遠藤 和子

J-GLOBALへ         更新日: 18/11/08 09:36
 
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研究者氏名
遠藤 和子
 
エンドウ カズコ
所属
国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構
部署
農村工学研究部門 地域資源工学研究領域 資源評価ユニット
職名
上級研究員

研究分野

 
 

Misc

 
遠藤 和子, 友松 貴志, 髙橋 幸照, 大塚 芳嵩
水土の知 : 農業農村工学会誌   85(6) 551-554   2017年6月
大塚 芳嵩, 遠藤 和子, 國光 洋二
Rural and Environment Engineering   85(2) I_233-I_243   2017年
GISソフトウェアVIMSの試用実験を事例に, 土地改良区職員の技術受容に関する心理的プロセスを質的研究法により検討した.半構造化インタビューにより得られた発話を修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチにより分析した結果, 技術受容に関する要因として, 〈土地改良区が抱える内的要因〉〈土地改良区の背景〉〈技術的要因〉〈開発者からの外的作用〉〈信頼関係〉の5つのカテゴリーが生成された.技術受容の仮説を検討した結果, 1次的要因として〈技術的要因〉, 2次的要因として〈開発者からの外的作用〉...
大塚 芳嵩, 遠藤 和子, 國光 洋二
農研機構研究報告. 農村工学研究部門 = Bulletin of the NARO   (1) 21-30   2017年
土地改良区の事務局員と農村工学研究部門が開発したGIS ソフト"VIMS"を事例に新しい技術の受容に関する心理的プロセスについてインタビュー調査による質的研究法の観点から検討した。対象者へのインタビューにより得られた発話を質的研究法の1 つである修正版グランデッド・セオリー・アプローチにより集約・抽象化した。この結果,土地改良区の事務局員が新しい技術を受け入れるための要素として,土地改良区の〈現状と課題〉,技術の受容における〈障害〉と〈条件〉,受容を促進するための開発者からの〈支援〉,技術...
遠藤 和子
農村計画学会誌 = Journal of rural planning   35(0) 219-226   2016年11月
遠藤 和子
農村計画学会誌   35(0) 219-226   2016年
This study aims to evaluate the activities that rural residents repair terminal irrigation waterway and road around farmland. Evaluation was held compare before and after the repair about the difference of depreciation expense or the composite use...
進藤 惣治, 稲田 幸三, 田高 岳, 遠藤 和子
Rural and Environment Engineering   84(3) I_259-I_270   2016年
東日本大震災からの復旧・復興事業において, 農地整備を行っている宮城県内の地区を中心に調査を行い, 津波被災後, 営農再開等に向けた合意形成の変遷や, 復興の各段階における調整上の課題を抽出し, 対応事例を整理することを試みた.一連の作業を通じ, 国等が用意した各種支援策の活用状況・有効性等を検証した.各地区で復旧・復興に大きく寄与した施策は, ①農業基盤基礎データの整備, ②地域コミュニティの維持・形成, ③国や自治体からの目標の提示と, ④国等からの補助金支援を含む外部からの資金, 人...
遠藤 和子
水土の知 : 農業農村工学会誌   83(11) 901-904   2015年11月
遠藤 和子
農村計画学会誌   34(2) 119-123   2015年
遠藤 和子, 牧山 正男
農村計画学会誌   34(1) 55-60   2015年
筆者らは,日本創成会議が消滅可能性自治体第1位と名指しした群馬県南牧村を対象に,8年ほど前から「支援」という名目で関わってきた。関わるほどにわかってきたのは,当地に住む人々の「生きる技術」の高さであった。支援という関わりが始まりであったが,彼らの生き方に,われわれは,逆に学ぶことが多かった。後述するように,南牧村は,一面不便で暮らしにくい。しかし,暮らしにくいは「イコール暮らせない」ではない。暮らしにくいからこそ,産業,衣食住,人々との関係に至るまで,独自の技術を磨き培ってきた。長年培われ...
遠藤 和子
農業協同組合経営実務   67(2) 34-41   2012年2月
遠藤 和子
農業経営研究   49(3) 91-96   2011年12月
農村の有する特性を踏まえつつ,より簡易にソーシャルキャピタル(SC)を把握する方法を検討する。素材として,直接支払制度を契機とする集落の活性化に注目し,制度導入により発現した効果とSCとの関係を明らかにすることにより検討を進める。
遠藤 和子, 清水 夏樹, 橋本 禅, 山口 忠志, 山下 良平, 落合 基継, 浦上 健司, 川口 友子, 黒岩 麗子
農村計画学会誌 = Journal of Rural Planning Association   29(2) 92-99   2010年9月
