江原 勝行
Katsuyuki Ehara
更新日: 03/04
基本情報
研究分野
1論文
24-
LAW AND PRACTICE (17) 113-132 2023年12月 招待有り筆頭著者
-
憲法研究 (10) 193-205 2022年5月 招待有り筆頭著者
-
人権判例報 (2) 71-78 2021年6月 筆頭著者
-
比較憲法学研究 (32) 27-47 2020年10月 招待有り責任著者
-
法学教室 (476) 26-30 2020年5月 招待有り責任著者
-
小畑郁・江島晶子・北村泰三・建石真公子・戸波江二編『ヨーロッパ人権裁判所の判例Ⅱ』 409-413 2019年3月 責任著者
-
岩手大学人文社会科学部アルテス・リベラレス (103) 103-117 2018年12月
-
岩手大学人文社会科学部アルテス・リベラレス (100) 27-41 2017年6月
-
法律時報 88(12) 125-130 2016年11月 招待有り
-
岩手大学人文社会科学部アルテス・リベラレス (96) 55-80 2015年6月
-
岩手大学人文社会科学部アルテス・リベラレス (94) 37-62 2014年6月
-
岩手大学人文社会科学部アルテス・リベラレス (92) 87-111 2013年6月
-
比較法研究 (71) 38-51 2010年9月 査読有り
-
憲法理論研究会憲法理論叢書 (16) 117-130 2008年10月
-
早稲田大学法学会早稲田法学 80(3) 325-348 2005年7月
-
全国信用情報センター連合会受託研究平成16年度 報告書『ＥＵ消費者信用指令の動向とインパクトに関する研究』 126-145 2005年4月 招待有り
-
早稲田大学比較法研究所比較法学 35(2) 75-111 2002年1月
-
早稲田大学法学会早稲田法学 77(2) 29-58 2002年1月
-
早稲田大学法学会早稲田法学 77(1) 87-120 2001年8月
-
早稲田大学法学会早稲田法学 76(4) 85-125 2001年3月
MISC
16-
法学教室 (510) 122-123 2023年3月 招待有り筆頭著者
-
法学教室 (509) 132-133 2023年2月 招待有り筆頭著者
-
法学教室 (508) 112-113 2023年1月 招待有り筆頭著者
-
法学教室 (507) 110-111 2022年12月 招待有り筆頭著者
-
法学教室 (506) 128-129 2022年11月 招待有り筆頭著者
-
法学教室 (505) 120-121 2022年10月 招待有り筆頭著者
-
法学教室 (504) 104-105 2022年9月 招待有り筆頭著者
-
法学教室 (503) 110-111 2022年8月 招待有り筆頭著者
-
法学教室 (502) 100-101 2022年7月 招待有り筆頭著者
-
法学教室 (501) 110-111 2022年6月 招待有り筆頭著者
-
法学教室 (500) 86-87 2022年5月 招待有り筆頭著者
-
法学教室 (499) 84-85 2022年4月 招待有り筆頭著者
-
私の心に残る裁判例 (3) 30-31 2021年8月 招待有り責任著者
-
別冊ジュリスト・憲法判例百選Ⅰ第７版 162-163 2019年11月 招待有り
-
ジュリスト増刊新・法律学の争点シリーズ３・憲法の争点 324-325 2008年12月 招待有り
-
福島県男女共生センター平成13・14年度公募研究成果報告書『国・自治体等の政策方針決定過程への男女平等参画―世界のポジティヴ・アクションと日本の実践的課題』 201-207 2003年9月 招待有り
書籍等出版物
4-
日本評論社 2023年5月 (ISBN: 9784535526716)
-
弘文堂 2021年7月
-
日本評論社 2018年3月
-
信山社 2012年3月
講演・口頭発表等
6-
サンタンナ大学院大学研究セミナー「イタリアと日本における憲法裁判：その比較」 2020年3月5日 招待有り
-
比較憲法学会第31回総会 2019年10月26日
-
岩手大学・新潟大学・愛媛大学学術交流公開シンポジウム 2017年10月8日
-
日本国家公務員労働組合連合会第29回労働学校東北教室 2015年6月7日 招待有り
-
比較法学会総会シンポジウム 2009年6月
-
憲法理論研究会夏季合宿研究会 2007年8月
共同研究・競争的資金等の研究課題
3-
日本学術振興会 科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金） 2018年4月 - 2021年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金） 2011年4月 - 2015年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業（科学研究費補助金） 2008年4月 - 2011年3月