大腸菌性尿路バイオフィルム感染症の予防法および治療法の確立を主要な目的として研究を遂行した。
岡山大学病院泌尿器科において、1995年から2006年に尿路感染症から分離された大腸菌744株を対象(1患者1感染)とした。単純性および複雑性尿路感染症からそれぞれ158株および586株の大腸菌が分離された。キノロン耐性大腸菌の分離頻度は9.8%(73/744株)で、単純性・複雑性尿路感染症由来がそれぞれ3.2%(5/158株)・11.6%(68/586株)であった。キノロン耐性群における耐性決定領域のアミノ酸変異(頻度)は、GyrAの83番(100%)と87番(98.5%)、ParCの80番(92.8%)と84番(56.5%)に多く認められた。キノロン耐性大腸菌の分離頻度は年々増加傾向にあり、その動向に留意する必要がある。キノロン耐性群と感受性群でバイオフィルム形成能に有意差を認めなかったが、耐性群の中に極めて高いバイオフィルム形成能を示す株が認められ、薬剤耐性化機構と併せさらに検討を要すると考えられた。
一方、緑膿菌におけるクォーラムセンシング(菌密度依存的遺伝子発現機構)の阻害剤として見出された化合物は、大腸菌のクォーラムセンシング機構およびバイオフィルム形成を阻害する可能性がある。そこで、提供を受けた17種の化合物を用い、人工尿中、大腸菌性バイオフィルム形成抑制活性のスクリーニングを行った。その結果、大腸菌性バイオフィルムに対して抑制効果を発揮する化合物を数種類見出した。