根本治代

J-GLOBALへ         更新日: 18/11/17 13:44
 
アバター
研究者氏名
根本治代
eメール
haruyonswu.ac.jp
所属
昭和女子大学
部署
福祉社会学科
職名
専任講師
学位
修士(東洋大学大学院)

研究分野

 
 

経歴

 
2004年4月
 - 
2008年3月
法政大学 現代福祉学部 助教
 
2008年4月
 - 
2009年3月
昭和女子大学 人間社会学部福祉環境学科 専任講師
 
2009年4月
 - 
現在
昭和女子大学 人間社会学部福祉社会学科  専任講師
 

委員歴

 
2007年4月
 - 
2008年3月
町田市  障害程度区分認定審査会委員
 
2007年4月
 - 
2008年3月
神奈川県  神奈川県立身体障害者療護施設さがみ緑風園苦情解決事業第三者委員
 
2011年4月
 - 
2012年3月
世田谷区  社会福祉法人世田谷区社会福祉事業団第三者委員
 

論文

 
学齢期の知的障害児をもつ家族支援-その生活障害とソーシャルワークの支援
根本治代
   2003年3月
本論の研究の目的は、社会との相互作用に焦点をあてながら、学齢期の知的障害児をもつ家族の生活障害を明らかにし、家族が生活上の支障を対処していくうえで必要な家族支援のあり方について検討することである。学齢期の知的障害児の家族には、幼児期からの「自立の準備期」にむけての生活を確立するための、「場」と「人」との関係づくりへの支援が重要であることを提示した。
学齢期の知的障害児をもつ家族支援-母親への質的インタビューの結果から
根本治代
東洋大学大学院紀要   (40) 317-328   2004年3月   [査読有り]
障害児の家族研究における動向、家族支援をめぐる諸問題を検討し、学齢期の知的障害児をもつ家族支援の重要性とその意義を提示した。家族支援には、知的障害児と家族がもつ「生活の支障性」を、生活していくうえでの社会との接点で展開される「生活のしづらさ」と理解し、その構造を把握することの必要性を示したうえで、学齢期の知的障害児をもつ親の会に所属する17名の母親に半構造化質的インタビューを実施した。その結果、家族のもつ生活障害として、①学齢期における母親の役割負担,②家族の円環的ストレスの状況,③家族が...
根本 治代
現代福祉研究   5 167-182   2005年3月
わが国の障害児家族研究における理論的仮説(モデル)と、それに連動するソーシャルワーク実践理論のアプローチの変遷をレビューした。家族システム論的アプローチにみる家族ストレス論から、発達システム論的アプローチにみる生態学、さらに社会構成主義的アプローチにみるナラティヴ・モデルへの変遷を示した。最後にナラティヴ・モデルへの批判として、ソーシャル・アクションにみる社会的不公正や差別への直接的な働きかけの欠如を加えた。以上の障害児家族を援助する理論に基づき、3つのアプローチから今後求められるソーシャ...
根本 治代
現代福祉研究   (7) 257-271   2007年3月   [査読有り]
知的障害者のQOL研究をレビューし、そのQOL の特徴をとらえ、主観的評価と第3者が関わる客観的評価をどのように位置づけ支援に展開していけるのかを検討した。1990年代の米国における知的障害者のQOLの測定化、指標、サービス評価の方法を提示し、その信頼性と妥当性を解説した。これまでの客観的指標や支援者の専門性に基づいた判断による評価から、評価プロセスへの当事者参加を通じて、当事者と支援者との協働から成る客観的な側面と主観的側面を共有した2側面をとらえたQOL評価基準を用いる必要性を示した。
知障害者のエンパワーメント支援に向けての研究
根本治代
東洋大学大学院 紀要   (43) 173-183   2007年3月   [査読有り]
知的障害者のエンパワーメントに基づく支援モデルを構築していくうえで、これまでのエンパワーメント概念と実践のレビューからエンパワーメント支援へのアプローチとそこに関わる支援者との関係性を明らかにし、その実践の対象領域をミクロからマクロにかけてとらえ、そこに求められるソーシャルワークの機能を捉えた。その機能として①仲介機能、②代弁機能、③協働機能、④教育機能、⑤促進機能、⑥組織機能、⑦社会変革機能をあげ、本人の強さ(能力、技能、資源、潜在性、動機づけ、情緒的強さ、自己効用力感)と環境の強さ(家...

