認知症を伴う患者に、どのように身体的な治療を提供していくかは、多くの急性期病院で課題となっている。認知機能の低下に伴って判断力や理解力も低下するため、治療方針を自分で決定することができなかったり、治療内容のメリットやデメリットを十分に理解せずに同意していたりする場合がある。急性期病院に勤務する医師は、多くが各分野の専門医であり、認知症の評価や、認知機能が低下した患者とのコミュニケーションに慣れているわけではない。このため、治療方針の決定にあたり、精神科医の関与が求められることがあり、高齢者の増加に伴って、今後ますますこのような相談は増えていくことが見込まれる。本稿では、このような相談に対応するにあたって必要な医療同意能力の評価法と意思決定支援の方法について解説する。(著者抄録)