松原 英世
Hideyo Matsubara
更新日: 05/02
基本情報
研究分野
1経歴
7-
2022年4月 - 現在
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2012年10月 - 2022年3月
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2013年1月 - 2013年3月
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2003年10月 - 2012年9月
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2010年8月 - 2011年3月
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2001年4月 - 2004年3月
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2002年8月 - 2003年7月
学歴
3-
1994年4月 - 2000年3月
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1992年4月 - 1994年3月
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1988年4月 - 1992年3月
委員歴
19-
2025年7月 - 現在
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2024年1月 - 現在
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2023年5月 - 現在
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2023年3月 - 現在
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2022年4月 - 現在
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2021年4月 - 現在
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2021年1月 - 2024年1月
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2020年11月 - 2022年3月
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2019年6月 - 2022年3月
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2018年3月 - 2022年3月
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2004年4月 - 2022年3月
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2018年12月 - 2021年11月
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2018年1月 - 2021年1月
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2016年1月 - 2020年1月
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2015年3月 - 2018年11月
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2015年9月 - 2018年3月
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2014年6月 - 2017年5月
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2009年6月 - 2010年5月
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1999年10月 - 2002年9月
受賞
2-
2015年5月
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2000年10月
論文
39-
太田達也・川出敏裕編著『新 刑事政策講座Ⅱ』成文堂 531-549 2026年3月31日
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法律のひろば 79(1) 32-37 2026年2月2日
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批判的犯罪学研究会編『批判的犯罪学：刑事司法と犯罪研究を問い直す』（ちとせプレス） 159-175 2025年9月20日
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子ども安全研究 (9) 15-18 2024年3月
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甲南法学 63(3=4) 131-156 2023年3月 筆頭著者
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甲南法学 62(1=2=3=4) 53-73 2022年3月31日
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刑事法ジャーナル (68) 11-17 2021年5月20日
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早稲田大学比較研究所オンライン・ジャーナル (2021-01) 1-15 2021年5月 査読有り
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子ども安全研究 (6) 34-39 2021年3月
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法と政治 71(2) 351-373 2020年9月
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石塚伸一編著『新時代の犯罪学：共生の時代における合理的刑事政策を求めて』（日本評論社） 35-51 2020年2月
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大阪市大法学雑誌 64(4) 65-102 2019年3月
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愛媛法学会雑誌 45(1=2) 65-81 2019年3月
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刑事法ジャーナル (59) 64-75 2019年2月 筆頭著者
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上石圭一・大塚浩・武蔵勝宏・平山真理編『現代日本の法過程：宮澤節生先生古希記念・下巻』（信山社） 159-180 2017年5月
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法社会学 (83) 43-54 2017年3月
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井田良他編『浅田和茂先生古希祝賀論文集・下巻』（成文堂） 597-612 2016年10月
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愛媛法学会雑誌 41(3=4) 45-53 2015年 筆頭著者
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奈良女子大学心理臨床研究 (2) 35-38 2015年
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刑法雑誌 55(1) 12-27 2015年
MISC
32-
法社会学 (92) 347-352 2026年4月
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甲南法学 66(3=4) 111-289 2026年3月31日
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飯田高・太田勝造・佐藤岩夫編（2025）『法社会学ブックガイド2010-2023』信山社 80-83 2025年11月30日
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刑法雑誌 63(3) 597-602 2025年3月31日
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甲南法学 65(1=2=3=4=5) 101-205 2025年3月31日
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甲南法学 64(3=4) 295-333 2024年3月31日
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青少年問題 1(1) 5-7 2023年3月
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甲南法学 63(3=4) 197-228 2023年3月
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刑罰政策における公衆の意識構造の実証的研究ワーキングペーパーシリーズ 1 1-18 2022年9月
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河村有教・佐藤健・杉本正則・明照博章・吉中信人編著『刑事法判例読解の視点』晃洋書房 183-188 2021年3月30日
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河村有教・佐藤健・杉本正則・明照博章・吉中信人編著『刑事法判例読解の視点』晃洋書房 55-56 2021年3月30日
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河村有教・佐藤健・杉本正則・明照博章・吉中信人編著『刑事法判例読解の視点』晃洋書房 40-45 2021年3月30日
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法学教室（別冊付録） (487) 34-37 2021年3月27日
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法学セミナー (764) 1-5 2018年8月 招待有り
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法律時報 88(13) 58-64 2016年
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法律時報 87(13) 71-77 2015年
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犯罪と非行 (177) 200-204 2014年
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法律時報 86(13) 70-76 2014年
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愛媛法学会雑誌 40(1=2) 191-197 2014年
書籍等出版物
18-
法律文化社 2026年4月25日
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法律文化社 2024年11月5日
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北大路書房 2022年3月20日
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成文堂 2020年12月
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成文堂 2018年3月
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法律文化社 2017年8月
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法律文化社 2016年
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成文堂 2014年11月
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法律文化社 2014年
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成文堂 2013年
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成文堂 2008年
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法律文化社 2007年
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成文堂 2003年
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法律文化社 2003年
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朝日新聞社 2001年
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甲南大学総合研究所 2001年
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信山社 2000年
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成文堂 1999年
講演・口頭発表等
46-
Asian Criminological Society Annual Conference 20 2025年12月5日
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中四国法政学会 2025年11月1日
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Workshop on Governance and Policy in East Asia＠Center for Japanese Studies, University of California, Berkeley 2025年9月19日
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日本犯罪社会学会 2023年10月15日
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日本子ども安全学会 2023年9月30日
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日本刑法学会 2023年6月4日
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シンポジウム「民意と刑罰・再考：最新調査に基づく知見から」（ 科学研究費基盤研究Ｂ「刑罰政策における公衆の意識構造の実証的研究：「民意」をどのようにつかまえるべきか」成果報告） 2023年3月10日
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死因究明・個人識別システム研究会 2023年2月23日
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日本犯罪社会学会 2022年10月15日
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死因究明・個人識別システム研究会 2020年9月20日
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西条市子ども安全管理士講座 2020年1月13日
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講座「犯罪学」（日本犯罪社会学会） 2020年1月11日
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American Society of Criminology Annual Meeting 2019年11月14日
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日本犯罪社会学会 2019年10月20日
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日本犯罪社会学会 2019年10月19日
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主催：愛媛大学法文学部、後援：松山地方裁判所 2019年10月6日
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第69回「社会を明るくする運動」伊予市（中山地区）大会：犯罪や非行を防止し、立ち直りを支える地域のチカラ 2019年7月26日 招待有り
担当経験のある科目(授業)
6共同研究・競争的資金等の研究課題
18-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2024年4月 - 2027年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2023年4月 - 2026年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2023年4月 - 2026年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2023年4月 - 2026年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2021年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2021年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2019年4月 - 2023年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2019年4月 - 2022年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2016年4月 - 2019年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究 2016年4月 - 2019年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2013年4月 - 2016年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2013年4月 - 2016年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2012年4月 - 2015年3月
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社会安全研究財団 研究助成 2012年4月 - 2013年9月
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日本学術振興会 特定国派遣研究者 2013年1月 - 2013年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究(B) 2006年 - 2008年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2005年 - 2006年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 特別研究員奨励費 2001年 - 2003年