途上国においては、微小粒子状物質「PM2.5」による大気汚染が深刻化しており、大気汚染の低減と社会経済の発展を両立することが極めて重要である。西アフリカに位置するナイジェリアとガーナはともに、2050年には人口が現在の倍近くに増加すると見込まれている一方で、貧困人口は合計1億人に及んでいる。そのため、栄養状態や衛生環境の改善による感染症の低減とともに、屋内外の大気汚染の改善による呼吸器や循環器の疾患の低減が強く望まれる。しかし、地域や生活様式（調理における固体燃料の使用や廃棄物の焼却など）ごとの屋内外のPM2.5などによる大気汚染の実態については、よくわかっていない。
本研究では、ナイジェリアおよびガーナの都市と農村において、小型センサを利用した屋内外のPM2.5などの通年観測を実施するとともに、周辺環境および生活様式の現地調査を行うことで、周囲の環境や生活様式による屋内外のPM2.5の濃度や住民の曝露量の違いを明らかにするとともに、PM2.5などの大気汚染物質が健康や社会経済活動に及ぼす影響を推定することを目指している。初年度である2021年度には、小型センサを用いたPM2.5計測システムを開発し、標準計測器との比較観測試験を実施した。その結果、十分な精度および確度での測定が可能であることが確認できた。また、海外共同研究者と共同で、ナイジェリアおよびガーナの都市部、郊外、農村部の屋内外における観測を開始することができた。