平尾 桂子
ヒラオ ケイコ (Hirao Keiko)
更新日: 01/31
基本情報
- 所属
- 白百合女子大学
- 学位
-
文学士(南山大学)国際学修士(上智大学)社会学Ph.D.(University of Notre Dame)
- 連絡先
- ke-hiraosophia.ac.jp
- 研究者番号
- 70158335
- J-GLOBAL ID
- 200901017246177048
- researchmap会員ID
- 1000293750
2009- 家族と社会のサステナビリティー
2009- ジェンダーと環境
2004-2012 家族の教育戦略と母親の就労行動
1997-2003 女性の学歴と就業行動
1998-2000 異世代間関係の日米比較
2001- 子育ての政治経済学
2002- 家族と職業:性と世代と階層関係
2002- 家族の教育戦略と母親の就業行動に関する日米比較
専門は社会学。女性の就業行動、異世代間関係、家族と教育の関連を主に研究している。伝統的性別役割分業が問い直される中、効率のよい男女の働き方と男女の機会均等とはどのような関係にあるのか。家族の中で、そして市場で、賃金労働と家事・育児労働はどのように評価されているのか。こうした問題関心のもとに、家族、労働、教育という三つの領域の接点におけるジェンダー構造の解明に取り組んでいる。教育面では全学必修科目の「人間学」、選択必修科目の「フェミニズムの社会観I, II」、「ジェンダー・労働・家族」「社会における人間形成」、および教職科目の「教職総合演習」を担当し、主に個人と社会の相互関係、人間形成における家族と教育の果たす役割、そしてそれらに通底するジェンダー構造などについて講義している。
(研究テーマ)
女性の職業経歴に関する研究
家族の教育戦略の日米比較
家族の構造と変容:日本・韓国・中国の比較
家族と社会のサステナビリティー
持続可能な開発目標と家族
(共同・受託研究希望テーマ)
家族の教育戦略と母親の就労
家族と労働の国際比較
研究分野
1経歴
9-
2009年4月 - 現在
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2015年4月 - 2016年3月
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2005年4月 - 2009年3月
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2007年7月 - 2008年10月
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1999年4月 - 2005年3月
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1995年9月 - 1997年5月
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1994年9月 - 1994年12月
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1984年4月 - 1988年3月
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1982年4月 - 1984年3月
学歴
1-
1992年8月 - 1997年5月
受賞
3-
2019年4月
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1996年
論文
52-
第4回全国家族調査 (NFRJ18) 第二次報告書 2021年9月 筆頭著者
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地球環境学 16 83-103 2021年3月 筆頭著者
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静岡大学情報学研究 26 1-22 2021年3月 査読有り
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社会と調査 23 2018年9月 招待有り
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Global Environmental Studies 14 77-93 2018年
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地球環境学 12(12) 89-100 2017年3月27日
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On-line Journal of Konrad-Adenauer Stiftung 2016年12月14日 招待有り
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地球環境学 11 183-193 2016年3月27日
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XVIII ISA World Congress of Sociology 2014年
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International Family Conference III, Istanbul 2014年
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The VI International Conference of Work and Family 2014年
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Association of Jesuit Colleges and University-Asia Pacific (AJCU-AP) Consortium Division of Environment and Climate Change 2012年
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第43回環境社会学会大会 2011年6月
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地球環境学 (6) 1-12 2011年3月
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地球環境学 (7) 67-81 2011年
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日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[10] (10) 205-216 2010年3月
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第83回日本社会学会大会 51 2010年
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地球環境学 (5) 49-57 2009年
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教育社会学研究 82 89-107 2008年6月 招待有り
MISC
40-
SACRU Insight 2022年5月
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En-Ichi 教育フォーラム 2020年4月10日
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En-ichi 教育フォーラム 2018年
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2018年
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2017年10月
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En-ichi 教育フォーラム 2017年1月
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家庭の友 3 32-33 2014年
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季刊 家計経済研究 99 2013年7月
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Journal of Japanese Studies 39(2) 448-451 2013年
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家庭の友 (12月) 2013年 招待有り
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家庭の友 (9月) 32-33 2013年 招待有り
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家庭の友 (6月) 32-33 2013年
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家庭の友 (3月) 32-33 2013年 招待有り
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悠+(はるかプラス) (2011年2月) 54-54 2011年1月 招待有り
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悠+(はるかプラス) (2011年1月) 54 2011年1月 招待有り
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悠+(はるかプラス) (2010年12月) 54-54 2010年11月 招待有り
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悠+(はるかプラス) (2010年11月) 54 2010年10月 招待有り
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悠+(はるかプラス) (2010年10月) 94-94 2010年9月 招待有り
-
悠+(はるかプラス) (2010年9月) 94 2010年8月 招待有り
書籍等出版物
24-
UNICEF Office of Research – Innocenti 2019年
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丸善出版 2018年1月31日 (ISBN: 9784621302330)
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Wiley Blackwell 2016年4月 (ISBN: 9781405196949)
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上智大学出版 2015年9月 (ISBN: 9784324099766)
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2015年
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The Journalists and Writers Foundation Press 2015年
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学研マーケティング 2014年3月 (ISBN: 9784054059702)
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Sophia University Press 2012年 (ISBN: 9784324094105)
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2011年
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2007年12月
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ミネルヴァ書房 2007年3月 (ISBN: 9784623048663)
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Stanford University Press 2006年12月8日 (ISBN: 9780804754866)
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上智大学出版部 2005年
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勁草書房 2004年5月 (ISBN: 9784326648627)
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道和書院 2001年10月 (ISBN: 4810510662)
