照山 博司
テルヤマ ヒロシ (Hiroshi Teruyama)
更新日: 2025/09/29
基本情報
研究キーワード
3経歴
6-
2003年4月 - 現在
-
1992年4月 - 2003年3月
-
1990年4月 - 1992年3月
学歴
4-
1985年4月 - 1990年3月
-
- 1990年
-
1981年4月 - 1985年3月
-
- 1985年
委員歴
1-
2017年6月 - 2021年3月
論文
45-
経済分析 204 5-40 2022年9月 筆頭著者
-
仕事から見た「2020年」 結局、働き方は変わらなかったのか?(玄田有史・萩原牧子編)慶應義塾大学出版会 35-54 2022年3月
-
Japan and the World Economy 48 90-105 2018年12月 査読有り
-
Works Discussion Paper No.16 2017年5月
-
KIER Discussion Paper No.961 2017年1月
-
KIER Discussion paper No.957 2017年1月
-
JOURNAL OF THE JAPANESE AND INTERNATIONAL ECONOMIES 38 260-281 2015年12月 査読有り
-
瀬古美喜・照山博司・山本勲・樋口美雄編, 『日本の家計行動のダイナミズムIX:家計パネルデータからみた市場の質』, 慶應義塾大学出版会. 219-240 2013年6月
-
瀬古美喜・照山博司・山本勲・樋口美雄編, 『日本の家計行動のダイナミズムIX:家計パネルデータからみた市場の質』, 慶應義塾大学出版会. 241-267 2013年6月
-
瀬古美喜・照山博司・山本勲・樋口美雄(編),日本の家計行動のダイナミズムVII経済危機後の家計行動,第慶應義塾大学出版会,149-165 2011年
-
日本労働研究雑誌 52(4) 2-5 2010年4月
-
フィナンシャル・レビュー 2010(2) 255-258 2010年3月
-
瀬古美喜・照山博司・山本勲・樋口美雄(編),日本の家計行動のダイナミズムVI:経済危機下の家計行動の変容,慶應義塾大学出版会,245-272 2010年
-
瀬古美喜・照山博司・山本勲・樋口美雄(編),日本の家計行動のダイナミズムVI:経済危機下の家計行動の変容,第6章,慶應義塾大学出版会,115-137 2010年 査読有り
-
樋口美雄(編),労働市場と所得分配,バブル/デフレ期の日本経済と経済政策 第6巻,慶應義塾大学出版会, 137-158 2010年
-
内閣府経済社会総合研究所ディスカッション・ペーパー 208 2009年
-
経済学論集 74(2) 80-102 2008年7月
-
日本銀行ワーキングペーパーシリーズ 08 2008年
-
経済学論集, 第74巻 第2号, 80-102 74(2) 80-102 2008年
-
K. Hamada and H. Kato eds., Ageing and the Labour Market in Japan: Problems and Policies, Cheltenham: E. Elgar, 1-23 2006年
MISC
3-
經濟學論集 79(1) 17-49 2013年4月
-
日本労働研究雑誌 48(4) 84-87 2006年4月
-
経済分析 (168) 1-421 2003年3月
書籍等出版物
19-
Springer 2018年4月 (ISBN: 9789811071584)
-
2016年8月 (ISBN: 9784492314838)
-
有斐閣 2016年 (ISBN: 9784641220669)
-
2015年8月 (ISBN: 9784492314647)
-
2014年6月 (ISBN: 9784492314470)
-
慶應義塾大学出版会 2013年 (ISBN: 4766420462)
-
慶應義塾大学出版会 2012年 (ISBN: 4766419464)
-
慶応義塾大学出版会 2011年 (ISBN: 9784766418491)
-
有斐閣 2011年 (ISBN: 9784641124394)
-
慶應義塾大学出版会 2010年 (ISBN: 9784766417517)
-
慶應義塾大学出版会 2009年 (ISBN: 4766416589)
-
有斐閣 2009年 (ISBN: 4641163235)
-
有斐閣, 390ページ 2005年 (ISBN: 9784641122628)
-
内閣府経済社会総合研究所 2003年
-
有斐閣, 380ページ 2001年
-
有斐閣, 360ページ 1996年
-
経済企画庁経済研究所 1995年
-
経済企画庁経済研究所 1994年
-
経済企画庁経済研究所 1993年
担当経験のある科目(授業)
5所属学協会
1共同研究・競争的資金等の研究課題
26-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2023年4月 - 2028年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2023年4月 - 2028年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2023年4月 - 2027年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 基盤研究(A) 2020年4月 - 2025年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 基盤研究(A) 2019年4月 - 2024年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2020年4月 - 2023年3月
-
日本学術振興会 科学研究費補助金 2017年4月 - 2021年3月
-
日本学術振興会 科学研究費 2016年4月 - 2019年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2016年4月 - 2019年3月
-
日本学術振興会 科学研究費 2014年4月 - 2017年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 基盤研究(A) 2012年4月 - 2016年3月
-
日本学術振興会 科学研究費 2012年4月 - 2016年3月
-
村田学術振興財団 研究助成 2013年4月 - 2014年3月
-
日本学術振興会 科学研究費補助金 2011年4月 - 2014年3月
-
日本学術振興会 科学研究費 2009年4月 - 2011年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(S) 2007年 - 2010年
-
日本学術振興会 科学研究費 2006年4月 - 2009年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2002年 - 2003年
-
日本学術振興会 科学研究費 1999年4月 - 2001年3月
-
日本学術振興会 科学研究費 1995年4月 - 1996年3月
メディア報道
1-
日本経済学会 2005年 その他