保健師助産師看護師法の改正により、平成22年必要な教育年限が６か月から１年に延長し、助産学教育が多様化してきた。本大学は学部と大学院の助産学教育を並行しているが、今年度で学部助産学教育は幕を閉じる。本研究目的は、学部助産学教育評価から助産技術到達度と課題を明確にすることである。研究方法は、過去３年間の学生を対象に実習での助産技術到達度を分析した。その結果、妊娠期は「保健指導」、分娩介助技術は、１例目が最低点であり、「肩甲娩出」が課題であった。しかし、１例を丁寧に振り返ることで最終の10例目には自立して分娩介助できるように変化した。産褥・新生児期では、目標に到達するには２～３例の事例展開が必要であった。これらのことから、実習期間内の体験数と獲得される能力の検討、講義・演習・実習や母性看護学と助産学実習との連動の必要性が明らかになった。さらに、臨床と教育機関が連携した実習指導の重要性が示唆された。