1．研究目的 <br>日本は高度経済成長期以降、地方においては大型保養地やゴルフ場などといったリゾート施設と一体となった開発が進められた。そうした中で本州内陸部や東北地方、北海道といった積雪地域においてはスキーリゾート開発が積極的に進められてきた。しかしバブル崩壊以降、日本は長期間の不況期に陥り、その間にスキー観光の停滞、衰退が進んだことが指摘されている（呉羽，2009）。こうした状況の中、北海道内でも有数の大型スキー場が複数立地する北海道ニセコエリアにおいては、2000年以降外国人観光客、いわゆるインバウンドの増加が顕著になったことが明らかとなった（市岡ほか，2009）。しかし、ニセコエリアを対象とする研究では、この外国人観光客が増加を始めた2000年以降の研究が目立ち、その対象地域も特に開発の多い倶知安町字山田に着目した研究が多く、ニセコエリア全体の開発に関する研究は少ない。そこで本研究は建築確認申請データを用いてニセコエリアにおける開発の時空間構造を明らかにすることを目的とする。 <br> 2．研究方法及び資料 <br>本研究の対象地域は北海道虻田郡倶知安町及びニセコ町である。本研究を行うにあたって、1995年から2015年における倶知安町及びニセコ町の建築確認申請建築計画概要書に記載されている、新規建築計画2,251件をデータベース化する。このデータベースを用いて新規建築の件数及び面積から開発の経年変化を分析する。次にニセコエリアにおける新規建築の分布変化をみることにより、ニセコエリアにおける開発の動向を分析する。最後に、これらの分析結果を総合し、ニセコエリアにおける開発の時空間構造を考察する。<br> 3．研究結果&nbsp;<br> (1)ニセコエリア全体の開発は大きく3つの期間に区分することができた。まず1995年から2004年にかけては総件数が増加と減少を繰り返しながらも、全体としては減少傾向にある期間である。その間に敷地・建築・延べ面積に関しても値を上下させながら、2004年には低い水準であった。次に2005年から2008年にかけて、総件数は増加傾向にあり、2008年には対象とした21年間で最も件数が多かった。最後に2009年以降、総件数は大きく減少し、2012年には逆に最も値が低くなった。 (2)地区別に見た場合、先に区分した2004年以前では、倶知安町市街地、次いでニセコ町市街地の開発件数及び開発面積の値が大きかった。しかし2004年には倶知安町ひらふ地区の開発件数及び面積がニセコ町市街地と逆転し、2006年には倶知安町市街地を抜いて最も開発が多い地区となった。2009年以降件数においては、倶知安町市街地、ひらふ地区、ニセコ町市街地が多いものの、開発面積では花園地区やビレッジ地区などで突出した値を示すなど、開発が広範囲に広がっていることが明らかとなった。 (3)建物階が地上6階以上の高層階を有する建築物は24棟あり、内23棟がひらふ地区に集中した。また大型商店といった大規模低層建物は倶知安町市街地に多く見られた。 (4)建築主の所在に着目したところ、1995年以降始めて国外在住の建築主が現れたのは2004年であった。その後2008年までオーストラリア在住の建築主による開発が増え、遅れてシンガポールやマレーシア、中国といった東アジア在住の建築主による開発が増加した。 <br> 4．結論 <br>以上のことから、1995年以降は国内在住の個人や企業といった建築主による開発が、ニセコエリアの開発を占めており、また開発の中心も倶知安町やニセコ町の中心市街地であった。2004年以降は外国人による開発が始まったことにより、その構造が大きく変化した。特にひらふ地区は外国人建築主による開発が進み、土地の高度利用が図られるようになった。しかし2008年以降、特にオーストラリア在住の建築主による開発が減少したことにより、ひらふ地区の開発が停滞、加えてそれまでひらふ地区に集中していたリゾート開発が、花園やビレッジ地区、アンヌプリ地区に流れたと考えられる。