基本情報

所属
環太平洋大学 次世代教育学部教育経営学科 教授 (副学長)
学位
学術博士(神戸大学)

研究者番号
00723959
J-GLOBAL ID
201601011393935885
researchmap会員ID
B000264907

28年間、兵庫県の塾・予備校において英語教員として小中高生の指導に従事。教室責任者・エリア統括・教員研修責任者・教務開発部責任者の職務を担いつつ、神戸大学で学術博士を取得。2013年にIPU環太平洋大学に就任し、現在に至る。専門は英語科教育、応用言語学、コーパス言語学など。

経歴

  11

論文

  44

書籍等出版物

  1

講演・口頭発表等

  48

共同研究・競争的資金等の研究課題

  4

社会貢献活動

  11

その他

  32
  • 2019年2月 - 2019年2月
    2019年度春期から教職員・学生に提供されるDropBoxの活用方法について、担当者から説明があった。また、実際の活用方法について質疑応答が行われた。2/7に基本知識の共有、2/22に応用事例の共有が図られた。
  • 2019年2月 - 2019年2月
    2018年10月に発足した学生評価委員会より、本学の教育改善に関する提言が行われた。主な内容は「学内ルールへの教職員間の意識の統一」「シラバスにおける到達目標の明確化」「グループワークにおける評価の公平性」であった。また同時に、カリキュラムマップ、シラバス、学年末集会について共有が図られた。
  • 2019年1月 - 2019年1月
    ディスカバリーにおけるアクティブ・ラーニングの在り方、インスパイアにおけるスポーツ科学調査の在り方について、担当者から報告があった。同時にアセスメントポリシーの点検として、後期授業アンケート(電子化)、学年末DP調査、カリキュラムマップやシラバスチェックの予定について共有が図られた。
  • 2018年12月 - 2018年12月
    はじめにアセスメントポリシーの進捗状況として、学修成果の可視化、高等教育の無償化、データサイエンスについて説明が行われた。次にテーマ別グループワークを通して、教員養成、公務員養成、企業員養成、初年次教育、課題探求型活動、資格・検定について話し合いが行われ、発表と質疑応答が行われた。
  • 2018年11月 - 2018年11月
    情報センターより、初年次生のPC必携化の現状、全学ICT活用状況アンケートの結果、今後の情報リテラシー教育の方向性について説明と報告がなされた。
  • 2018年10月 - 2018年10月
    2018年度の変更点、研究倫理規定、応募のためのスケジュール、清算方法、事例報告等が行われた。また、同時に、アセスメントポリシーの点検進捗状況、カリキュラムマップの作成経過、成績評価の厳格化について共有が図られた。
  • 2018年9月 - 2018年9月
    リアセックよりPROG導入後の経年変化について報告される予定であったが、あいにくの西日本豪雨のため、中止となった。
  • 2018年7月 - 2018年7月
    はじめに「アセスメントポリシーへの取り組み」について説明が行われた。今年度の施策として、①授業評価アンケートの電子化(および回答締め切り直後の開示)②到達度調査(学期末集会で実施)③カリキュラム改訂(年度内に終了予定)の詳細とともに、認証評価への行程について述べられた。次に、「AL型授業実践報告」として、①授業におけるGoogle Classroomの活用例 ②サービスラーニングやPBLの方法 ③アプリの活用による双方向授業の実践例、について説明が行われた。
  • 2018年6月 - 2018年6月
    はじめに、学内全体の共有情報として、「2018年度ヤングアメリカンズ」の実施概要として、PVによる紹介、準備状況、参加資格、開催日について説明が行われ、教職員に対して観覧の要請があった。次に「アクティブラーニング概論」と称して、本学の授業改善への助言が行われた。具体的には、受動的な講義型授業からの脱却、学修成果の検証、省察・気づきを軸とした思考形式(Kolb, 1983)の具現化、ICEルーブリックによる評価、実例報告(英語科教育法Ⅰ)について説明された。最後に、次回からも「情報の全体共有」と「A.L.型授業の実践報告」が行われる旨、連絡が行われた。
  • 2018年5月 - 2018年5月
    はじめに組織図の説明と事務局の体制(職務分掌、担当者)について説明が行われた。次に今年度の研修方針として、学士力を育成するためのカリキュラム開発、A.L.型講義またはPBLの推進について述べられた。最後に、春期業務の省察として、業務内容の整理と学生の出席状況およびアンケート結果が紹介された。次年度に向けては、オリエンテーションの早期計画と早期案内が求められた。
  • 2018年2月 - 2018年2月
    学内や地域においてスポーツで貢献している3組織からの報告が行われた。学生体育会本部からは組織図の紹介、各種大会の支援、学外との連携について、スポーツサークルからはチアダンス・陸上・体操における地域貢献の具体例について、スポーツアスレチックトレーナーからは遠征への帯同や学内アスリートのコンディション調整の現状について述べられた。それぞれの組織から教員に対して、活動への参加、メンバーの紹介、費用の捻出といった点について、協力が求められた。
