2016年4月 - 2019年3月
多職種連携教育の評価方法の開発と妥当性の検証
科学研究費補助金
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- 配分額
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- (総額)
- 4,030,000円
- (直接経費)
- 3,100,000円
- (間接経費)
- 930,000円
- 資金種別
- 競争的資金
多職種連携能力を評価するツールとして、妥当性・信頼性・実現可能性が検証された4つの評価方法を開発した。筆記試験はScript Concordance Test、観察評価は現場でも実装可能なInterprofessional Performance Scale in Conferenceを開発した。また、カナダで開発された現場の連携を評価する自己評価票の日本語版の作成、学生を対象とした実技試験を開発した。これらの評価ばらつきが少ない形で個人から組織に普及し、目指すべき基準や改善点が明確になり、卒前教育から生涯学習を促進するツールとなることで、専門職の連携能力が向上することを期待する。
昨今の社会ニーズの変化により求められる多職種連携教育を推進させるためには評価が重要であるが、各専門職の視点が統一されておらず、妥当性が担保された評価表は殆どなかった。本研究で評価研究の枠組みで開発した妥当性が担保された多職種連携の評価方法は、医療者教育研究の評価という観点でも新規性が高く、教育現場あるいは臨床現場にとっても活用可能な保健医療福祉の専門職として連携に必要な能力(コンピテンシー)の明示ができ、結果や改善の見える化などに繋がる。一定の基準で多職種連携を測定できる評価方法の開発はますます必要となる多職種連携能力を向上させる契機となる可能性がある。
昨今の社会ニーズの変化により求められる多職種連携教育を推進させるためには評価が重要であるが、各専門職の視点が統一されておらず、妥当性が担保された評価表は殆どなかった。本研究で評価研究の枠組みで開発した妥当性が担保された多職種連携の評価方法は、医療者教育研究の評価という観点でも新規性が高く、教育現場あるいは臨床現場にとっても活用可能な保健医療福祉の専門職として連携に必要な能力(コンピテンシー)の明示ができ、結果や改善の見える化などに繋がる。一定の基準で多職種連携を測定できる評価方法の開発はますます必要となる多職種連携能力を向上させる契機となる可能性がある。