地震時に既設管路設備が損傷しても光ケーブルを防護し通信遮断させない対策（二重管構造）が可能になれば，減災効果を可能とする新しい設計・対策の展開を図ることができる．本研究では，管路が損傷した後の光ケーブル損傷メカニズムを考慮した既設管路設備の性能評価を行う．具体的には，1) 既設管路継手が押込み・引き抜きにより繰り返し衝突する場合，2) 液状化地盤並びに軟弱地盤での不等沈下など永久変位を受ける場合，3) 防護コンクリートの破断に伴うせん断作用を受ける場合，の3通りの作用を想定し，既設管路継手が破損した後，ケーブル収容管用ライニング管が光ケーブルの収容空間を保持し，ケーブル防護機能を有することを実験的に明らかにした．