本研究課題では，文献調査と企業へのインタビュー調査の方法によって，製造現場の改善活動を会計数値で管理することの意義を検討した。その結果，会計数値によって改善活動の成果などを表示することには，多くの場合原価意識・利益意識の醸成という目的があることが示された。また，終身雇用制という日本的な人事制度のもとで，事業環境の変化に応じた柔軟な予算管理を行ううえでは，現場従業員に幅広い業務スキルを身につけるよう促す仕組みが有効であることが明らかになった。