本研究では、2015年に実施された全国の階層意識調査であるSSP2015調査および一連の全国調査の最新の比較調査としてSSP2022調査(仮称)を実施する計画をもっている。この計画の準備段階として、2019年度及び繰越し後の2020年度においては、調査設計、調査項目の策定、職業コーディングの方法の確立、ウェブ法によるプリテストなどを実施した。
この経過において、新型コロナウィルスの感染拡大があり、調査実施時期の再検討の必要に迫られた。とりわけ、当初は2020年12月に実施予定であった全国調査の時期は、2021年度以降に延期せざるを得ない状況になった。
しかし、プリテストとして実施した2020年3月の全国の3000名に対する調査は、偶然ながら、コロナ禍前の社会意識情報を捉えたものとなり、コロナ禍継続期において収集したデータと比較することのできる貴重なものとなった。そこで、この調査の時点間比較および対象者のパネル追跡を急遽設計し、本研究予算を用いて2020年度に3度のウェブ調査を実施した。
既存のデータの分析と成果発信については、研究メンバー10名で分担執筆したSocial Change in Japan, 1989-2019 Social Status, Social Consciousness, Attitudes and Values, Hommerich, Sudo, Kikkawa(eds.), Routledgeをはじめとする学術誌、学術論文の発表成果35件を挙げている。国内外での学会報告については、オンライン開催や開催中止などの事態が生じたため、当初計画していた発表が次年度以降に見送られたケースがあるものの、計9件の成果を挙げている。
さらにSSP2015調査をはじめとする、プロジェクト内で保有している過去の調査データの一般公開を完了した。