遠藤 和子, 唐崎 卓也, 安中 誠司, 石田 憲治
農村工学研究所技報   (210) 37-48   2010年3月
「限界集落」という言葉がにわかに注目されるようになった。もともとは、大野が65歳以上の高齢者が集落人口の半数を超え、冠婚葬祭をはじめ田役、道役などの社会的共同生活の維持が困難な状況におかれている集落を限界集落と定義したことに始まる。農林業センサスによると1995年から2000年にかけておよそ5,000の集落が消滅している。その後も農村振興局の調査で1,400、国交省の調査で2,640の集落が消滅の危機に瀕していることが報告されており、「限界集落」問題の根拠となっている。筆者等は平成18年よ...
栗田 英治, いぇ 京禄, 今田 美穂, 岩崎 亘典, 遠藤 和子, 小塚 清, 斎藤 邦人, 重岡 徹, 島 武男, 清水 夏樹, 寺田 徹, 中村 大輔, 姫野 靖彦, 藤沢 直樹, 牧山 正男, 三橋 伸夫, 山口 忠志, 米澤 健一
農村計画学会誌 = Journal of Rural Planning Association   28(2) 92-93   2009年9月
福与 徳文, 遠藤 和子
水土の知 : 農業農村工学会誌 : journal of the Japanese Society of Irrigation, Drainage and Rural Engineering   77(5) 367-372   2009年5月
遠藤 和子
関東東海農業経営研究   (98) 1-12   2008年2月
遠藤 和子
農村計画学会誌 = Journal of Rural Planning Association   26 359-364   2007年12月
First, I estimated the model of farmers behavior about expansion of agricultural land leasing with the choice analysis in a case village located in sloping area. As the result, it was found that farmers were more concerned about the price of rice,...
渡辺 啓巳, 遠藤 和子
農村生活研究 = Journal of the Rural Life Society of Japan   51(1) 12-19   2007年11月
近年、農村女性による起業活動について、その拡大傾向が指摘され、特に、食品加工や直売活動においては、高齢者や自給的農家の生産意欲の高まり、地域内消費の拡大、また、広がりを見せつつある都市との交流では農家レストランや農家民宿などの活動でも地域資源の発掘や活用など様々な効果に注目が集まっている。その起業件数については、農林水産省経営局が、平成9年度から実施の「農村女性による起業活動実態調査」(以下「女性起業調査」という)により把握されているが、全体の売上規模については、調査方法の問題から試算する...
遠藤 和子
農村工学研究所技報   (206) 119-128   2007年3月
福与 徳文, 田中 秀明, 合崎 英男, 遠藤 和子, 小泉 健
農業土木学会誌 = Journal of the Japanese Society of Irrigation, Drainage and Reclamation Engineering   75(2) 115-120   2007年2月
福与 徳文, 田中 秀明, 合崎 英男, 遠藤 和子, 小泉 健
Rural and Environment Engineering   75(2) 115-120,a2   2007年
デルファイ法を用いて農村資源管理の将来を予測するとともに, その影響の大きさと対策の有効性を評価した。20年後には農地面積は現在の474万haから413万haに減少し, 農業水路は現在の40万kmの3割に当たる12万kmが管理困難に陥るという結果を得た。また, 耕作放棄増加による影響としては, 畦畔・法面の崩壊による土砂崩壊や洪水被害の発生が最も危ぶまれ, 管理困難水路増加の影響としては, 土砂小枝の堆積による湛水被害の増加や灌漑排水への支障が最も危ぶまれる。また, 対策としてはハード整備...
有田 博之, 山本 真由美, 遠藤 和子
農業土木学会論文集   74(6) 939-945   2006年12月
遠藤 和子, 平野 信之, 合崎 英男
農業経済研究. 別冊, 日本農業経済学会論文集   2005 172-179   2006年3月
春山 成子, 冨田 正彦, 遠藤 和子, 玉井 英一, 前川 俊清, 山路 永司, 首藤 伸夫, 千賀 裕太郎, 有田 博之, 都司 嘉宣, 伊藤 庸一
農村計画学会誌 = Journal of Rural Planning Association   24(4) 267-269   2006年3月
有田 博之, 山本 真由美, 遠藤 和子
Rural and Environment Engineering   2006(246) 939-945   2006年
将来, 食糧事情の逼迫が生じる場合を想定した農地資源管理方式として, 耕作放棄田等の不耕作水田を必要に応じて復田できる形で維持管理するのが適切であることが明らかにされている.不耕作水田を廉価に維持管理するには, 毎年の除草・維持管理が必要だが, その方法の具体的内容については十分な検討はない.そこで, 本研究では, 不耕作水田の効果的な維持管理方式の提案を目的として休耕田の管理実態調査を行った.結果, 休耕田の管理に於いては夏期休閑耕が行われておらず除草が除草剤に依存している実態を明らかに...
