東日本大震災の被災地域では、震災直後にコミュニティの維持・再生を目的とし、コミュニティスペース（以下、CS）が数多く創出された。しかし震災から約4年経った現在、社会的状況が変化するなかで、CSは、地域における役割を見直し、持続的運営の方法について模索する段階にある。一方、被災地域では高齢化が急激に進み、介護予防についてはコミュニティの中で体制を構築し対応することが求められている。本研究では、高齢化が進む被災地におけるCSの先端的な取組みとして、岩手県陸前高田市のCSである「りくカフェ」における住民主体の介護予防事業を取り上げ、その意義を考察することを目的とした。具体的には、介護予防事業の立ち上げ経緯を整理し、2015年1月から2月に実施した介護予防事業の社会実験の実態調査を分析し、2015年度に介護保険制度の「一般介護予防事業」の枠組みで実施する事業の仕組みを整理した。最後に、りくカフェにおける住民主体の介護予防事業の意義として、被災地におけるCSの新しい役割を提示したこと、総合的な介護予防事業の可能性を提示したこと、CSの持続的運営方法の可能性を提示したこと、と考察した。