
平田 勇人
基本情報
- 所属
- 朝日大学 法学部(兼)大学院法学研究科 教授
- 学位
-
博士(法学)(2016年10月 明治学院大学)博士(工学)(2021年4月 東京工業大学)法学修士(1983年9月 広島大学)
- J-GLOBAL ID
- 200901058880829579
- researchmap会員ID
- 1000137667
- 外部リンク
はじめまして。現在、朝日大学法学部(兼)大学院法学研究科教授です。中央大学法学部法律学科卒(1980)、広島大学大学院法学研究科修士課程修了(1983、法学修士)、名古屋大学大学院法学研究科博士後期課程単位取得退学(2006)。明治学院大学から論文博士号が授与され(2016、博士(法学))、東京工業大学大学院総合理工学研究科知能システム科学専攻修了(2021、博士(工学))。朝日大学法学部長(兼)大学院法学研究科長(2013–2017)、朝日大学図書館長(2019–2021)歴任。受賞歴は、名古屋地方裁判所長表彰(2010年:調停委員として)、愛知県民事調停協会連合会理事長表彰(2022)、瑞穂市市制20周年記念特別功労者表彰(2023年:地方自治功労)。
主要な著書として、(1) 平田勇人『信義則とその基層にあるもの』(成文堂、2006、ISBN4-7923-2502-1)、(2) 平田『AIのよる紛争解決支援~法律人工知能』(成文堂、2018、ISBN978-4-7923-2720-0)、(3) 平田『続・AIによる紛争解決支援〜人工知能の活用可能性』(成文堂、2021、ISBN978-4-7923-8086-1)、(4) Hayato HIRATA and Katsumi NITTA, "Analysis of Legal Argumentation Documents: A Computational Argumentation Approach," Translational Systems Sciences, Vol.29, 2022, Springer Nature Singapore, eBook ISBN978-981-19-2928-1, Print ISBN978-981-19-2927-4) ほか多数あります。趣味は(初心忘れず勉強の途上ですが)、Python Programmingです。幼少期から工学と法律の両面から知的刺激を与えてくれた、血縁者の故・安達芳夫・東大工学部教授と、故・合田裁判官への感謝の気持ちを忘れずに、今後も頑張りたいと思います。
上述したように、法学と工学の2つの異なる分野で文理融合を目指して研究してきましたが、紛争解決システムにおけるAI(人工知能)の実装可能性について、比較法的見地のみならず、知能情報工学の観点からさらに研究を進めてまいりたいと思います。『続・AIによる紛争解決支援~人工知能の活用可能性』は、東京工業大学の工学博士論文「ファクタと法的トポスを用いた議論文書の解析」(2021年4月30日学位取得)を基に加筆修正したものですが、人工知能学会誌37巻1号(2022年1月)66頁(特集「人工知能分野における博士論文~博士論文に見る研究テーマの動向」)で紹介していただきました。今後さらに精進してまいります。
大学で担当経験のある科目は、民事訴訟法、民法総則、数理・データサイエンス・AI、民事執行・保全法、倒産法、法社会学、消費者法、ADR法などです。実務面では、裁判所ならびに朝日大学市民無料法律相談室での膨大な数の多岐にわたる法律実務に携わってきました。20年以上の裁判所調停委員としての法律上の経験(2023年4月から所属民事調停協会の理事を拝命)と、東工大で学んだ人工知能の「文理融合」を目指して教育・研究に生かしていきたいと思います。
様々な分野の研究者との交流や、産・官・学のネットーワークに入って、知見を深めて行きたいと思っています。関係者の皆様、今後とも、ご指導のほどよろしくお願いいたします。
経歴
30-
2023年4月 - 現在
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2023年4月 - 現在
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2022年6月 - 現在
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2022年4月 - 現在
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2020年8月 - 現在
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2018年4月 - 現在
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2015年4月 - 現在
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2008年4月 - 現在
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2006年4月 - 現在
-
2006年4月 - 現在
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2004年4月 - 現在
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2001年10月 - 現在
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1999年4月 - 現在
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1985年 - 現在
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2020年4月 - 2023年3月
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2019年4月 - 2021年3月
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2015年4月 - 2020年7月
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2013年4月 - 2017年3月
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2013年4月 - 2017年3月
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2012年4月 - 2015年3月
学歴
4-
2011年4月 - 2021年4月
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2003年4月 - 2006年3月
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1981年4月 - 1983年9月
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1976年4月 - 1980年3月
委員歴
27-
2023年4月 - 現在
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2023年4月 - 現在
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2022年6月 - 現在
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2022年4月 - 現在
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2020年8月 - 現在
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2018年4月 - 現在
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2015年4月 - 現在
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2008年4月 - 現在
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2004年4月 - 現在
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2001年 - 現在
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1999年4月 - 現在
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2020年4月 - 2023年3月
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2015年4月 - 2020年7月
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2013年4月 - 2017年3月
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2013年4月 - 2017年3月
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2007年4月 - 2013年3月
受賞
11-
2023年6月
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2022年2月
-
2010年
論文
121-
経営実務法研究 (24) 1-14 2022年3月 査読有り
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社会情報学 9(3) 1-16 2021年5月 査読有り筆頭著者
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法社会学 (87) 78-93 2021年4月 招待有り筆頭著者
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東京工業大学 博士(工学)論文 2021年2月 査読有り筆頭著者
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TASK MONTHLY (537) 6-14 2020年9月 招待有り筆頭著者
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朝日大学法制研究所編論文集『正義論の現代的展開』 115-134 2019年10月 筆頭著者
-
1 319-334 2019年9月 査読有り筆頭著者
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日本比較法研究所研究叢書『司法アクセスの普遍化の動向』 (116) 389-429 2018年12月 招待有り
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Legal Values in Japan and Hungary: Essays on the Theoretical, Historical and Cultural Background of the Law 2018年8月 招待有り
