山本 宏樹

J-GLOBALへ         更新日: 17/12/08 02:53
 
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研究者氏名
山本 宏樹
 
ヤマモト ヒロキ
所属
東京電機大学
部署
理工学部共通教育群
職名
助教(A)

研究分野

 
 

委員歴

 
2009年11月
 - 
2013年10月
日本教育社会学会  企画部 委員
 
2013年8月
 - 
2016年7月
教育科学研究会  全国委員
 
2016年1月
 - 
2016年12月
<教育と社会>研究会  編集委員
 
2016年8月
 - 
現在
教育科学研究会  常任委員
 
2016年9月
 - 
現在
日本教育社会学会  選挙管理委員
 

論文

 
『承認:社会哲学と社会政策の対話』を読む
小玉重夫、福島賢二、山本宏樹、原田玄機、横山陸
〈教育と社会〉研究   (27) 85-96   2017年9月   [招待有り]
一橋大学大学院社会学研究科にて2012年4月から3年間にわたって行われた先端課題研究「社会科学の承認論的転回――社会哲学・社会政策の新動向とその射程」の成果をもとにした著作『承認――社会哲学と社会政策の対話』(田中拓道[編]、法政大学出版局)が昨年3月に刊行された。
 〈教育と社会〉研究会の今期編集委員会では、本書に神代健彦、中澤篤史、山田哲也、湯川やよい4会員の論考が集録されていること、そして、その内容が「〈教育と社会〉の連環」の探究を設立の旨意とする本研究会にとって重要であることに鑑み...
機械じかけの公教育:203X年、科学技術革新がもたらす一つの未来
教育   2017年7月号(858) 59-66   2017年6月
アクティブ・ラーニングのバブルを超えて
教育   2016年11月号(850) 43-50   2016年10月   [招待有り]
近年流行しているアクティブ・ラーニング型教育方法のエビデンスについて紹介した後、その実証的・倫理的過大評価の可能性について検討を行うとともに、アクティブ・ラーニングをめぐるバブルの崩壊にともなって生起する可能性のあるリスクと、ポスト・アクティブ・ラーニング・バブルの公教育の在り方について提案を行った。拙論はその後、西岡加名恵「日米におけるアクティブ・ラーニング論の成立と展開」日本教育学会[編]『教育学研究』第84巻第3号30頁にてご紹介をいただいた。
教育機会確保法案の政治社会学:情勢分析と権利保障実質化のための試論
〈教育と社会〉研究   (26) 5-21   2016年9月   [招待有り]
山本論文では、法案の変遷について3期に区分する形で解説がなされた後、①教育機会多様化の理念、②法制化のもたらす社会的帰結への展望、③法制化による公的支援の実現可能性の3点に関する学術的議論動向が整理される。後半では、ピエール・ブルデューの「界の理論」を用いた諸界の情勢分析をもとに、権利保障を実質化するためには法案の賛否にとどまらないリアル・ポリティクスへの関与が必要だとして具体案の検討がなされている。(「特集趣旨」より)
女子中高生及びそれ以上の年齢層を対象とするストレンジャー型性犯罪の実態:『平成 27 年版犯罪白書』特別調査データに基づく分析
法務総合研究所研究部報告55(特集:性犯罪に関する総合的研究)   (55) 162-178   2016年3月   [招待有り]

書籍等出版物

 
登校拒否・不登校問題資料集
前島康男、馬場久志、山田哲也[編著]山本宏樹[著] (担当:共著, 範囲:廣木克行の仕事)
創風社   2016年8月   
「廣木克行の仕事」(単著)を担当
〈悪〉という希望:「生そのもの」のための政治社会学
宮台真司[監修]現代位相研究所[編]堀内進之介、神代健彦、山本宏樹、髙宮正貴、鈴木弘輝、保田幸子、濱沖敢太郎、石山将仁 (担当:共著, 範囲:第5章:政治闘争の進化社会科学:「保守/革新」の遺伝子文化共進化をめぐって)
教育評論社   2016年1月   
〈悪〉とは何か――。
人々を脅かす避けるべき〈悪〉、その一方で人々を魅了する〈悪〉。
我々が甘受すべき、「よりマシな〈悪〉」とは何か。
教育、社会、宗教、政治などを主題に、〈悪〉について考察する。
 
〈目次〉 
○序論 悪の擁護、あるいは民主主義についてのノート(神代健彦) 
 
