【緒言】本邦では多くの視覚障害者が医療職に従事している。近年、根拠に基づく医療(EBM;Evidence-Based Medicine)の普及に伴い、治療効果の客観的評価と記録が求められている。一方、視覚障害を有する施術者には、臨床での評価において、視覚障害に起因する困難が生じ得る。そこで、視覚障害を有する施術者の理療臨床での評価における困難事象と支援ニーズを明らかにすることを目的とした調査を実施した。【方法】2019年9〜10月に、鍼灸学を専攻するロービジョンの学生・研修生34名を対象に、調査を実施した。調査方法は無記名のウェブアンケートとし、(1)所属、(2)身体障害者手帳の等級、(3)理療臨床での評価における視覚の補助の必要性、(4)理療臨床での評価の困難事象について集計した。【結果・考察】23名から回答が得られた(回収率68%)。調査結果から、視覚障害を有する施術者には、理療臨床での評価における困難事象が存在し、評価の実施における視覚への依存度を主な要因として、補助の必要性が変わることが示唆された。今後、本調査結果を踏まえた、適切な支援法を検討する必要がある。(著者抄録)