本研究は腰部脊柱管狭窄症の手術後も痛みが残っている高齢者において痛みの対処方法や痛みのとらえ方がメンタルヘルスや普段の活動量に影響を与えているかどうかを確かめ、さらに、痛みの対処方法を変化させることでメンタルヘルスや普段の活動量が改善するかどうかを検討することを通じ、慢性的な痛みのある高齢者における在宅リハモデルを確立させることを目的としている。
過去2年間の研究により、腰部脊柱管狭窄症の手術後も痛みが残っている高齢者は健康関連QOL（生活の質）が低下しており、また、その健康関連QOLは痛みの強さだけではなく痛みの対処方法（消極的対処＝安静臥床、積極的対処＝身体活動量の増加）の影響を受けていることが分かった。
そこで、平成30年度においては、引き続き腰部脊柱管狭窄症の手術後も痛みが残っている高齢者を対象に、積極的対処である身体活動量の増加を狙った介入研究を企画したものの、実施環境が十分に整えられなかった。そこで、健康関連QOLを調査するとともに、身体活動量を活動量計（オムロン社製HJA-750C）を用いて定量的に測定する観察研究に切り替え、健康関連QOLと身体活動量の関係を定量的に検証した。その結果、低強度よりも中等度の強度の生活活動を多く行うほど、健康関連QOLの一側面（全体的な健康感）が良好であったことが確認された。この結果から、痛みへの消極的な対処方法を選択する機会を減らし、中等度の強度の身体活動を向上させるように導くことが健康関連QOLの改善につながることがひとつの可能性として示された。