北海道内の国立大学7校は「国立大学教養教育コンソーシアム北海道」を結成し，各大学で実施される教養教育を双方向遠隔授業システムを通じ共有することにより，教養教育の充実を図っている．2014年度に北海道大学に設置された高等教育推進機構オープンエデュケーションセンターでは，同コンソーシアムからの委託を受け，各大学で共有するオープン教材（Open Educational Resources：OER）を開発し，独自のMOOCプラットフォームに掲載することでOERを共有し，反転授業やアクティブラーニング向けの教材に用い，双方向遠隔授業システムの効果を高めて教育の質を向上させることを目指している．本取り組みから，効果的なオープン教材を開発して教材公開に不可欠な著作権処理を実施するため，組織体制を構築し制作手続きを確立することの重要性が明らかとなった．同時に，著作権処理を経て教材にオープンなライセンスを付与することの難しさも示された．本論文ではこの取り組みの背景と概要について述べる．