曽我 謙悟

J-GLOBALへ         更新日: 18/06/19 10:33
 
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研究者氏名
曽我 謙悟
 
ソガ ケンゴ
URL
http://soga.law.kyoto-u.ac.jp
所属
京都大学
部署
大学院法学研究科
職名
教授
その他の所属
京都大学大学院公共政策連携研究部
科研費研究者番号
60261947

プロフィール

曽我謙悟(そが けんご)
1971年西宮市生まれ.加古川東高校,東京大学法学部卒業.
東京大学大学院法学政治学研究科助手,大阪大学大学院法学研究科助教授,神戸大学大学院法学研究科教授を経て,現在,京都大学大学院法学研究科教授.
専門は行政学,現代日本政治.

受賞

 
2017年6月
日本公共政策学会 日本公共政策学会賞(著作賞)
 
2014年2月
日本学術振興会 第10回日本学術振興会賞
 
2008年6月
日本公共政策学会 日本公共政策学会賞(著作賞)
 

書籍等出版物

 
曽我 謙悟
東京大学出版会   2016年12月   ISBN:4130301616
曽我 謙悟
有斐閣   2013年2月   ISBN:4641124833
建林 正彦, 曽我 謙悟, 待鳥 聡史 (担当:共著)
有斐閣   2008年10月   ISBN:4641123640
曽我 謙悟, 待鳥 聡史 (担当:共著)
名古屋大学出版会   2007年12月   ISBN:4815805717
曽我 謙悟
東京大学出版会   2005年3月   ISBN:4130362224
辻中 豊, 伊藤 光利, 曽我 謙悟, 濱本 真輔, 大倉 沙江, 久保 慶明, Lipscy Phillip Y., 阿部 弘臣, 秋吉 貴雄, 田川 寛之, 上川 龍之進, 高木 厚, 河村 和徳, 山本 英弘, 森 裕城, 伊藤 裕顕
東洋経済新報社   2016年   ISBN:9784492223567
岩波書店   2016年1月   ISBN:4000611089
有斐閣   2015年3月   ISBN:4641149127
建林 正彦
東洋経済新報社   2013年8月   ISBN:4492212116

論文

 
青木 栄一, 伊藤 正次, 河合 晃一, 北村 亘, 曽我 謙悟, 手塚 洋輔, 村上 裕一
東北大学大学院教育学研究科研究年報   66(1) 177-198   2017年12月
曽我 謙悟
季刊行政管理研究   (156) 4-15   2016年12月
品田 裕, 曽我 謙悟, 建林 正彦
神戸法學雜誌   62(3) 57-98   2013年3月
曽我 謙悟
オペレーションズ・リサーチ : 経営の科学   56(4) 209-214   2011年4月
政治学ではこの10年ほどに,時系列・横断面(TSCS)データを用いた分析が急増している.この背景には,理論的な発展,統計分析の手法の発展,そしてデータセットの整備という三つの要因がある.本稿では,これらの三つの要因について検討を加えることで,TSCSデータを用いた分析の現状を捉え,その今後を展望する.
曽我 謙悟
季刊行政管理研究   17-34   2008年6月
曽我 謙悟
阪大法学   57(3) 393-414   2007年9月
曽我 謙悟
レヴァイアサン   145-169   2006年
曽我 謙悟
ノモス   (17) 53-68   2005年12月
曽我 謙悟
年報行政研究   2004(39) 87-109   2004年
曽我 謙悟
季刊行政管理研究   12-26   2003年12月
曽我 謙悟, 待鳥 聡史
年報行政研究   36 156-176   2001年
曽我 謙悟, 待鳥 聡史
自治研究   76(7) 94-111   2000年7月
曽我 謙悟
阪大法学   50(1) 67-108   2000年5月
曽我 謙悟
國家學會雑誌   113(3) 173-240   2000年4月
曽我 謙悟
季刊行政管理研究   35-59   2000年3月
曽我 謙悟
阪大法学   49(6) 833-884   2000年3月