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Stanford University Press 2001年 (ISBN: 0804743541)
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2000年4月
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Ph. D. Dissertation, University of Notre Dame 1997年
講演・口頭発表等
58-
The 2nd Congress of East Asian Sociological Association 2021年10月29日
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Workshop on Climate Change and energy Policy of India and Japan 2019年12月21日 Department of Humanities and Social Sciences, Indian Institute of Technology Kanpur
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Indo-Japanese International Workshop 2019年9月13日
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Harmony 2019 2019年1月9日 Christ University
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XIX World Congress of Sociology 2018年7月18日 International Sociological Association
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Annual Meeting of Association of Asian Studies 2018年3月24日 Association of Asian Studies
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Expert Group Meeting on SDGs & Families Global Project 2017年12月8日 International Federation of Family Development 招待有り
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Expert Group Meeting for SDGs & Families Global Project 2017年5月22日 International Federation of Family Development 招待有り
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Symposium on Women, Education and Economic Empowerment 2017年2月14日 Vice Presidency for Women and Family Affairs, Iran The Sasakawa Peace Foundation 招待有り
-
Expert Group Meeting SDGs & Families Global Project 2016年11月9日 International Federation of Family Development and UN Department of Economic and Social Affairs (UNDESA) 招待有り
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Second Course for Senior Officials 2016 2016年10月31日 German Federal Academy for Security Policy, Konrad Adenauer Stiftung 招待有り
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United Nations Expert Group Meeting; Family policies and the 2030 Sustainable Development Agenda 2016年5月13日 UN Department of Economic and Social Affairs 招待有り
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Understanding Japan: Aspects of the Japanese society model 2016年4月19日 Konrad Adenauer Stiftung, Tokyo 招待有り
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Invited Lecture 2016年3月11日 Tufts University, Fletcher School of International Affairs 招待有り
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Invited Lecture 2016年3月3日 Syracuse University, Moynihan Institute of Global Affairs 招待有り
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International Federation of Family Development Briefing at the United Nations Headquarters 2016年2月10日 International Federation of Family Development 招待有り
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Invited Lecture 2015年12月10日 Smith College Program in East Asian Studies 招待有り
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Program on U.S.-Japan Relations, Special Series on Common Problems of Industrial Democracies 2015年10月13日 Weatherhead Center for International Affair, Harvard University 招待有り
-
2015年10月8日 Public Radio International
-
The VI International Conference of Work and Family, IESE Business School 2015年7月2日 University of Navara
所属学協会
6共同研究・競争的資金等の研究課題
14-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2021年4月 - 2024年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2018年4月 - 2021年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2015年4月 - 2018年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2015年4月 - 2018年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2014年4月 - 2017年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2012年4月 - 2015年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2010年4月 - 2014年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2008年 - 2010年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2005年 - 2007年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2004年 - 2006年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2002年 - 2004年
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The Council on East Asian Studies, Yale University 2001年 - 2004年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2001年 - 2003年
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Social Science Research Council 1995年 - 2001年
その他
17-
2009年4月 - 2020年3月教室での積極的な空間管理を通じて、活発な議論を醸成する。知識と発想のネットワークを視覚化することにより議論の深化を図る。
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2000年4月 - 2015年3月RRPL授業展開とは、1)「正しい『問い』(Research Question)の立て方」を学ぶこと、2)リサーチスキル(Research Skills)を身につけること、3)効果的なプレゼンテーション方法(Presentation Skills)を工夫すること4)リーダーシップ(Leadership)を学ぶ、この四点を目的とする。\nそのための事前指導(個別指導)にも力を入れている。
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1999年4月 - 2015年3月既存の問いに「いかに答えるか」ではなく、「いかにして新たな問いを発見するか」という学問に対する基本姿勢を涵養することに力を注いできた。受講者を小グループに分け、教材のテキストをもとに、そこからどのような問いを引き出せるか、またその問いに学生が自分の言葉で答えることができるように指導してきた。
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1999年4月 - 2015年3月講義科目は、前回の講義内容をまとめたプリント教材、「レビューノート」(もしくは「スタディーテスト」)を作成し、資料として配付している。また、リアクションペーパーを通しての質疑応答や、バズグループでのディスカッション、大教室では学生にもマイクを回すなど、インターアクティブな講義をするように努めている。
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2002年4月 - 2008年4月演習科目(教職総合演習)では、受講者が常時40名を越えるため、参加者を数人ずつのグループに分け、模擬授業方式のグループ発表を中心に運営している。90分授業を3分割し、 (1)学生による模擬授業、(2)全員参加のディスカッション、(3)教員によるコメントと補足講義という構成で運営している。担当のグループは1)と2)の部分に責任を持つことで、新たな問いを発見し、ディスカッションをリードすることを学ぶ。
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2007年4月University of Wisconsin-Madison, Center for East Asian Studiesにて、日本における家族社会学の教育実践を紹介した。
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2004年4月 - 2006年10月講義と教室内でのディスカッションを補完するサポートサイトとして、XOOPSによるHPを作成した。配布資料の管理、講義時間以外での学習と講義へのコメントが可能になるとともに、学生同士でネット上でのディスカッションが行われるようになった。また、授業時間内でカバーできない質問にも対応できるようになった。(メディアセンターの電子化教材作成のための補助金(2004,2005)の交付を受けている)
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2006年8月 - 2006年8月「キャンパスライフの現状から大学改革ニーズを探る:学生支援のポイント」をテーマに開催されたセミナーにて、12大学学生生活調査および第三回上智大学卒業生調査の結果をもとに女子学生のキャンパスライフと進路について講演した。
社会貢献活動
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