全保障論を担当し、国家安全保障から人間の安全保障、伝統的脅威（冷戦から米中、米露関係など）から非伝統的脅威（テロや地球温暖化、難民や食糧、人口爆発など）にいたるまで幅広く取り上げ、安全保障全般の教育に務めている。

セキュリティコンサルティング会社では、安全保障、特に国際テロリズム研究の知見を活かし、企業に対して今後のテロの動向、標的となりやすい時期や場所などを説明し、セミナーやコンサルティング業務を行う。また、毎日世界で何が起こっているかのリスクニュースを選定、分析的な執筆を行い、情報提供している。テロリズム情勢をグローバルな視点から捉えることから、中東・アフリカだけでなく、欧州（ロシア含む）や南アジア、東南アジア、オセアニアや北米のテロ情勢も同時並行で動向を追い、リージョナルだけでなく、トランスナショナルな視点からテロ情勢を分析している。

また、近年は経済安全保障やエコノミックステイトクラフトの重要性が高まり、企業の関心も根強くなっている。最近は人権デューデリジェンスが企業活動に与える影響、政治リスクが今度どうなっていくかなどについて企業へのアドバイス、コンサルティングも行っている。

これまで、海洋政策研究財団（現在　笹川平和財団海洋政策研究所）において、インド・太平洋地域の海洋安全保障、北極海を巡る海洋問題などの研究に従事し、東京財団では、米国大統領選プロジェクト、日米豪印のクワッド安全保障協力などに携わる。岐阜女子大学南アジア研究センターでは、インドを中心としたインド洋安全保障、南アジアのテロ情勢を、日本安全保障戦略研究所では、南太平洋地域と中国、南太平洋の安全保障の研究に従事した。

 清和大学や岐阜女子大学、安全保障関連の学会などで大学教育や政策研究に取り組む一方、海洋政策研究財団（現在の笹川平和財団海洋政策研究所）、東京財団の外交安全保障シンクタンク、OSCなどのコンサルティング会社で実務に取り組む。

使用可能言語

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テロリズム研究の専門機関

International Centre for Counter-Terrorism, Hague （ICCT）　https://icct.nl/　　

International Centre for Political Violence and Terrorism Research （ICPVTR）https://www.rsis.edu.sg/research/icpvtr/

The International Centre for the Study of Radicalisation (ICSR) 　　https://icsr.info/

Combating Terrorism Center – CTC at West Point（CTC）　https://ctc.usma.edu/

International Institute For Counter-Terrorism  （ICT）　https://www.ict.org.il/

The Soufan Group  https://www.soufangroup.com/ 

Perspectives on Terrorism 　https://www.uml.edu/research/ctss/perspectives-on-terrorism.aspx　

テロリズム研究の主要ジャーナル

100 Core and Periphery Journals for Terrorism Research　

http://www.terrorismanalysts.com/pt/index.php/pot/article/view/258/html