堤 英敬
ツツミ ヒデノリ (Hidenori Tsutsumi)
更新日: 05/19
基本情報
研究キーワード
4研究分野
1経歴
4-
2013年 - 現在
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2007年 - 2013年
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2001年 - 2007年
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1999年 - 2001年
学歴
3-
1997年4月 - 1999年3月
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1995年4月 - 1997年3月
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1991年4月 - 1995年3月
委員歴
14-
2024年5月 - 現在
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2020年3月 - 現在
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2018年10月 - 現在
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2017年10月 - 現在
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2020年5月 - 2024年5月
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2020年9月 - 2021年9月
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2019年7月 - 2021年6月
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2017年10月 - 2021年2月
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2016年3月 - 2020年7月
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2018年5月 - 2019年7月
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2018年9月 - 2019年3月
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2014年12月 - 2016年11月
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2012年8月 - 2014年7月
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2012年5月 - 2013年5月
論文
36-
香川法学 44(1・2・3・4号) 203-233 2026年3月
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白鳥浩編著『二〇二四衆院選：「政治とカネ」の影響と与党過半数割れの現場』法律文化社 247-264 2025年11月 招待有り筆頭著者
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選挙研究 40(2) 88-103 2025年3月 招待有り
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公共選択 (80) 18-43 2024年3月 招待有り
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香川法学 43(1・2・3・4) 43-72 2024年3月
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白鳥浩編著『二〇二一年衆院選：コロナ禍での模索と「野党共闘」の限界』法律文化社 183-202 2022年9月 筆頭著者
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Oscar Barberà, Giulia Sandri, Patricia Correa, and Juan Rodríguez-Teruel eds., Digital Parties: The Challenges of Online Organisation and Participation, Springer 269-286 2021年10月 査読有り
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法学研究 93(1) 494-470 2020年3月 招待有り
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選挙研究 35(1) 76-89 2019年6月 招待有り
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Rober Harmel, and Lars Svasand eds., Institutionalisation of Political Parties: Comparative Cases, ECPR Press 2019年3月 査読有り
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香川法学 36(3・4) 131-160-264 2017年3月
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白鳥浩編著『2013年参院選アベノミクス選挙：「衆参ねじれ」はいかに解消されたか』ミネルヴァ書房 69-104 2016年12月
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白鳥浩編著『2012年衆院選 政権奪還選挙：民主党はなぜ敗れたのか』ミネルヴァ書房 103-132 2016年5月
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PARTY POLITICS 22(3) 339-353 2016年5月 査読有り
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Political Behavior and Technology: Voting Advice Applications in East Asia 91-114 2016年1月1日 査読有り
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Political Behavior and Technology: Voting Advice Applications in East Asia 15-36 2016年1月1日 査読有り
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建林正彦編『政党組織の政治学』東洋経済新報社 229-255 2013年8月
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河村和徳・湯淺墾道・高選圭編著『被災地から考える日本の選挙：情報技術活用の可能性を中心に』東北大学出版会 91-121頁 2013年6月
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『香川法学』 32(3・4) 223-258-258 2013年3月
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『選挙研究』 28(1) 5-20-20 2012年6月
MISC
19-
『年報政治学』 (2025-II) 3-12 2025年12月
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『選挙研究』 39(2) 198-198 2024年7月 招待有り
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選挙研究 38(2) 71-72 2023年3月
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公共選択 (78) 80-82 2023年2月
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森本哲郎編『現代日本政治の展開』法律文化社 2021年2月
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選挙研究 36(2) 192-192 2020年12月
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永井史男・水島治郎・品田裕編『政治学入門』ミネルヴァ書房 62-88 2019年5月
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『公共選択』 (71) 162-167 2019年2月 招待有り
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香川法学 37(3・4) 2018年3月
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レヴァイアサン (61号) 185-187頁 2017年11月
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公共選択 (68) 140-143 2017年8月
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森本哲郎編『現代日本の政治』法律文化社 30-50 2016年3月
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公共選択 (61) 148-150-150 2014年2月
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平野浩・河野勝編『新版アクセス日本政治論』日本経済評論社 49-70 2011年11月
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香川法学 26(1) 236-200 2006年9月20日
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『香川法学』 25(3/4) 256-217 2006年3月
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『香川法学』 25(3・4) 308-258 2006年3月
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レヴァイアサン (36) 186-189 2005年11月
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香川法学 22(2) 90-120 2002年9月20日
書籍等出版物
2-
千倉書房 2015年 (ISBN: 9784805110522)
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東洋経済新報社 2011年 (ISBN: 9784492211953)
講演・口頭発表等
36-
中四国法政学会第65回大会 2025年11月1日 中四国法政学会
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日本選挙学会2024年度総会・研究会 2024年5月18日 日本選挙学会 招待有り
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韓国日本研究団体第12回（韓国日本学会第106回）国際学術大会 2023年8月25日 韓国日本学会
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日本政治学会2022年総会・研究大会 2022年10月1日
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日本政治学会2021年度研究大会 2021年9月26日
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日本政治学会2018年度研究大会 2018年10月14日
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the Conference for e-Democracy and Open Government in Asia 2018年7月12日
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日本選挙学会2018年度総会・研究会 2018年5月13日
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日本選挙学会2017年度総会・研究会 2017年
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European Consortium for Political Research Joint Sessions of Workshop 2016年
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日本選挙学会2014年度総会・研究会 2014年
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日本政治学会2014年度研究大会 2014年
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Asian Network for Public Opinion Research 2014 Annual Conference 2014年
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Asian Network for Public Opinion Research 2014 Annual Conference 2014年
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2013 Asian Election Studies International Conference 2013年
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American Political Science Association 2013 annual meeting 2013年
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日本政治学会2013年度研究大会 2013年
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公共選択学会第16回全国大会 2012年
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日本政治学会研究大会 2012年
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公共選択学会第14回全国大会 2010年
共同研究・競争的資金等の研究課題
21-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2025年4月 - 2029年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2025年4月 - 2028年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2023年4月 - 2027年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2023年4月 - 2027年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2022年4月 - 2026年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2022年4月 - 2026年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2020年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2019年4月 - 2023年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2017年4月 - 2021年3月
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日本学術振興会 科学研究費補助金 2015年4月 - 2019年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2015年4月 - 2018年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2014年4月 - 2017年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2013年4月 - 2016年3月
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日本学術振興会 科学研究費補助金 2012年4月 - 2015年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2011年4月 - 2014年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2009年4月 - 2014年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2010年 - 2012年
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日本学術振興会 科学研究費補助金 2008年4月 - 2011年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2009年 - 2011年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2004年 - 2006年
社会貢献活動
31