本研究の目的は、ボランティア・ツーリズム(VT)において、いわゆる＜ゲスト（訪問者）＞と＜ホスト（現地受け入れ組織や住民等）＞の相互利益を涵養するモデルを構築することである。本目的を達成するためには、実際にVTが行われる現場とその実践について調査をおこない、データを収集する必要がある。そこで、初年度の主たる研究は、現地予備調査に向けた評価項目の策定（研究代表者及び研究分担者）、および年度末に実施される大学のVTを対象にした現地予備調査を実施し、ゲストおよびホストからデータを収集することであった（研究代表者）。
実際の現地調査は、研究代表者が本務校で実施するインドネシア海外体験学習プログラム（2019年3月）において実施した。具体的な調査対象は、「観光村」として地域振興をはかる地方農村である。参加学生がフィールド調査をおこない、「観光村」関係者である住民に観光村推進に向けた課題や改善を提案するものである。
この場では、大きく３つのアクターが登場する。第1に、＜ホスト＞として「観光村」関係者、第2に、＜ゲスト①＞として日本側のプログラム参加学生、第3に、もう一つの＜ゲスト②＞で、共同で調査・提案をおこなうインドネシア大学生である。この調査対象は、一般的にイメージされるボランティア活動とは異なるものの、ホストとゲストの構造が成立し、また提案という一種のサービスを住民に提供するという点で、VTの範疇にあるとみなす。
調査内容の柱は、今回の訪問・活動の肯定的および否定的影響の有無とその判断に至る理由を収集するものである。方法としては、＜ホスト＞が質問票にある項目をインタビューによって書き留める形式、＜ゲスト①＞は質問票に直接記入させる、＜ゲスト②＞は、書き留める形式と直接記入の混合である。本予備調査は、年度末に実施したため、収集したデータの分析と知見は2年目前半の作業となる。