竹内理論をもとに家族自身のケアによる認知症改善事業が全国に広まっている。その指導者として家族教育を行っている立場から3塾64名の活動成果を報告した。64名が示した認知症状は141、塾を通して消失92(65.2％）であった。認知症状はケアの方法で改善可能であることを示唆した。