  • 2018年1月 - 2018年1月
    学生が主体的に運営している3組織から活動報告が行われた。爽志会からは犯罪被害者支援の在り方や学内規則の遵守について、学友会からは学内施設利用のルールやOCスタッフの組織化について、学習サークルからは学習塾運営における問題点(生徒募集や学生講師の確保)について述べられた。学生と教員の協働意識が高まるとともに、プレゼンテーションの技術について更なる研鑽が必要との声も寄せられた。
  • 2017年12月 - 2017年12月
    本学で行われている留学教育の現状として、(1)NZ留学制度、(2)ベトナム留学生の数的推移や学生生活における問題点、(3)別科生支援のための協力要請、(4)ベトナムでの保護者会の報告、(5)アジア系留学生の受け入れ態勢、について説明が行われた。学務情報の一元化や授業での融合等、受け入れへの意識が促される一方、異文化理解が障壁となっている実情が示唆された。
  • 2017年10月 - 2017年10月
    キャリアセンターより、キャリア支援の現況と今後の展望について述べられた。キャリア開発に向けて重要な点として、(1)キャリアセンターと学部・学科が連携し補完的なスキルを持った強いチームとなること、(2)企業採用の前倒し化を理解したうえで積極的に合同説明会に参加させること、(3)留学生が就職する場合の問題を理解したうえで学内就職フェアを開催することについて説明があった。参加者からは、今後のゼミナールの運営や同窓会の在り方について質問が寄せられた。
  • 2017年10月 - 2017年10月
    自己効力感を高める首相について、4人の教員から説明が行われた。具体的には、学生の名前と顔を一致させること、ルーブリックの活用、ICTを使ったリアルタイムのフィードバック、練習を含めた授業構成、発問方法等が挙げられた。「学習」自体への理解については課題が残ったが、研修会終了後には、教員同士で自らの工夫について伝え合う姿が見られたことから、印象的な研修会となったように思われる。
  • 2017年9月 - 2017年9月
    (1)初年次期の学修と出口の関係 本学の教員免許取得者の傾向について分析を行ったところ、採用試験不合格者の学修(出席率とGPA)が2年前期に有意に下がるのに対して、合格者の学修は常に高い水準で維持されていた。特に出席率に関しては最低でも93%であった。ただし、合格・不合格に関わらず、1年後期に下がる兆候が見られるため、初年次期全般の問題と捉える必要がある。 (2)PROGテストの結果 他大学の初年次生に比べると、コンピテンシーは高い水準であったが、リテラシーはやや低く、課題発見、計画立案、情報処理の3点が課題となっていた。 (3)教学IRの開発・利用 現状、出席率、GPA、プレースメントテスト、資格・検定等の集約にとどまっているが、今後は更なる情報の収集とともに、中退予防や研究促進のツールとして活用することが可能となる。
  • 2017年9月 - 2017年9月
    学振の発表を受け、審査項目の大括り化、審査方法の変更点、核心をなす学術的問いについて説明が行われた。また、申請書記載の際の注意点として、課題名、概要、波及効果、新規性について助言が行われるとともに、申込者への支援策として「科研塾」開催の旨が告げられた。学振からの発表が遅れたものの、希望者のみの会としたため、きわめて満足度の高い会となった。次年度は、より早期の開催が望ましい。
  • 2017年8月 - 2017年8月
    2016年度の学内特別研究について、15本の発表が行われた。主として、教育・経営・身体に関するもので占められ、多様な研究手法を共有することができた。ただ、一人あたりの発表時間が10分程度に絞られたこと、および、専門外の領域への理解不足もあり、発表会への満足度は大きくばらついた。今後は領域別会場指定やポスター発表といった工夫が必要である。、
  • 2017年7月 - 2017年7月
    主体性と協働学習を関連付けた授業実践報告が4人の教員から行われた。グループ学習の効果として、多様性への理解、気づきの共有、コミュニケーション能力等、他者の視点を取り込むことの有用さについて述べられた。具体的な指導方法について共有が行われた一方、グループの構成方法、話し合いのマンネリ化、協働学習の評価方法については不明瞭なままであった。「協働学習」を単体で考えるのではなく、指導の一環として、全体像の中での位置づけを捉え直す必要性が生じた。
  • 2017年6月 - 2017年6月
    「主体性」というテーマに基づき、4人の教員による授業実践報告が行われた。導入を効果的に行う工夫として、背景知識の活性化、発問方法、教材の見せ方などについて説明が行われた。「実例に関連付けられた導入」という点で4人の発想が類似していたためか、聴講者の満足度はたいへん高かった。その一方、「授業の全体的な構成」の在り方や「主体性の定義」について問う意見も多く寄せられた。