[はじめに]各身体機能評価において実施可能割合を算出し,介護度や測定肢位による実施可否を明らかにすることを目的とした.[対象と方法]通所リハビリテーションを利用している134名に対し,各身体機能評価の実施可能割合の算出と,介護度の高低,座位・立位の測定肢位による2群間での比較を行った.[結果]実施可能割合の上位3項目はMNA-SF,握力,MPT,下位3項目は身体組成,片脚立位,CS30であった.介護度の高低と座位・立位の測定条件による実施可否に有意な差を認めた.[考察]介護度の高低による身体機能や,座位・立位の運動の難易度が結果に影響を及ぼした可能性がある.[結論]幅広い身体機能の対象者に共通した評価項目には,座位が望ましいことが示唆された.(著者抄録)