本研究では、高齢者データ(日本老年学的評価研：JAGES)と公的介護保険データを結合し、社会環境要因（外出頻度、社会的サポートの有無）とその後の要介護度やパターンの変化との関連を検討した。その結果、外出頻度が少ない男性はより程度の重い要介護パターンに属する可能性が高く、また、社会的支援を提供している女性はその後の機能低下の割合が小さいことが明らかとなった。これらの結果から、通いの場の充実や社会参加の促進といった地域介入がより好ましい要介護度変化パターンを増やす可能性が示唆された。