地球環境問題としてのCO2対策、都市再生上の重要課題であるヒートアイランドや首都機能維持のための防災機能の向上等に対して抜本的な対策がいそがれる中、本論文では大都市東京を支える新しい都市システムとして、大深度地下空間を活用した新たな基幹インフラストラクチャーの有効性に関する検討を行うものである。
東京のような大都市においては、人々の生活の質(QOL)向上の為に地下利用の推進は必須である。地下からの確実な供給処理システムの構築が、都市効率を上げ、安全と安心を保障できると想定される。
東京に於いて大深度地下空間は残された最後の未利用空間である。大深度地下空間を有効に活用し、公共の利益となる事業が円滑・適正に実施されることを目的とし、世界で最初の大深度地下利用法(大深度地下の公共的使用に関する特別措置法)が2001年に成立した。大深度地下空間の利用による安全で効率の良い都市の構築を目的とした学術的研究を行うことは急務であると考えている。大深度地下インフラは大都市の抱える環境性、防災性の両面の課題に対して複合的な技術開発によりその抜本的な解決を試みようとするものであり、その果たしうる役割は大きい。今後の都市再生のためにも早急に取り組むべき課題である。
本研究に於いては、公共系インフラの上下水供給処理管、ゴミ廃棄物搬送処理機能、公益系インフラの電力供給線、ガス供給管、熱供給管等を対象インフラとし、平常時には都市活動を高効率に維持するためのエネルギー、ごみ搬送、物流、上中下水道のインフラストラクチャー幹線として活用しながら、首都直下型地震時などの広域災害時には高い供給信頼性を保障する安全性の高いライフラインとして、湾岸部から混乱する都心部や副都心部を支援ことを目的とし、システム設計とその効果の検証を行った。
また、長期的な都市計画の視点に於いては、地下都市計画を推進することにより地上の都市計画をも促進させ、自然の環境容量を取り込む形へと都市構造を誘導する契機となる。(都市のクラスター化)