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朝日大学法学部開設30周年記念論文集 137-193 2018年3月
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法理論雑誌:ハンガリー・ブタペスト大学 2017(3) 112-117 2017年9月 査読有り招待有り
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経営実務法研究 (18) 91-101 2016年4月 査読有り
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朝日法学論集 (47) 121-152 2016年3月
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経営実務法研究 (17) 85-96 2015年4月
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朝日法学論集 (44・45) 1-61 2013年10月
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"環境教育と紛争処理手続の発展" 国際会議 (2013) 1-18 2013年5月 招待有り
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経営実務法研究 = Business management law (15) 83-92 2013年4月
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経営実務法研究 = Business management law (14) 13-24 2012年4月
-
朝日法学論集 (41) 1-23 2011年9月
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経営実務法研究 (13) 17-28 2011年4月
MISC
5-
経営実務法研究 (25) 149-161 2023年3月 責任著者
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人工知能学会誌「人工知能」 37(1) 66-66 2022年1月
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朝日法学論集 41 91-96 2011年9月30日
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中央経済社・ビジネス法務2002年 2(4) 100-104 2002年
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科学研究費補助金(基盤研究(A))平成7〜9年度研究成果報告書 1084 1998年
書籍等出版物
55-
Springer Nature Singapore 2022年8月13日 (ISBN: 9789811929281, 9789811929274)
-
法律出版社(中華人民共和国) 2022年4月 (ISBN: 9787519766290)
-
成文堂 2021年12月20日 (ISBN: 9784792380861)
-
成文堂 2018年8月1日 (ISBN: 9784792327200)
-
信山社 2018年3月
-
成文堂 2018年3月
-
一学舎 2016年4月
-
ミネルヴァ書房 2013年10月
-
法律文化社 2013年4月
-
信山社 2013年1月
-
信山社 2010年
-
嵯峨野書院 2010年
-
商事法務 2008年
-
成文堂 2007年
-
嵯峨野書院 2007年
-
Sagano Shoin 2007年
-
成文堂 2006年 (ISBN: 4792325021)
講演・口頭発表等
86-
日本経営実務法学会 2011年7月
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大垣共立銀行主催 第19回フロンティアセミナー(朝日大学1号館第4大講義室) 2010年
-
岐阜県主催 一般県民向けの消費生活講座(セラトピア土岐 ) 2010年
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岐阜県主催 第2回消費生活相談員等レベルアップ研修会(県民ふれあい会館5階大研修室) 2010年
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名古屋地方裁判所・一宮簡易裁判所調停委員講習会(名古屋地方裁判所一宮支部大会議室) 2010年
-
第13回日本経営実務法学会(大阪工業大学 大阪センター(大阪梅田)) 2010年
-
(Sole Presentation by H.Hirata) the Training Association of Civil Conciliator of Nagoya District Court & Ichinomiya Summary Court, September 2010. 2010年
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(Sole Presentation by H.Hirata) the Japan Association of Business Management Law, July 2010. 2010年
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朝日大学法学部研修会 2009年
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関西民事訴訟法研究会(エル・おおさか) 2009年
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(Sole Presentation by H.Hirata) the Association of Kansai Civil Procedure, November 2009. 2009年
-
東京工業大学21世紀COE「エージェントベース社会システム科学の創出」プロジェクトの第3部ループ「交渉エージェントと法システム」セミナー 2007年
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日中経営実務法シンポジウム(日本経営実務法学会・華東政法大学共催) 2007年
-
日本経営実務法学会2007 2007年
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科研費・平成14年度~18年度(特別推進研究)「法創造教育方法の開発研究―法創造科学に向けて─」(課題番号14001003)最終成果報告会シンポジウム 2007年
-
(Sole Presentation by H.Hirata) the 21st Century COE Program of Tokyo Institute of Technology “Creation of Agent-Based Social Systems Sciences,” September 2007. 2007年
-
(Sole Presentation by H.Hirata) the Symposium of Japanese and Chinese Business Management Law 2007, August 2007. 2007年
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(Sole Presentation by H.Hirata) the Japan Association of Business Management Law, July 2007. 2007年
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(Sole Presentation by H.Hirata) the Conference of Research Results supported by Grant-in-Aid for Specially Promoted Research "Research on Development of Legal Education Methods to Promote Creative Legal Minds-Towards the Science of Law Creation 2002-20・・・ 2007年
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科研費・平成14年度~18年度特別推進研究(1)「法創造教育方法の開発研究―法創造科学に向けて─」(課題番号14001003)平成18年度研究成果報告会 2006年
担当経験のある科目(授業)
10所属学協会
12Works(作品等)
15-
2005年 - 2007年
-
1996年 - 1998年
-
1996年 - 1998年
-
1995年 - 1996年
-
1993年 - 1995年
共同研究・競争的資金等の研究課題
15-
共同研究G 2021年
-
科学研究費補助金 2015年4月 - 2018年3月
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中部ESD拠点(RCE Chubu) 2015年4月
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日本比較法研究所 共同研究G 2015年4月
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科学研究費補助金 2005年 - 2007年
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2005年
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2002年
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科学研究費補助金 1993年 - 1998年
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科学研究費補助金 1993年 - 1998年
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Grant-in-Aid for Scientific Research 1993年 - 1998年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 重点領域研究 1996年 - 1996年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 重点領域研究 1993年 - 1994年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 重点領域研究 1993年 - 1993年
-
1981年