○第I部 抗いと甘受の閾
○第一章 悪とは何か―デューイの倫理学から考える(髙宮正貴) 
○第二章 災害の分配的正義論―リスクと責任(保田幸子) 
○第三章 ジョセフ・ラズにおける二つの正統性(石山将仁) 
○...
教職のための教育原理
[編著]内海﨑貴子[共著]井上健/宇内一文/鈴木麻里子/友野清文/牧野有可里/山本宏樹 (担当:共著, 範囲:「教育の現代的課題:学校と子ども(第3章)」「学力とは何か(第5章)」「道徳教育(第10章)」「コラム6「いじめ」を考える:教育社会学の視点から」)
八千代出版   2015年4月   
近代学校教育制度が始まってから、多くの人々が学校生活を経験し、その中で教師や友人と出会い、育ってきた。学校教育には様々な課題や問題があるのも事実であり人々の育ちに対して万能ではない。それでも子どもには教育が必要であるし、教育には可能性がある。本書の構成は大きく2つに分かれ、前半で社会、家庭、学校の3つの領域から課題を提示、後半はこれらを考え、対応するために必要な、教育学の基礎的基本的な知識・言説をまとめる。将来の教師達の課題解決に役立ち、知っておくべき必要な事項を踏まえた好著(出版社WEB...
戦後日本の教育と教育学(講座 教育実践と教育学の再生 別巻)
かもがわ出版   2014年10月   
書評論文「愛と苦悩の学級臨床教育実践:山﨑隆夫『パニックの子、閉じこもる子達の居場所づくり:受容と共感の学級づくりで彼らは甦った!』学陽書房、2001年」(単著)を担当
格差社会における家族の生活・子育て・教育と新たな困難:低所得者集住地域の実態調査から
長谷川裕[編著]本田伊克、山本宏樹、小澤浩明、仲嶺政光、久冨善之、樋口くみ子、富田充保、松田洋介、山田哲也、盛満弥生、前馬優策、福島裕敏、山崎鎮親、井上大樹 (担当:共著, 範囲:第2部第1章「A団地の地域特性とその変化」(単著))
旬報社   2014年2月   

講演・口頭発表等

 
「不登校」公式統計の信頼妥当性の検討
日本教育社会学会第59回大会   2007年9月22日   日本教育社会学会
IV-2部会 教育病理(2),研究発表IV,一般研究報告
〈登校/不登校〉と学校の意義(レリバンス)
日本教育社会学会第60回大会   2008年9月20日   日本教育社会学会
III-6部会 不登校,研究発表III
長期欠席の社会的要因
日本教育社会学会第62回大会   2010年9月18日   日本教育社会学会
II-8部会 学校に行かない子ども,研究発表II,一般研究報告
少年院における矯正教育の構造に関する研究(3)
土井隆義・仲野由佳理・山本宏樹
日本犯罪社会学会第37回大会   2010年10月2日   日本犯罪社会学会
本報告の目的は、2009年11月から12月にかけて、医療少年院,特殊教育課程のみをおく少年院を除く47の少年院在院中の少年を対象として実施した「生活と意識に関する調査」の結果から、我が国の少年院在院中の少年の社会的背景や意識、少年院での生活の一端について明らかにすることである。とりわけ、本報告は、少年院における教官や他の少年(以下、他生)との対人関係に対する意識の概要とその規定因を分析する。
低所得者向け大規模団地における家族の生活と子育て:1989年調査の追跡と2010年調査との比較から
山本宏樹・久冨善之・仲嶺政光・松田洋介・富田充保
日本生活指導学会第29回大会   2011年9月3日   日本生活指導学会
本研究は貧困をはじめ生活上の諸困難を抱えつつ子どもを育てる家族に焦点を当て、その生活および子育て・教育の実態を実証的に明らかにし、そのことを通じて「格差社会」化が進行しているといわれる今日の日本社会におけるその「格差」の教育に関わる側面がどうあるかを把握することをテーマとしたものである。
 本研究はそのために、北日本のある都市(B市)の、生活保護世帯など生活困難層が多く住むある集合住宅(A団地)を調査対象地とし、その生活困難層の家族の生活と子育て・教育の困難の実態、その世帯の子ども・親と学...

担当経験のある科目

 

Works

 
「子どもの貧困」文献を読む
その他   2009年5月
学習カリキュラム評価のための統計的分析:ダミー変数を用いた重回帰分析による生徒の属性・タイプ別効果測定
その他   2010年3月
「今日の格差社会における家族の生活・子育て・教育の実態と新たな困難に関する実証研究」研究成果報告書
[研究代表者]長谷川裕[共同研究者]山崎鎮親、小澤浩明、仲嶺政光、福島裕敏、山田哲也、松田洋介、本田伊克、戸高七菜、久冨善之、井上大樹、山本宏樹、樋口くみ子、盛満弥生、前馬優策   その他   2012年3月
本研究は、「格差社会」化が進行しているといわれる今日の日本社会におけるその格差の実態・性格を把握することを目的としたものである。この目的を達成するために、本研究では、B市のある集合住宅A団地をフィールドとして、その団地に居住する生活上の諸困難を抱えつつ子どもを育てる家族やその関係者へのインタビュー等の調査を実施し、かれらの生活及び子育て・教育の状況を実証的に明らかにし、そのことを通じて上記の目的に関わる一定の知見を得ることができた。(科研WEBサイト「研究概要」より)
日本教育社会学会「若手会員・院生会員・留学生会員の研究支援のためのニーズ調査」調査報告書
その他   2012年10月
国際教員調査TALISは現代の黒船か?:教育的信念をめぐる闘争のゆくえ
その他   2013年3月