平野 信之, 遠藤 和子, 合崎 英男
農業経営研究   43(3) 11-21   2005年12月
合崎 英男, 遠藤 和子, 八木 洋憲
農業経営通信   (222) 30-33   2004年12月
合崎 英男, 遠藤 和子, 八木 洋憲
農業土木学会誌 = Journal of the Japanese Society of Irrigation, Drainage and Reclamation Engineering   72(11) 933-936   2004年11月
遠藤 和子
農村計画学会誌 = Journal of Rural Planning Association   23(1) 29-40   2004年6月
In this paper, I report the simulation of future agricultural land use based on an estimation of labor force as being effective to confirm the realization of land use planning. This research was conducted by planning the land use of a case village...
國光洋二, 合崎英男, 蘭嘉宣, 遠藤和子
農工研成果情報   15(0) 5-6   2004年
社会資本整備の効果を評価するため、経済地帯区分別・工種別の社会ストック額を推計し、地域経済成長に対する寄与率を経済地帯区分別に定量化する方法を考案した。これにより、農村部の社会資本蓄積の状況と、整備された社会資本ストックの地域経済活性化に資する効果を定量的に評価できる。
遠藤和子, 蘭 嘉宜, 合崎英男, 國光洋二
農工研成果情報   15(0) 9-10   2004年
世帯員や農家の行動を積み上げるマイクロシミュレーション手法により、棚田を対象に将来の農地利用を予測する方法を開発した。この方法を用いることにより高齢化による経営主のリタイアやあとつぎの就農行動に伴う農地利用の変動を予測することができる。また、選択実験を用いることにより農家の借地拡大行動などを組み込んだ予測を行うことができる。
合崎英男, 國光洋二, 遠藤和子, 蘭 嘉宜
農工研成果情報   15(0) 11-12   2004年
仮想評価法を利用して耕種農家の堆肥の購入行動を分析する手法を開発した。この手法を利用することで、堆肥化施設を設置する前に受益地域内の耕種農家による堆肥需要量を予測することができる。
合崎英男, 遠藤和子, 八木洋憲
農工研成果情報   15(0) 13-14   2004年
都市農村交流施設の施設内容と都市住民による評価との関係を定量的に明らかにするために選択実験を利用した手法を開発した。この手法を利用することで、いずれの施設整備計画案が都市住民の要望により適しているかを事前評価できる。
合崎 英男, 遠藤 和子, 八木 洋憲
Rural and Environment Engineering   72(11) 933-936,a1   2004年
選択実験と地理情報システムを利用して, 住宅地近隣型市民農園の整備計画にあたり必要となる利用希望世帯数を予測する手順を提案した。選択実験を利用することで市民農園の特徴 (自宅からの距離や利用料金, 整備内容など) と世帯特性 (家族構成員数や年間家計所得など) が市民農園の利用希望に与える影響を評価する一方, その分析結果を地理情報システムに取入れることで, さまざまな整備計画案 (整備内容や配置場所など) に対応した利用希望世帯数を予測できることをケーススタディを通じて示した。
遠藤 和子, 平野 信之, 合崎 英男
農業経済研究. 別冊, 日本農業経済学会論文集   2003 5-10   2003年11月
蘭 嘉宜, 三橋 初仁, 遠藤 和子, 合崎 英男
農工研成果情報   14(0) 13-14   2003年
農道整備事業によるアクセス改善がもたらす生活利便性向上効果は、ヘドニック法により定量的に評価することができる。この方法によって、生活利便性向上効果を、オプション価値も含めて、生活交通量を使わずに算定できる。
國光 洋二, 三橋 初仁, 遠藤 和子, 合崎 英男
農工研成果情報   13(0) 7-8   2002年
個別農家に対するアンケート調査データを基に、離散選択モデルを用いて水田賃貸借における需要関数、供給関数を推定する手法を考案した。これにより地域性や農家の状況に応じた地代と水田賃貸借量の特性が分析できる。
遠藤 和子
農村計画学会誌 = Journal of Rural Planning Association   18 283-288   1999年11月
中山間地域においては, 農地保全を目的とする集落土地利用計画を策定する過程において, 住民が計画策定に参加し, 課題解決のために自ら判断し, 調整におよぶことが特に重要である。そこで, 事例集落の取り組みを素材に, 住民による保全すべき農地判別のための自主的土地利用区分手法を提案する。この手法では, まず, ほ場の生産性要因, 経営要因, 外部環境要因に注目した一筆調査を実施する。次に, これらの要因をアイテムとして数量化2類分析を行い, 農地としての利用を判別する基準を導く。これに住民の...
遠藤 和子
農業経営研究成果集報   (17) 15-20   1996年