本研究では，発達障害児103名を対象として，知的障害・自閉性スペクトラム障害の有無によるコミュニケーションの特徴について検討した。発達障害児は自閉症スペクトラム障害及び知的障害の有無によりPDD群，MR 群，PDD＋MR 群，no PDD＋MR群との4群に分けた。また，各群は年齢により幼児と学齢に分けられた。各群の田中ビネーのIQ，WIPPSYのFIQ，WISC‐ⅢのFIQの平均値は，幼児のPDD群で95．7（SD＝18．4），MR 群で65．3（SD＝14．3），PDD＋MR 群で73．8（SD＝16），no PDD＋MR 群で105（SD＝13．2），であった。また，学齢のPDD群で96（SD＝14），MR 群で60．9（SD＝11．3），PDD＋MR 群で64．1（SD＝10．6），noPDD＋MR 群で93．1（SD＝14．3）であった。本研究では主に①課題説明への付加的な手段の必要性，②回答が分からない時の反応の特徴，③コミュニケーションを促進する有効な手段について明らかにした。結果，課題説明への付加的な手段を必要とした幼児の平均得点はno PDD＋MR 群で0．8点（SD＝0．6点），PDD群で1．2点（SD＝0．6点），MR 群で1．0点（SD＝0．7点），PDD＋MR 群で1．3点（SD＝0．7点）であり，no PDD＋MR 群で最も低く，PDD＋MR 群で最も高かった。また，学齢児で付加的な手段を必要とした児童の割合は，no PDD＋MR 群で0．3点（SD＝0．5点），PDD群で0．5点（SD＝0．5点），MR 群で0．7点（SD＝0．5点），PDD＋MR 群で1．1点（SD＝0．6点）であり，no PDD＋MR 群で最も低く，PDD＋MR 群で最も高かった。有効であったコミュニケーションの促進手段は，大きく10に分類され，『詳細に話すよう促す』，『短文にする』，『必要事項を強調』，『身近なことを置き換える』，『選択肢の提示』，『繰り返す』の順に高かった。