介護保険制度施行から7年後のパーキンソン病患者の保健・医療・福祉サービスの利用状況について検討した。全国パーキンソン病友の会14支部の会員3500例を対象とし、1813例の有効回答があった。就業状況は、無職の割合が9割を超えた。就業状況では性差はなかったが、要介護度では、女性の方が要介護度が低い傾向を認めた。保健・医療・福祉サービスの利用の有無と、要介護度との関連を検討し、殆どのサービスでは、要介護度が高い人ほどサービスを利用している割合が多かったが、通所リハビリテーションのみ要介護度が低い人ほどサービスを利用している割合が多く、有意差を認めた。同居人数が少ないほど利用しているサービスは訪問介護であり、有意差を認めた。同居人数が少ないと要介護度が低い割合が多く、同居人数が多いと要介護度が高い割合が多い傾向を認めた。