原子力機構は、原子力機構法及びこれに基づく国の埋設処分業務に関する基本方針(2008)に従い、国内の研究施設等廃棄物の埋設事業の実施主体として、埋設施設の設置に向けて取り組んでいる。埋設処分のためには、安全に埋設可能かを判断する基準となる受入基準に適合する埋設対象物を作製する必要がある。本報告では、トレンチ処分の埋設対象物において、空隙に関する受入基準を満たす方法を確認するために行った試験結果を示す。