１. はじめに<br> 「東日本大震災による被災地の再建にかかわる研究グループ（被災地再建研究グループ）」では、「復興公営住宅」や「応急仮設住宅（以下、仮設住宅）」に関連した共同研究を岩手県宮古市で行っている。この共同研究は、①高橋らによる「仮設住宅室内における温湿度環境（気候）」、②白井らによる「仮設住民の日常生活における身体活動（体力）」、③松本・石井らによる「仮設住民の心理的健康と個別的経験（心理）」、④関根らによる「仮設住民の行動と生活空間（行動）」、⑤岩船による「総合的考察および関連・補足研究」からなり、仮設住宅での生活環境や住民の健康等の実態を「実証的なデータ」を用いてパーソナル・スケール（例えば行動ではm単位の精度）で明らかにしている。この成果については、2013年日本地理学会春季大会のシンポジウム「東日本大震災における仮設住宅の生活環境と住民の健康―パーソナル・スケールでの実証的研究に基づく提言」（E-journal GEO Vol.8 No.2）や古今書院発行「地理」連載の「仮設住民のくらし―震災から２年」（2013年4月号以降）等で報告してきた。<br> 本発表では、①「温湿度環境」等の仮設住宅内の生活環境についての高橋による前発表に続いて、共同研究②～④に係り、仮設住民の体力・心理等の健康や日常生活での移動行動、仮設住宅外の生活環境や日常生活圏等について報告する。<br><br>２. 仮設住民の日常生活における移動手段と距離<br> 「④仮設住民の行動と生活空間」で、移動手段と所要時間・距離（道のり）に注目すると、以下の結果が得られた。a) 移動の基本であり身体活動でもある「徒歩」が0～25分で0～2km以内（500m以内がイベント回数が多い）、b) 身体活動をともなう「自転車」が10弱～60分で500m～5km、c) 燃料代がかかる「バイク」が10弱～20分で1.5～6km、d) 使用頻度が高く身体活動度が低い「車」が5弱～20分で1～8km、e) 運賃がかかる「バス」が7弱～20分で2km強～8km、f) 高額運賃がかかる「タクシー」が5弱～10分で1～4kmである。<br> 「徒歩」の「0～25分で0～2km以内（特に500m以内がイベント回数が多い）」という結果は、「②日常生活における身体活動」での「仮設住民の一日当たりの平均歩行距離が約2㎞（≒往復移動での片道距離が最大約1㎞）」という結果と調和的であった。<br><br>３. 総合考察<br> 仮設住宅での生活の中では、多大なストレスと運動機能の低下等によって「閉じこもり傾向の高齢者」が確かな数で存在することから、「集会所対応」以外にも「個別対応」が必要である。しかし「個別対応」にもマンパワーの確保や支援者との相性等との関係から限界があり、高齢者が気軽にふらりと外出できる「ご近所環境」の再生にも重点を置くべきであろう。「③心理的健康」での質問紙調査から、「仮設住民が抱えるストレスは、前住地の住環境や家族の喪失等が根本的な原因であり、慢性的で簡単に解消されるものではない」ことも分かっている。従って、高齢な被災者を孤立させずに身心の健康を保たせるには、ストレスを軽減させる「リソース」が点在する「住環境」の視点も大事であり、彼らの体力に応じた「行動圏：住居（≒仮設住宅）から道のり最大1㎞以内」で「特に500m以内」のできるだけ近い場所に商店や花壇や墓等「人間関係を厚くできる何か（≒リソース）」が様々に点在していることが望ましい。<br>特に、高齢な仮設住民の大半が将来的に移住するだろう高台の復興公営住宅の建設予定地周辺ではこれを大いに意識した「まちづくり」が展開されるべきである。<br> なお、本研究は、公益財団法人 トヨタ財団 「2012年度研究助成プログラム東日本大震災対応『特定課題』政策提言助成」の対象プロジェクト「復興公営住宅の住まいづくりとそれを取り巻くまちづくりへの提言（D12-EA-1017, 岩船昌起）」の一部である。