Misc

 
養護施設入所の被虐待児童とその家族に対する支援-ハイリスク家族へのソーシャルワーク
根本治代
社会福祉法人至誠学園紀要   (創刊号7) 23-31   2007年3月
主たる養育者である母親が精神疾患等の不安定な精神状態であることを含めた、いわゆるハイリスクな家族に関するレビューを行い、その動向を概観し、被虐待児童における養護施設入所児童とそのハイリスク家族への支援のあり方を検討した。援助の基本的視点として、①保護者の生活歴を知り、児童養護サービスを利用するに至った環境への理解、②保護者のもつ社会機関への不信感を排除する、③保護者家族のもつ力(健康的側面)への理解、④施設内外のサポート・ネットワークを形成する、以上の4点を提示した。

書籍等出版物

 
障害の理解
根本治代 (担当:共著, 範囲:第2章第3節知的障害の理解」(担当頁:89-98)、「第5章第3節家族のライフステージと支援」(担当頁:199-205))
ミネルヴァ書房   2010年3月   
第2章障害の理解のうち第3節「知的障害の理解」を執筆。内容は、知的障害の分類、原因、特性および重症心身障害、福祉用具・コミュニケーションエイドについて説明する。第5章第3節「当事者および家族への支援」では、障害児(者)のライフステージとその課題、将来を見据えた支援における課題と方策を執筆した。
保育相談支援
根本治代 (担当:共著, 範囲:「第6章特別な対応を要する家庭への支援」(担当頁:73-82))
2012年4月   
第6章「特別な対応を要する家庭への支援」の執筆を担当する。保育士による家庭支援の事例を通して、子どもや家族への相談支援の展開を説明した。アセスメント方法や公的機関との連携にあり方を検討していくうえで、具体的な支援方法やについてわかりやすい内容を執筆した。
発達障害支援ハンドブック―医療、療育、教育、福祉、労働のアプローチ
根本治代 (担当:共著, 範囲:「グループワーク」138-139頁、「セルフヘルプグループ」(担当頁:180-181))
金子書房   2012年8月   
福祉領域におけるソーシャルワーク系項目の「グループワーク」、「セルフヘルプグループ」の定義とその概要について、方法・内容、支援の実際・適用例をあげて説明する。
障害者への支援と障害者自立支援制度-障害者ソーシャルワークと障害者総合支援法
根本治代 (担当:共著, 範囲:「第7章障害者福祉の法体系と実施機関」(担当頁:100-120))
みらい   2013年4月   
平成25年4月から施行された障害者総合支援法を中心に、法の目的、基本理念、法の対象等の法的体系を整理し、関係機関の概要をまとめ執筆する。法律上の用語等、わかりやすく説明し、体系的に理解できるよう図や表を用いて整理した。
家族支援論
根本治代 (担当:共著, 範囲:第13章発達が気になる子どもと保護者への支援」(担当頁:80‐90))
一藝社   2015年9月   
発達が気になる子どもの保護者への、より有効で実行可能な支援方法の検討のためには,早期の段階で関わる保育士が保護者支援の際にどのように考え行動し、どのような困難を感じ、どう工夫しているのかといった専門的支援の方法について、保育士による支援事例を用いてわかりやすく解説した。

