大石 玄

J-GLOBALへ         更新日: 19/10/15 14:53
 
アバター
研究者氏名
大石 玄
 
オオイシ ゲン
URL
http://toyama.sociallaw.info/
所属
富山県立大学
部署
工学部 教養教育センター
職名
准教授
Twitter ID
genoishi

プロフィール

 

研究分野

 
 

書籍等出版物

 
地域×アニメ
地域コンテンツ研究会編 (担当:共編者, 範囲:第3章1節「 アニメにおける地域表象:居心地の良い場所はどこに生まれるのか?」)
成山堂書店   2019年4月   ISBN:9784425931811
 地方や特定の地域を題材にしたアニメが多く発表されるようになり,そのファンが現地を訪れ,物語を追体験する聖地巡礼やコンテンツツーリズムがブームとなりました。こうしたことから,コンテンツの舞台となった場所を訪れるファンを取り込んで観光地化を目指す動きが全国各地で活発になっています。
 その一方で,こうしたファンや旅行者のニーズを必ずしも的確にとらえきれず,一過性のものに終わってしまったり,商業主義が全面に出過ぎてファンに見透かされてしまったりする例も数多く生じています。
 そこで本書では,迎...
労働法の基本
本久洋一・小宮文人編 (担当:共著, 範囲:第10章「賃金に関する規制」)
法律文化社   2019年4月   
『職場はどうなる・労働契約法制の課題』
明石書店   2006年   
『変貌する労働時間法理 《働くこと》を考える』
法律文化社   2009年   

経歴

 
2018年4月
 - 
現在
富山県立大学 教養教育 准教授
 
2012年9月
 - 
2018年3月
釧路公立大学 経済学部 非常勤講師
 
2011年4月
 - 
2018年3月
釧路工業高等専門学校 一般教育部門 准教授
 
2009年4月
 - 
2009年9月
北海道大学 外国語教育センター 非常勤講師
 
2003年1月
 - 
2004年9月
スペイン政府奨学金給費留学生(バレンシア大学法学部)
 

論文

 
横須賀「はいふりコミュニティスペース」にみるサードプレイスとしての可能性
大石 玄
富山県立大学紀要   29 21-26   2019年3月
有期労働契約の大学教員に対する雇止め : 福原学園事件(最一小判平28.12.1判タ1435号89頁)判例評釈
大石 玄
日本労働法学会誌   (130) 203-210   2017年10月   [査読有り]
高専における初習外国語の現状 : 第2外国語の開講状況に関する調査報告
大石 玄
論文集『高専教育』   (38) 19-24   2015年3月   [査読有り]

Misc

 
欧州諸国の解雇法制 : スペイン
大石 玄
(独)日本労働政策研究・研修機構 研究報告書      2014年8月   [依頼有り]
大石玄
釧路工業高等専門学校紀要   46 65-68   2012年12月
大石玄
釧路工業高等専門学校紀要   46 69-76   2012年12月
大石 玄
釧路工業高等専門学校紀要   45(0) 41-50   2011年12月
船員労働委員会の廃止に伴う諸問題
労働法律旬報   (1680) 10-23   2008年
スペインの従業員代表制度
日本労働法学会誌   106 172-186   2005年
海外労働事情――スペイン社会保障通則法の改正について
労働法律旬報   1582 18-19   2004年
大石 玄
労働法律旬報   0(1502) 14-19   2001年4月
大石 玄
日本労働法学会誌   0(98) 224-231   2001年
整理解雇判例ダイジェスト
労働法律旬報   1501 5-90   2001年

講演・口頭発表等

 
横須賀『はいふりコミュニティスペース』にみるサードプレイスの可能性とその限界
大石 玄
地域コンテンツ研究会   2018年8月29日   
地域コンテンツの評価尺度
大石 玄
地域コンテンツ研究会   2016年9月10日   
コンテンツに描かれる《島》という空間 [招待有り]
大石 玄
地域コンテンツ研究会   2016年3月13日   
アニメにみる地域表象 : 『true tears』を例として
大石 玄
北日本サブカルチャー研究会   2012年3月   
アニメに写る富山 : 『true tears』を素材として
大石 玄
日本近代文学会北海道支部例会   2011年9月   

担当経験のある科目

 
 

競争的資金等の研究課題

 
文部科学省: 科学研究費補助金(挑戦的萌芽研究)
研究期間: 2012年4月 - 2015年3月    代表者: 大石玄

委員歴

 
2007年4月
 - 
2009年3月
連合生活総合研究所 「イニシアチブ2009研究委員会」  委員
 

学歴

 
2000年4月
 - 
2009年3月
北海道大学大学院 法学研究科 博士課程
 
1996年4月
 - 
2000年3月
北海道大学大学院 法学研究科 修士課程
 
1991年4月
 - 
1996年3月
北海道大学 法学部 
 

社会貢献活動

 
日本労働法学会
【編集】  2015年5月 - 2018年4月