自殺関連行動を呈した救急外来患者は、退室後1年以内が再企図しやすいと報告されているが、再企図予防のための精神医学的介入の適切な時期については明確ではない。われわれは、自殺関連行動後、救急外来退室となった14人について、3ヵ月間の自殺関連行動の発生時期および社会環境の変化を調査したところ、(1)半数の7人で希死念慮が強まり、さらにその半数の4人が希死念慮の強まりに一致して1ヵ月目に1人、2ヵ月目に2人、3ヵ月目に1人、自殺企図を行った、(2)複数の社会環境の変化を認めた2人で希死念慮の出現を認めた、(3)精神科通院歴があった5人は企図後全員、通院を再開していたことが分かった。他の報告からも、自殺関連行動の再燃を防ぐために、(1)介入時期は1ヵ月以内、遅くとも3ヵ月以内が望ましく、(2)社会環境変化を複数経験している場合は要注意であり、(3)精神科受療行動など、援助希求行動の変化に注目する必要がある可能性が示唆された。(著者抄録)