笠井 賢紀

J-GLOBALへ         更新日: 18/04/01 10:45
 
アバター
研究者氏名
笠井 賢紀
 
カサイ ヨシノリ
eメール
kasaisoc.ryukoku.ac.jp
URL
http://katatsumu.main.jp/
所属
龍谷大学
部署
社会学部 コミュニティマネジメント学科
職名
准教授
学位
学士(総合政策学)(慶應義塾大学), 修士(政策・メディア)(慶應義塾大学), 博士(政策・メディア)(慶應義塾大学)
科研費研究者番号
80572031
Twitter ID
yoshi_kasa
ORCID ID
0000-0002-4022-6026

研究キーワード

 
 

研究分野

 
 

経歴

 
2009年4月
 - 
2010年3月
慶應義塾大学 大学院政策・メディア研究科 助教(有期・研究奨励II)(非常勤)
 
2009年5月
 - 
2010年3月
慶應義塾大学 大学院法学研究科 COE研究員(RA)
 
2010年1月
 - 
2010年3月
茨城大学 人文学部 非常勤講師
 
2010年4月
 - 
2012年3月
千葉商科大学 政策情報学部 客員講師
 
2010年4月
 - 
2013年3月
慶應義塾大学 東アジア研究所 研究員
 

受賞

 
2009年2月
慶應義塾大学湘南藤沢学会 優秀修士論文 参加型行政と公共性
 
2015年11月
政策情報学会 学会賞(研究大会賞) 地域内分権組織研究への生活史法によるアプローチ-甲賀市希望ヶ丘学区自治振興会を事例として-
 

書籍等出版物

 
基礎ゼミ 社会学
工藤保則・大山小夜・笠井賢紀編著 (担当:共編者, 範囲:第4章「地域社会は誰が作る?」)
世界思想社   2017年2月   ISBN:4790716929
読んで、書いて、話して、洞察力をみがこう! ワーク/グループワークで社会学を体験的に学べる。問いを発見し、調べ、考察し、深めるの4節で各章を構成し、レポートやプレゼンのコツがわかる。アクティブな学びを引きだす教科書シリーズ創刊!
アジアの持続可能な発展に向けて
厳網林・田島英一編著 (担当:分担執筆, 範囲:第5章「組織の存続とコミュニティの持続可能性」)
慶應義塾大学出版会   2013年12月   ISBN:4766421051
▼アジアという多様な自然環境、政治制度、宗教文化が集まる地域空間において、「持続可能な発展」はどうあるべきか?

「持続可能な発展」は、単に自然や生態系へ配慮した開発・発展のあり方ではない。
それは、エコロジカルな「環境的持続可能性」から拡張して、「経済的持続可能性」や「社会的持続可能性」をもあわせて総合的に実現できる発展のあり方のことである。
本書は、「持続可能な発展」のこの3要素を複合的に用いて、多様な文脈(国・地域)における「持続可能な社会」、すなわち「共生社会」に向けた実践を分野横...
協働体主義―中間組織が開くオルタナティブ
山本純一・田島英一編著 (担当:分担執筆, 範囲:第10章「参加型行政と中間集団(フィリピン・ケソン)」)
慶應義塾大学出版会   2009年10月   ISBN:4766416864
以下、出版社による本書概要

▼ポスト資本主義社会の重要な鍵となるのは「市民性の回復」であるとされる。その際の結節点となるのはNGOのような中間組織であるが、これは、非欧米諸国にもあてはまるのだろうか。
▼アジア・ラテンアメリカ・アフリカ各国において、NGOに代表される中間組織の実態を現地調査し、理論的な考察を加え、現代における市民社会・公共領域の望ましい関係を模索する。

論文

 
地域協働教育によるコミュニティリーダーの育成: 京都世界遺産PBL「コミュニティマネジメント特論」を事例として
笠井 賢紀
龍谷大学社会学部紀要   (50)    2017年3月
「保護司になっていく」こと:34年間保護司在任者の生活史を中心に
笠井 賢紀
龍谷大学矯正・保護総合センター研究年報   (6) 99-117   2017年1月
住民自治組織の位置づけと機能 : 政策情報学の視点から
笠井 賢紀
政策情報学会誌   10(1) 5-15   2016年12月   [査読有り]
書評論文 コミュニティとの協働 : 参加型アクションリサーチ(CBPR)の理論と実践
龍谷大学社会学部紀要   (48) 65-73   2016年3月
地域内分権組織の類型論を超えて(2):メタな語りを用いたCBPRの展開
龍谷大学社会学部紀要   (48) 32-45   2016年3月

担当経験のある科目

 

