井上 博夫
イノウエ ヒロオ (Hiroo Inoue)
更新日: 2024/02/13
基本情報
経歴
6-
1997年4月 - 2016年3月
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1990年 - 1997年
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1989年 - 1990年
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1989年 - 1990年
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1986年 - 1989年
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1986年 - 1989年
学歴
4-
- 1984年
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- 1984年
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- 1976年
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- 1976年
論文
17-
自治総研 / 地方自治総合研究所 [編] 50(1) 25-45 2024年1月
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Research Bureau論究 : journal of the Research Bureau of the House of Representatives / 衆議院調査局 編 18 1-24 2021年12月
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学術の動向 26(3) 3_62-3_65 2021年3月1日
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学術の動向 = Trends in the sciences 26(3) 62-65 2021年3月
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季刊自治と分権 (83) 60-76 2021年
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環境と公害 49(4) 43-49 2020年
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Artes liberales : Bulletin of the Faculty of Humanities and Social Sciences, Iwate University = アルテスリベラレス : 岩手大学人文社会科学部紀要 104(104) 103-120 2019年6月
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経済 (283) 133-146 2019年4月
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環境と公害 48(2) 9-14 2018年
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環境と公害 47(1) 27-33 2017年
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都市問題 107(3) 52-60 2016年3月
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環境と公害 45(2) 32-37 2015年
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建築とまちづくり (401) 6-9 2011年9月1日
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アルテスリベラレス 81(81) 121-126 2007年12月
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季刊自治と分権 (15) 56-64 2004年
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アルテスリベラレス (69) 73-86 2001年12月
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研究年報経済学 45(3) p387-406 1983年11月
MISC
20-
住民と自治 = Jumin to jichi monthly (695) 12-21 2021年3月
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プラクティス = Practice : 自治体職員のための政策情報誌 (34) 23-25 2021年
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住民と自治 = Jumin to jichi monthly (683) 36-39 2020年3月
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住民と自治 = Jumin to jichi monthly (659) 8-12 2018年3月
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陸前高田グローバルキャンパス大学シンポジウム2017 : 多くの大学が陸前高田でやってきたこと : 発表論文集 63-65 2017年1月21日
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住民と自治 = Jumin to jichi monthly (636) 29-33 2016年4月
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財政と公共政策 36(1) 48-53 2014年5月
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住民と自治 = Jumin to jichi monthly (612) 8-11 2014年4月
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財政と公共政策 35(2) 118-120 2013年10月
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通信「いわて地域総研」（「住民と自治」岩手版） (11) 3-5 2011年10月15日
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月刊保団連 (1077) 22-26 2011年10月
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経済 (191) 16-18 2011年8月
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経済 (191) 25-32 2011年8月
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住民と自治 (491) 32-35 2004年3月
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住民と自治 479号(479) 62-67 2003年3月
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環境庁 1999年
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住民と自治 (428) 52-55 1998年12月
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運輸省第二港湾建設局釜石港工事事務所 1996年
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日本学術会議東北地区会議ふるさと学会組織委員会『仙台圏の過去・現在・未来を探る』 1994年
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家庭経営学研究 (25) 1990年
書籍等出版物
18-
岩手地域総合研究所 2023年6月
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岩手地域総合研究所 2020年10月
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岩手地域総合研究所 2019年2月
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岩手地域総合研究所 2018年1月
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岩手地域総合研究所 2016年11月
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東京大学出版会 2014年3月 (ISBN: 9784130461115)
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弘前大学出版会 2010年3月 (ISBN: 9784902774535)
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東洋経済新報社 2003年
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90年代の世界経済,創風社 1995年
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岩手大学社会科学部『岩手の地域と社会ー変貌と課題を考える』 1995年
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創風社 1995年
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東北開発研究センター 1992年
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地域再構成の展望,中央法規 1991年
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同文館 1988年
共同研究・競争的資金等の研究課題
7-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 基盤研究(A) 2021年4月 - 2026年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2020年4月 - 2023年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2004年 - 2006年