本研究の目的は、職域において睡眠健康教育の実施し、自記式質問票や通信機能付小型活動量計を用いて検討することであった。研究デザインは準ランダム化比較試験である。某製薬企業の参加者を2群に群別し、介入群には1回あたり50分の全3回（計150分）を1クールとした睡眠健康教育を5カ月間で行った。対照群には資料による教育とした。ドロップアウトの7名を除いた70名を分析した結果、対照群と比較して介入群で有意に介入後の平日睡眠時間が約12分増加していた。その他データについては介入群と対照群で有意な変化は認められなかった。本研究により、睡眠健康教育が労働者の睡眠不足を軽減できることが示唆された。