講演・口頭発表等

 
古川園具樹、石元龍太郎、小林慶太、笠井賢紀、赤松正教、井庭崇
情報処理学会知能と複雑系研究会・人工知能学会知識ベースシステム研究会合同研究会   2004年8月   情報処理学会知能と複雑系研究会・人工知能学会知識ベースシステム研究会
社会ネットワークの形成過程をコンピュータでシミュレーションするためにマルチ・エージェントを用いたシミュレータを開発した。同シミュレータを用いて、2つの形成方式によるネットワーク構造の違いを図示した。
赤松正教、古川園智樹、笠井賢紀、青山希、井庭崇
情報処理学会数理モデル化と問題解決研究会   2004年10月   情報処理学会数理モデル化と問題解決研究会
社会ネットワークの形成過程をマルチ・エージェントによるコンピュータ・シミュレーションで見た。その際に、ネットワーク形成ノードの増減に伴い社会ネットワークの構造にどのような変化が起きるのかノードの追加・削除の方法別に図示し違いを明らかにした。
笠井賢紀、赤松正教、古川園智樹、井庭崇
情報処理学会ネットワーク生態学シンポジウム   2005年3月   情報処理学会ネットワーク生態学研究グループ
社会ネットワークの形成過程をコンピュータでシミュレーションするためにマルチ・エージェントを用いたシミュレータを開発した。同シミュレータを用いて、2つの形成方式によるネットワーク構造の違いを図示した。
笠井賢紀
「南」地域における社会変動と市民社会―アジア・アフリカ・南米の事例報告   2008年6月   国際平和研究所&CSプロジェクト
フィリピン・ケソン市における市レベルの住民自治について、住民自治関連法の制定背景と法の内容について詳しく論じた上で、制度と実態との乖離点を示し、乖離した理由について論じた。
笠井賢紀
第79回大会   2008年6月   東南アジア学会
フィリピン・ケソン市における市レベルの住民自治制度についてその問題点を詳細な調査から明らかにした。特に市民社会組織の代表選出選挙において市役所職員による不正行為が行われていることと、それを当たり前のこととして諦める風潮が根付いていることを論じ、改善案を提示した。

Misc

 
合わせること、分かれること(ソシオロジックフォーカス~社会学の視点で世相を深読み)
笠井 賢紀
ウォロ   (508) 12-12   2016年8月
PBLという学びの方法 ~教員の覚悟、現場の覚悟~(ソシオロジックフォーカス~社会学の視点で世相を深読み)
笠井 賢紀
ウォロ   (502) 12-12   2015年8月
社会と、調査する私(ソシオロジックフォーカス~社会学の視点で世相を深読み)
笠井 賢紀
ウォロ   (496) 18-18   2014年8月
調査過程がまちづくりおよび住民個人に資する方法
笠井 賢紀
地域活性学会研究大会論文集   (6) 250-253   2014年7月
フィリピン ケソン市における住民自治の課題
東南アジア学会会報   (89) 20-21   2008年11月

競争的資金等の研究課題

 
東アジア社会における『持続可能な発展』の諸相
慶應義塾大学東アジア研究所: 高橋産業経済研究財団支援学術プロジェクト
研究期間: 2010年4月 - 2012年3月    代表者: 厳網林
物語を基にしたコミュニティづくりを目指す地域研究
京都大学地域研究統合情報センター: 地域研究方法論プロジェクト共同研究ユニット
研究期間: 2012年4月 - 2014年3月    代表者: 笠井賢紀
滋賀県: 共同研究
研究期間: 2015年4月 - 2016年3月    代表者: 山田容
本調査は、子どもの貧困への対策および支援を検討する基礎資料を得るため、滋賀県と龍谷大学の共同研究により実施しました。調査では、子どもの支援者における貧困への意識、支援の実際、そして支援者としての習熟などを明らかにすることに重点をおき、支援者に対するアンケート調査および聞き取り調査を行いました。
課題解決型学習に基づく地域協働学習の開発―コミュニティ・リーダーの育成に向けて―
龍谷大学学修支援・教育開発センター: FD・教材等研究開発検討プロジェクト自己応募研究プロジェクト
研究期間: 2015年4月 - 2017年3月    代表者: 笠井賢紀
京都学生祭典実行委員に対する活動を通じた成長実感調査
大学コンソーシアム京都: 指定調査
研究期間: 2015年4月 - 2017年3月    代表者: 森正美

学歴

 
2003年4月
 - 
2007年3月
慶應義塾大学 総合政策学部 
 
2007年4月
 - 
2009年3月
慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科修士課程 
 
2009年4月
 - 
2012年3月
慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科後期博士課程 
 

委員歴

 
2012年11月
 - 
2014年3月
彦根市社会福祉協議会  スーパーバイザー
 
2016年12月
 - 
2018年12月
政策情報学会  理事(論文審査委員会委員長)
 
2013年4月
   
 
栗東市  市民参画等推進委員
 
2013年4月
 - 
2015年3月
栗東市  元気創造まちづくり事業審査委員
 
2015年4月
   
 
栗東市  元気創造まちづくり事業審査委員長
 

その他

 
2017年8月   教員免許状更新講習
教員免許状更新講習「地域社会を支える仕組みを学ぶ ~住民自治組織と公的ボランティアを中心に~」
2017年8月   教員免許状更新講習
教員免許状更新講習「語りから未来を紡ぐ~対話を生みコミュニティを作る方法~」