本論文は、病名告知が医療法で定められた医療行為であり、あらゆるサービス提供時に不可欠な行為であるという前提にたちながら、認知症の場合には消極的な立場があることをふまえ、そのスムーズな実施のための本人や家族への支援体制の整備等の必要性について論述した。