競争的資金等の研究課題

 
世代間問題の経済分析
日本学術振興会科学研究費補助金(一橋大学): 特別推進研究
研究期間: 2008年4月 - 2009年3月    代表者: 高山憲之
少年院における教育的処遇の実態と社会安全上の機能に関する実証的研究
財団法人社会安全研究財団一般研究助成: 
研究期間: 2008年4月 - 2009年3月    代表者: 伊藤茂樹(駒澤大学)
意欲と自信の回復のための授業型学習プログラム開発
文部科学省依託研究「問題行動等への対応におけるNPO等の活用に関する実践研究事業」(日々輝学園高等学校): 
研究期間: 2008年4月 - 2011年3月
今日の格差社会における家族の生活・子育て・教育の実態と新たな困難に関する実証研究
日本学術振興会科学研究費補助金(琉球大学): 基盤研究(B)
研究期間: 2009年4月 - 2011年3月    代表者: 長谷川裕
学校における長期欠席現象を規定する社会的要因の解明
日本学術振興会: 研究活動スタート支援
研究期間: 2012年10月 - 2014年3月

社会貢献活動

 
【NPO他】生活困窮世帯に育つ子どもへの学習支援団体に対する学生の派遣
【運営参加・支援】  特定非営利活動法人「さいたまユースサポートネット」、一般社団法人「彩の国子ども・若者支援ネットワーク アスポート学習支援センター」  2012年4月 - 現在
【法務省】「若年者に対する刑事法制の在り方に関する勉強会」第4回ヒアリング及び意見交換(平成28年1月19日)
【講師】  法務省  (東京保護観察所会議室(法務省ゾーン1階))  2016年1月
「勉強会の趣旨」は「法務省刑事局,矯正局及び保護局は,法務大臣の指示により,公職選挙法等の一部を改正する法律附則第11条の趣旨及び民法の成年年齢についての検討状況を踏まえ,少年法の適用対象年齢を含む若年者に対する刑事法制の在り方全般について検討を行う」(http://www.moj.go.jp/shingi1/shingi06100055.html)ものとされている。筆者は少年院教育の効果に関する調査結果(https://www.gov-book.or.jp/book/detail.php...
【CRC】共通教育群 山本助教が他の研究者たちと共同で行った調査の結果が「毎日新聞」に掲載されました
【】  東京電機大学  東京電機大学WEBサイト ニュース  (学WEBサイト ニュース)  2017年3月
共通教育群 山本助教が他の研究者たちと共同で行った調査の結果が「毎日新聞」に掲載されました
2017.03.22
理工学部 共通教育群、山本助教が他の研究者たちと共同で行った調査の結果が、3月22日の「毎日新聞」に掲載されました。
 自治体などが実施している貧困家庭の子ども向けの学習支援事業の効果についてコメントしています。

媒 体 : 毎日新聞 3月22日
タイトル: 貧困家庭の子ども、自己肯定感高める効果 NPO調査
掲 載 : 理工学部共通教育群 山本宏樹助教
【毎日新聞】<貧困家庭の中学生>学習支援で友人関係も良く NPO調査
【情報提供, 調査担当】  毎日新聞社  毎日新聞  (2017年3月21日付)  2017年3月
自治体などが実施している貧困家庭の子ども向けの学習支援事業について、利用した中学生は友人や大人との関係が良くなる傾向があるとの調査結果を、NPO法人「さいたまユースサポートネット」が21日発表した。支援には成績の向上だけでなく、社会とのつながりや自己肯定感などを高める効果がうかがえると分析している。
 生活困窮者自立支援法に基づく学習支援事業は昨年度から始まり、今年度は423自治体が実施。その成果を厚生労働省の委託で同ネットが昨年11月~今年1月に調べた。利用した子どもの声を聞いたのは今回...
【CRC】足立区と山本宏樹先生(理工学部共通教育群)が「貧困の子ども達」をテーマに協議
【情報提供】  東京電機大学CRC地域連携推進センター  CRC地域連携推進センター メールマガジン  (メールマガジン)  2017年6月
■足立区と山本宏樹先生(理工学部共通教育群)が「貧困の子ども達」をテーマに協議
 平成29年5月19日(金)に、埼玉鳩山キャンパスにおいて、山本宏樹助教(理工学部共通教育群)と足立区秋生(あきう)修一郎部長(政策経営部子どもの貧困対策担当)が貧困家庭の子供に対する学習関係をテーマに懇談を行いました。山本先生が取り組む同テーマの研究内容が新聞等メディアで取り上げられたことを機に、やはり同テー
マに取り組む足立区側が懇談を申し入れ行われました。
 山本先生は、研究内容をまとめた生活困窮者就労準...