石井山 竜平
イシイヤマ リユウヘイ (Ryuhei Ishiiyama)
更新日: 07/19
基本情報
- 所属
- 東北大学 大学院教育学研究科・教育学部 総合教育科学専攻 成人継続教育論講座 成人教育論分野 准教授
- 学位
-
修士(九州大学)
- J-GLOBAL ID
- 200901016876161704
- researchmap会員ID
- 5000101928
- 外部リンク
研究分野
1経歴
3-
2001年4月 - 2005年9月
-
2000年4月 - 2001年3月
-
1998年4月 - 1999年3月
学歴
2-
- 1998年3月
-
- 1993年3月
委員歴
15-
2019年12月 - 現在
-
2018年12月 - 現在
-
2008年12月 - 現在
-
2026年7月 - 2027年2月
-
2025年7月 - 2026年2月
-
2015年7月 - 2025年10月
-
2021年9月 - 2025年9月
-
2024年7月 - 2025年2月
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2022年7月 - 2024年1月
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2013年10月 - 2017年9月
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2007年9月 - 2011年9月
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2009年11月 - 2010年9月
-
2009年11月 - 2010年9月
-
2008年11月 - 2009年9月
-
2006年11月 - 2007年9月
論文
20-
社会教育学研究 61(2) 94-107 2025年11月 筆頭著者
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基礎教育保障学研究 別冊 (2) 21-26 2025年8月 責任著者
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月刊社会教育 67(4) 5-12 2023年4月 招待有り
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社会教育・生涯学習研究所年報 (17) 4-64 2022年3月 責任著者
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月刊社会教育 (759) 49-62 2019年8月 責任著者
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『社教情報』全国社会教育委員連合 (65) 13-16 2011年9月 招待有り
-
『月刊社会教育』国土社 54(7) 4-11 2010年7月 招待有り
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東北大学大学院教育学研究科 教育ネットワークセンター紀要 (10) 1-13 2010年3月31日
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日本社会教育学会編『自治体改革と社会教育ガバナンス』(東洋館出版社) 53 42-57 2009年9月18日 査読有り招待有り
-
『月刊社会教育』国土社 52(1) 32-38 2008年1月 招待有り
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『月刊社会教育』国土社 (610) 5-12 2006年7月 招待有り
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日本学習社会学会紀要 (1) 48-49 2005年9月 招待有り
-
佐藤一子研究代表『NPOの人材育成と地域社会における活用システムに関する研究』(平成15・16年度科研費研究成果報告書) 2005年3月
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特定非営利活動法人 日本子どもNPOセンター(独立行政法人福祉医療機構(子育て支援基金)助成) 2005年2月
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『月刊社会教育』国土社 49(591) 15-23 2005年1月 招待有り
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日本社会教育学会編『社会教育関連法制の現代的検討』東洋館出版社 47(48) 38-51 2003年9月 査読有り招待有り
-
『月刊社会教育』国土社 46(565) 25-29 2002年11月 招待有り
-
『日本社会教育学会紀要』 (37) 9-10 2001年6月 査読有り招待有り
-
日本社会教育学会編『地方分権と自治体社会教育の展望』東洋館出版社 23-34 2000年8月 査読有り招待有り
-
『月刊社会教育』国土社 43(521) 12-18 1999年3月 招待有り
MISC
71-
月刊社会教育 (843) 20-27 2026年8月 責任著者
-
社会教育職員研究(全国社会教育職員養成研究連絡協議会) (33) 53-54 2026年5月 責任著者
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2026(4) 37-37 2026年4月 招待有り責任著者
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令和7年度仙台市・生涯学習を通じた共生社会推進事業報告書「集まれ 広がれ! わたしからはじまる、みんなの学び」(仙台市教育委員会) 10-10 2026年3月 責任著者
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東アジア社会教育研究 (30) 161-164 2025年9月 責任著者
-
東アジア社会教育研究 (30) 94-112 2025年9月 責任著者
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生涯学の創出 -超高齢社会における発達・加齢観の刷新 ニュースレター (5) 26-28 2025年3月 筆頭著者
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令和6年度仙台市・生涯学習を通じた共生社会推進事業報告書「はじめの一歩 わたしからはじまる、みんなの学び」(仙台市教育委員会) 10-10 2025年3月 責任著者
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東アジア社会教育研究 (29) 145-156 2024年9月 責任著者
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月刊社会教育 (820) 3-3 2024年9月 責任著者
-
(820) 15-27 2024年9月 責任著者
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月刊社会教育 (820) 4-14 2024年9月 責任著者
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東アジア社会教育研究 (29) 44-54 2024年9月 責任著者
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社会教育職員研究(全国社会教育職員養成研究連絡協議会) (31) 36-37 2024年5月
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生涯学の創出 -超高齢社会における発達・加齢観の刷新 ニュースレター (4) 26-27 2024年3月
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(7) 177-179 2023年9月 責任著者
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生涯学の創出 -超高齢社会における発達・加齢観の刷新 ニュースレター (2) 18-19 2023年3月 筆頭著者
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生涯学の創出 -超高齢社会における発達・加齢観の刷新 ニュースレター (2) 4-6 2023年3月
-
東アジア社会教育研究 (27) 76-92 2022年9月 責任著者
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生涯学の創出 -超高齢社会における発達・加齢観の刷新 ニュースレター (2) 30-31 2022年3月
書籍等出版物
30-
農山漁村文化協会 2025年12月 (ISBN: 9784540251573)
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旬報社 2025年6月 (ISBN: 9784845121021)
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ナカニシヤ出版 2025年3月 (ISBN: 9784779518607)
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共生への学びの構築 : 市民の協働にねざす教育創造 = Learning to live together : creating education by people's collaboration東京大学出版会 2025年2月 (ISBN: 9784130513692)