講演・口頭発表等

 
学齢期の知的障害児をもつ家族への支援
根本治代
日本社会福祉学会第51回大会   2003年10月   
学齢期の知的障害児をもつ親の会に所属する17名の母親に半構造化質的インタビューを実施した。修士論文の内容から研究方法を具体的に、①質的研究法の意義と本研究における妥当性、②フィールドの背景、③調査方法、④分析方法の順に発表した。質的研究法による分析結果から、母親が感じる生活の支障性が社会との関係から生じるものであり、主観的な視点や相互行為の形成に焦点を当てる有効性を提示した。その結果を口頭発表として報告した。
離職を経験した軽度知的障害者の家族にみる変容プロセス
根本治代
第20回記念大会全国大会社会福祉士学会   2012年6月   
学術研究助成基金助成金基盤研究Cによる、平成23年度に実施した離職を体験した軽度知的障害者の家族へのインタビュー調査の成果報告である。一般就労した知的障害のあるわが子の離職前後の生活から、母親はどのような体験をしたのか、母親の語りを中心に分析し、離職後の生活再構成のプロセスを明らかにした。その結果を口頭発表として報告した。
軽度知的障害者の離職後支援に関する考察 家族の立場から
根本 治代
日本発達障害学会研究大会発表論文集   2012年8月   
学術研究助成基金助成金基盤研究Cによる、平成23年度に実施した離職を体験した軽度知的障害者の家族へのインタビュー調査の成果報告である。一般就労した知的障害のあるわが子の離職前後の生活から、わが子に対する母親の就業意識の変容過程を明らかにし、離職後に求められる就労支援のあり方を提示した。その結果をポスター発表として報告した。
離職を体験した知的障害者への支援-家族の意味づけによる生活の変容プロセスを中心に
根本治代
第60回日本社会福祉学会   2012年10月   
学術研究助成基金助成金基盤研究Cによる、平成23年度に実施した離職を体験した軽度知的障害者の家族へのインタビュー調査の成果報告である。母親の障害のあるわが子に対する就業意識の変容過程を、離職後の支援機能から分析した。離職後支援として、①引きこもり防止、②感情の交流、③就労意思の確認、④情報提供、⑤合意形成、⑥共通項の形成、⑦地域との連携、以上の7つの支援機能を提示した。その結果を口頭発表として報告した。
軽度知的障害者の離職後における就労支援 トランジッション・モデルによる分析
根本 治代
日本発達障害学会研究大会発表論文集   2013年8月   
軽度知的障害者の離職後から再就職に向けての就労支援について、障害者のキャリア発達に着目し、移行概念を用いて整理した。障害者のキャリア形成に関わる諸理論のうち、スーパーの発達理論を援用し、職業発達を生涯にわたる自己概念の実現の過程として、知的障害者の離職後支援において、自己理解への支援の重要性を提示した。その結果をポスター発表として報告した。

担当経験のある科目

 

競争的資金等の研究課題

 
知的障害者の雇用継続を基盤としたコンピテンシー・モデルの構築
科学研究費助成事業: 基盤研究C
研究期間: 2015年4月 - 2018年3月    代表者: 根本治代
一般就労する知的障害者の雇用継続を促進する要因を明らかにするため、学術研究助成基金助成金基盤研究Cの助成を受け、企業内の障害者雇用に関わる職場管理者へのインタビュー調査を実施し、知的障害者を主に雇用している特例子会社および企業の職場管理者22名の業務遂行上の体験として知的障害者、他の従業員、職場全体の相互作用から職場管理者の障害者に対する雇用意識の変容過程を分析した。(課題番号15K03957:代表根本治代)
知的障害者の離職プロセスを手がかりとした就労支援モデルの構築
科学研究費助成事業: 基盤研究(C)
研究期間: 2012年4月 - 2017年3月    代表者: 根本治代
一般就労する知的障害者の離職後支援内容を明らかにするうえで、学術研究助成基金助成金基盤研究Cの助成を受け、以下の2つの調査を実施した。調査➀として、職着支援に関する質的調査、調査②として、全国障害者就業・生活支援センターへのアンケートによる量的調査を実施した。(課題番号24530729:代表根本治代)