本研究は、教育従事者の多様化、多職種協働が進行する社会的状況をふまえ、教育学部教育の新たな可能性の探究をねらいとしたものである。3年の期間を通して、メンバーによる定期的な研究会実施に加え、各地の教育学部改革動向調査（北海道・東北、関東・東京、関西）や教育学部卒業生への聞き取り調査（教育学部教育のレリバンスの把握）、日本教師教育学会会員を対象としたアンケート調査、その結果の考察と学会発表などを行った。この発表では、国の教員養成政策をめぐる「研究者教員」－「実務家教員」間の意識の異同を明らかにしている。なお、各調査の成果は最終的に研究成果報告書（別途印刷・製本、総150頁）にまとめている。