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東洋館出版社 2024年8月 (ISBN: 9784491056166)
-
自治体研究社 2023年3月 (ISBN: 9784880377537)
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エイデル研究所 2022年4月 (ISBN: 9784871686761)
-
エイデル研究所 2017年10月 (ISBN: 9784871686044)
-
エイデル研究所 2017年6月 (ISBN: 9784871685993)
-
大学教育出版 2015年4月 (ISBN: 9784864293242)
-
2015年2月
-
2013年10月20日
-
東洋館出版社 2013年9月27日
-
国土社 2012年4月 (ISBN: 9784337506237)
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大学教育出版 2012年3月30日
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エイデル研究所 2011年7月30日
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学志社(韓国) 2010年10月1日
-
2010年4月10日
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光生館 2008年11月
-
ミネルヴァ書房 2008年5月15日
講演・口頭発表等
30-
日本公民館学会 2026年度7月集会 2026年7月11日
-
現代社会教育・公⺠館フォーラムー下伊那テーゼ 60 年を考える(日本公民館学会/社会教育・生涯学習研究所) 2026年3月15日 招待有り
-
東アジア生涯学習研究フォーラム in ソウル(恩平) 2025年11月27日 招待有り
-
日本社会教育学会第72回研究大会(鹿児島大学) 2025年9月12日 招待有り
-
東アジア生涯学習フォーラム in 杭州 2024年12月21日 招待有り
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日本社会教育学会第71回研究大会(早稲田大学) 2024年9月6日 招待有り
-
「生涯学」第7回(2023年度第2回)領域会議 2024年3月15日 招待有り
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「生涯学」第4回(2022年度第1回)領域会議 2022年8月28日
-
日本社会教育学会・韓国平生教育学会 第5回日韓学術交流研究大会 2013年10月19日
-
日本社会教育学会 第60周年記念国際シンポジウム(学術総合センター) 2013年9月29日
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日本学習社会学会 第10 回大会(関西大学) 2013年9月1日
-
日本学習社会学会 第9回大会(東京未来大学) 2012年9月2日
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公民教育学会 第23回全国研究大会(東北大学) 2012年6月23日
-
日本社会教育学会 東北・北海道6月集会 (東北大学) 2012年6月16日
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日本社会教育学会 東京6月集会(日本体育大学) 2012年6月2日
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Community Reconstruction through Lifelong Learning (韓国大邱広域市寿城区・大邱大学) 2011年12月10日
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日本公民館学会 第10回研究大会(東北福祉大学) 2011年12月5日
-
日本学習社会学会 第8回大会(岐阜大学) 2011年9月4日
-
日本教育学会 第70回大会(千葉大学) 2011年8月26日
-
日本社会教育学会 東京6月集会(明治大学) 2011年6月5日
共同研究・競争的資金等の研究課題
21-
経常研究 2002年4月 - 現在
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2022年4月 - 2026年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 学術変革領域研究(A) 2020年11月 - 2025年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2018年4月 - 2023年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2018年4月 - 2022年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2018年4月 - 2022年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2015年4月 - 2020年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2015年4月 - 2019年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2015年4月 - 2018年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2014年4月 - 2018年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究 2015年4月 - 2017年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2013年4月 - 2017年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2011年4月 - 2016年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2012年4月 - 2015年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2012年4月 - 2015年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究 2010年 - 2012年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2008年 - 2010年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2007年 - 2009年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究(B) 2006年 - 2008年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2004年 - 2005年
メディア報道
13-
河北新報夕刊 2019年4月 新聞・雑誌
-
河北新報夕刊 2017年2月27日 新聞・雑誌
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河北新報夕刊 2017年2月13日 新聞・雑誌
-
河北新報夕刊 2017年1月30日 新聞・雑誌
-
河北新報夕刊 2017年1月26日 新聞・雑誌
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河北新報夕刊 2016年12月19日 新聞・雑誌
-
河北新報夕刊 2016年12月5日 新聞・雑誌
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河北新報夕刊 2016年11月21日 新聞・雑誌
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河北新報夕刊 2016年11月7日 新聞・雑誌
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建設通信新聞 2015年10月13日 新聞・雑誌
-
朝日新聞 2012年4月7日 新聞・雑誌
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2011年5月16日 新聞・雑誌
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中国新聞 2010年6月9日 新聞・雑誌
その他
5-
2006年7月 - 2006年7月本研究は、仙台市教育委員会およびコミュニティ行政と協働しながら、これからの自治体経営の主要課題であり、かつ、未開拓の研究領域でもあるソーシャル・キャピタル測定にチャレンジするものである。 今日の地域生涯学習施設においては、行革への対応や、指定管理者制度の導入をうけ、民間事業者やNPOへの運営委託の検討が具体化している段階にある。 このような外部委託化の検討で課題となるのは、これらの施設の運営成果の測定である。施設の稼働率や利用者数などのデータのみでは、ソーシャル・キャピタル(地域社会における人びとの信頼関係・相互交流)のストックに施設が果たしてきた役割を正当に評価することはできない。 本調査では、仙台市市民センターを対象に、①住民意識調査(アンケート)、②スタッフ調査(追跡)、③施設のケーススタディ(ヒヤリング)によって、ソーシャル・キャピタルのデータ化に取り組むことで、その測定方法の開発をめざす。
社会貢献活動
235