Misc

 
曽我 謙悟
UP   46(5) 1-6   2017年5月
曽我 謙悟
季刊行政管理研究   (133) 66-70   2011年3月
曽我 謙悟
季刊行政管理研究   (130) 55-59   2010年6月
曽我 謙悟
年報行政研究   (48) 146-149   2013年5月
曽我 謙悟
法社会学   (73) 262-267   2010年
曽我 謙悟
年報政治学   62(2) 2_122-2_146   2011年
  This chapter analyzes the determinants of party systems in Japanese prefectural legislatures. We can classify four types of prefectural legislatures. The first is one-party dominant type. The effective-number of parties in such prefectures has b...
増山 幹高, 伊藤 修一郎, 曽我 謙悟
レヴァイアサン   (44) 108-127   2009年
曽我 謙悟
ノモス = Nomos   17 53-68   2005年12月
曽我 謙悟
國家學會雑誌   108(9) p1204-1207   1995年10月
曽我 謙悟
年報政治学   59(2) 2_144-2_165   2008年
  This review article explores the recent trends of the studies on central-local relations. I categorize the researches into two; one which treats central-local relations as an independent variable and one which tries to explain the central-local ...
曽我 謙悟, 待鳥 聡史
選挙研究   24(1) 5-15   2008年
本稿は都道府県レヴェルにおける知事与党構成と議会議席率の変化に主に注目しながら,中央政府レヴェルでの政党再編と二大政党化が地方政治にどのような影響を及ぼしているのか,また無党派知事の出現や議会における地方政党・会派の勢力拡大はどのような現況にあるのかを明らかにする。1990年代末頃から中央では二大政党化の流れが強まるが,データで見る限りそのことと地方政治の連動はなお明確とまではいえず,変化は緩やかであることが分かる。知事与党構成を見ると,無党派知事の増加はほぼ頭打ちとなり,民主系知事も増え...
曽我 謙悟, Soga Kengo, ソガ ケンゴ
阪大法学   57(3) 1-22   2007年9月
論説
曽我 謙悟
ノモス   17 53-68   2005年12月
曽我 謙悟, Soga Kengo, ソガ ケンゴ
阪大法学   55(1) 67-87   2005年6月
論説

競争的資金等の研究課題

 
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(C))
研究期間: 2013年 - 2015年    代表者: 曽我 謙悟
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(B))
研究期間: 2010年 - 2012年    代表者: 品田 裕
本研究の目的は、選挙区レベルでの政治、具体的には、国会議員を主とする政治家と有権者の関係がどのように変容しつつあるのか調査し、その変化の要因を実証的に解明することであった。本年度は、第1回の研究会において、研究組織の拡充を図るとともに趣旨の徹底を行い、第2回研究会では、一部の研究について報告・検討の機会を得た。さらに第3回研究会では、地方における選挙区政治の変容の事例について調査するとともに、各自の研究状況・内容について議論し確認を行った。その結果、研究組織については、堤英敬、濱本真輔、藤...
文部科学省: 科学研究費補助金(若手研究(B))
研究期間: 2009年 - 2011年    代表者: 曽我 謙悟
官僚制と民主制の間にいかなる関係が見られるのかを,ゲーム理論を用いた理論的な分析と, 1984年以降の127カ国を対象とした数量化データに基づく多数国間比較により解明した.そこから,民主制と権威主義体制では,為政者が異なる動機づけから,費用を負担してでも質の高い官僚制を選択しうることが示された.そしてまた,官僚制の違いは体制存続を左右する市民の行動に影響を与えることも明らかになった.
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(B))
研究期間: 2008年 - 2010年    代表者: 大西 裕
本研究は、日本における選挙管理に関する政治学的・行政学的研究の嚆矢である。選挙管理は途上国に限らず政治的に中立性を保ちにくく、それだけ政治権力からの独立性が必要とされている。しかし、韓国のように独立性が強い国ではそれゆえに選挙管理機関自体が政治化しやすい。制度と選挙管理のパフォーマンスの間にも先行研究が指摘するような対応関係は確認できず、全国一律で実施されている日本でもバリエーションが発生する。
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(C))
研究期間: 2007年 - 2008年    代表者: 稲継 裕昭
本研究は、日本における90年代以降の政府間ガバナンス(地方政府相互間、中央政府と地方政府間、地方政府とNPOなど)がどのように変容したのかについて、人的側面、財政的側面など諸側面からの分析を行うと共に、いくつかの政策領域について、政策面からの切り口で実態を明らかにしようとした。後述するいつくかの著書や論文の公表でその目的は達成されたと考えられる。