研究初年度であったため、大規模公開オンライン講座（MOOC）の全般的動きに関する動向調査（文献調査、WEB調査、国際会議等への参加）、MOOCの試用調査、MOOC実施大学調査を行った。MOOCは2012年初頭に米国有力大学により開始され、その後瞬く間に世界の大学を席巻した。米国ではMOOCが同国内の高等教育財政逼迫に対する解決策として州や連邦政府により追求されたという経緯もあり、2013年頭にはMOOCの法制化の動きにもつながった。他方、2013年後半になると、MOOCが主に既学位取得者により受講されており、高等教育学位を必要とする層に届いていないこと、そのドロップ・アウト率も9割近くと高いことが認識され、行政からのMOOCへの期待は沈静化に向かった。一方、安価かつ大規模に高等教育を実現できる手段としてのオンライン教育についての期待感は残り、2013年後半からはオンライン教育学位プログラム開設に向けての動きが出てくる。同時に、大学側からはMOOCやオンライン教育プログラムの開発を学外者に対してではなく、キャンパス内の教育をより良いものとしようとする動きが出てくる。反転授業やブレンド型学習の取り組み開始である。オンライン教育モジュールが多数開設されるようになると、既知の学習内容を一学期間かけて学習することの意味が薄れ、事前判定テストの実施により、既知の内容については単位を自動的に付与するというダイレクト・アセスメント・メソッドによるコンピテンシー・ベースド教育が進行するようになる。この教育方法はこれまでも存在したが、連邦政府がこれへの学資援助の適用を認めると発表したため、この動きが加速した。更にオンライン教育モジュールにより、高等教育のアンバンドリング化が加速すると言われた。これら2013年内の動きを本研究で追った。本年度はMOOCに関する講演を8回行い、論考を4本執筆した。